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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

地方BtoB企業の経営層7割が「新規商談の創出に課題あり」【インデンコンサルティング調べ】

地方BtoB企業の経営層7割が「新規商談の創出に課題あり」【インデンコンサルティング調べ】

インデンコンサルティングの調査の結果、首都圏および大阪府、愛知県を除いた地域でBtoB事業を行っている地方企業のうち、71%が新規商談の創出、特に商談数の減少や成果に課題を感じていることが明らかになった。

2021.04.14

  • DX
『SDGs×アート×ビジネス』の可能性を探る展示会が渋谷で開催

『SDGs×アート×ビジネス』の可能性を探る展示会が渋谷で開催

フクフクプラスと春蒔プロジェクトは、渋谷キャスト、渋谷未来デザイン、シブヤフォントと連携し『SDGs×アート×ビジネス』をテーマにした展示とオンラインイベントを開催する。

2021.04.13

  • SDGs
コロナ禍におけるDX投資が企業成長の明暗を分ける【日本CTO協会調べ】

コロナ禍におけるDX投資が企業成長の明暗を分ける【日本CTO協会調べ】

日本CTO協会が4月10日に発表した「DX動向調査レポート」によると、高い成長率を誇る企業群では、高成長な企業ほど、DXを経営課題として認識し推進している傾向が見られ、経営のデジタル化の推進や開発者体験を向上させるさまざまな取り組みが確認された。

2021.04.12

  • DX
2020年クリエイター・オブ・ザ・イヤーは電通の眞鍋亮平氏

2020年クリエイター・オブ・ザ・イヤーは電通の眞鍋亮平氏

日本広告業協会(JAAA)は、2020年クリエイター・オブ・ザ・イヤー賞に、電通のクリエイティブディレクターである眞鍋亮平氏を選出したと発表した。

2021.03.26

  • 業界動向
DX推進リーダー確保の鍵は優秀な組織と知的好奇心を刺激するミッション【NTTデータ研究所調べ】

DX推進リーダー確保の鍵は優秀な組織と知的好奇心を刺激するミッション【NTTデータ研究所調べ】

NTTデータ経営研究所が行った「デジタルリーダーの志向性調査」によると、DX推進を牽引するデジタルリーダーは、さまざまな分野での経験を求めており、かつ、周囲と協調しながら自分を高めていきたい、という考えを持っているため、企業がデジタルリーダーを確保するためには、優秀な人材が集まったチームやプロジェクトへの配属に加え、チャレンジングなミッションを与え、知的好奇心を刺激し続けることが重要となることが分かった。

2021.03.25

  • DX
女性が選ぶ「働きがいのある会社」ランキング、2021年版大規模部門1位はレバレジーズグループ

女性が選ぶ「働きがいのある会社」ランキング、2021年版大規模部門1位はレバレジーズグループ

Great Place to Work Institute Japanは、2021年版 日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを発表した。大規模・中規模・小規模各部門の1位は、レバレジーズグループ、コンカー、現場サポートだった。

2021.03.18

  • 働き方改革
「競合先での副業禁止」って本当にOK? 副業解禁前の注意点【セミナーレポート】

「競合先での副業禁止」って本当にOK? 副業解禁前の注意点【セミナーレポート】

マスメディアンは、3月2日、アヴァンテ社会保険労務士事務所の小菅将樹代表を講師に迎え、「<心配で導入に踏み切れていない人事部必見>副業を導入する前に知っておくべきQ&Aセミナー」を開催した。同セミナーでは、社員に副業を解禁したい場合と副業として働く社員を募集したい場合、それぞれの場合に留意するべき事項や事前に検討するべき事項について、Q&A形式で解説した。

2021.03.16

  • 働き方改革
インフルエンサーの好感度を左右するのは「やらされ感」【WOMマーケティング協議会調べ】

インフルエンサーの好感度を左右するのは「やらされ感」【WOMマーケティング協議会調べ】

WOMマーケティング協議会は、ソーシャルメディア上のインフルエンサーへのフォローとアンフォローについての調査を行った。その結果、「ビジネス感」「宣伝させられている感じ」「わざとらしさ」などがあるとインフルエンサーの好感度が下がることが分かった。

2021.03.15

  • 業界動向
2021年度の正社員の採用予定、9年ぶりの低水準【帝国データバンク調べ】

2021年度の正社員の採用予定、9年ぶりの低水準【帝国データバンク調べ】

帝国データバンクは、2021年度の雇用動向に関する企業の意識について調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、TDB景気動向調査2021年2月調査とともに行われた。2021年度に正社員の採用予定がある企業は55.3%となり、前回調査(2020年2月)から3.9ポイント減少した。3年連続の減少となり、2012年度(54.5%)以来の水準まで低下した。

2021.03.15

  • 中途採用
  • 新卒採用
2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析【電通グループ調べ】

2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析【電通グループ調べ】

2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円(前年比88.8%)となり、前年を大きく下回る結果となった。一方、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2%の市場となった。そこで、国内電通グループのサイバー・コミュニケーションズ、D2C、電通、電通デジタルは、電通が2021年2月に発表した「2020年 日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表した。

2021.03.10

  • 業界動向