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学生1000人に就活意識調査、「通年採用」「自分らしい服装・髪型」を求める声【ハースト婦人画報社調べ】

学生1000人に就活意識調査、「通年採用」「自分らしい服装・髪型」を求める声【ハースト婦人画報社調べ】

ハースト婦人画報社は、20代学生を対象に就職活動とインターンシップに関する意識調査を実施し、結果を発表した。この調査から、就職活動に関する疑問・要望として「通年採用」や「リクルートスーツではなく自分らしい服装・髪型」での就活を求める声が強まっていることがわかった。

2023.06.02

  • 新卒採用
2022年度の有効求人倍率は1.31倍、前年度に比べて0.15ポイント上昇

2022年度の有効求人倍率は1.31倍、前年度に比べて0.15ポイント上昇

厚生労働省の発表によると、2022年度の平均の有効求人倍率は1.31倍で、2021年度と比較して0.15ポイント上回った。有効求人数は前年比10.8%増となり、有効求職者数は前年比2.0%減少した。

2023.05.12

  • 政府
人事担当者の7割が、「求める人材からの応募獲得」に苦戦【東海ビジネスサービス調べ】

人事担当者の7割が、「求める人材からの応募獲得」に苦戦【東海ビジネスサービス調べ】

東海ビジネスサービスは、4月27日、全国の人事責任者・人事担当者1009人を対象に、「人事担当から見た採用の課題」に関するインターネット調査を実施した。この調査から、人事担当者の7割が「求める人材が来ない」という課題を抱えていることがわかった。

2023.05.12

  • 人事
人的資本の情報開示、大企業では「具体的に開示する情報の特定および指標化」が課題【三菱UFJ信託銀行調べ】

人的資本の情報開示、大企業では「具体的に開示する情報の特定および指標化」が課題【三菱UFJ信託銀行調べ】

三菱UFJ信託銀行は、人的資本経営への取り組み状況や開示方針などを中心に実施したアンケート調査「第4回人事・退職給付一体サーベイ(人的資本編)」を実施し、その分析結果を5月1日に公開した。この調査から、従業員1000人以上の大企業の約半数が「具体的に開示する情報の特定および指標化」に課題を感じていることがわかった。

2023.05.12

  • 人的資本
大手企業のDX進捗、売り上げに直結する部署の55%で「DXを推進する人材」が不在【グロースX調べ】

大手企業のDX進捗、売り上げに直結する部署の55%で「DXを推進する人材」が不在【グロースX調べ】

グロースXは、3月27日から28日の期間、大企業(従業員数1000名以上)の経営者・役員100名を対象に、「DX進捗に関する実態調査」を実施し、その結果を4月11日に発表した。この調査結果から、大手企業の55%で、営業やマーケティングといった売り上げに直結する部署に「DXを推進する人材」がいないことがわかった。

2023.04.14

  • DX
7割の企業が「従業員満足度調査」を実施、今後の課題は「結果の分析・活用」【NTTコム オンライン調べ】

7割の企業が「従業員満足度調査」を実施、今後の課題は「結果の分析・活用」【NTTコム オンライン調べ】

NTTコム オンライン・マーケティング・ソリューションは、「企業における従業員満足度調査の実施状況」について調査を行い、4月4日に調査結果を発表した。この調査から、直近3年以内のES調査実施は約7割に及び、そのうち3割が新型コロナウイルス感染拡大後に導入し、4割以上が調査内容の見直しを行ったことがわかった。

2023.04.14

  • 業界動向
2023年2月「労働力調査」完全失業率は2.6%で、前月比0.2上昇

2023年2月「労働力調査」完全失業率は2.6%で、前月比0.2上昇

総務省統計局は、4月13日、「2023年2月労働力調査結果」を含む統計局月次レポートを公表した。この調査結果から、完全失業率(季節調整値)は2.6%と、前月に比べて0.2ポイント上昇していることがわかった。

2023.04.14

  • 政府
人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画、4分の3が「立てられていない」と回答【HR総研調べ】

人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画、4分の3が「立てられていない」と回答【HR総研調べ】

HR総研は、3月20日、HRテクノロジーコンソーシアムおよびMS&ADインターリスク総研と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取り組み状況を大規模調査する「人的資本調査2022」を実施し、その分析レポートを公開した。この調査から、4分の3もの企業が、人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画を「立てられていない」と回答したことがわかった。

2023.03.31

  • 人的資本
2023年2月労働経済動向調査、正社員・パートタイム労働者ともに不足超過

2023年2月労働経済動向調査、正社員・パートタイム労働者ともに不足超過

厚生労働省は、3月24日、労働経済動向調査(2023年2月)の結果を取りまとめ、公表した。今回の結果から、正社員等、パートタイム労働者ともに「不足」とする事業所割合が引き続き多いことがわかった。

2023.03.31

  • 政府
大企業の経営・人事の8割以上が「求職者へのアプローチに限界を感じる」と回答【PR Table調べ】

大企業の経営・人事の8割以上が「求職者へのアプローチに限界を感じる」と回答【PR Table調べ】

PR Tableは、大企業(従業員数1000名以上)の経営者・役員、人事責任者208名を対象に、採用広報における課題調査を実施した。この調査から、経営・人事責任者の8割以上が「求職者へのアプローチ」に限界を実感していることがわかった。

2023.03.31

  • 人事