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全国1万人調査、従業員エンゲージメントは働き方改革やDXによる仕事の生産性に比例して上昇【アジャイルHR調べ】

アジャイルHRなどは、日本の従業員エンゲージメントの低さと、コロナ後の変化を明らかにするため「A&Iエンゲージメント標準調査」を全国1万人を対象に実施した。全体的にエンゲージメントは若干上昇し、リモートワークの継続による生産性の向上などが要因だと分かった。

2024.04.26

「人的資本調査2023」レポート人的資本情報の活用やステークホルダーへの開示に課題【HRテクノロジーコンソーシアム調べ】

HRテクノロジーコンソーシアムは「人的資本調査2023」を実施した。233の企業・団体に取り組みを調査したところ、「人的資本情報（データ）の効率的な活用」と「ステークホルダーへの定量情報を用いた説得力の高い開示」に課題が残ることが明らかになった。

2024.03.29

マネージャーによる戦略情報の提供などが、部下のエンゲージメントを向上【リンクアンドモチベーション調べ】

リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、「マネジャーに対する周囲からの評価とエンゲージメントの関係性」に関する調査を行ったので、結果を報告する。マネジャーに対する部下からの評価のうち、「（部下への）戦略情報の提供」「進捗状況の確認」「動機付け」についての評価は、エンゲージメントスコアに正の影響があるとわかった。

2024.02.16

人的資本開示の実態調査大手企業でも7割が専任担当者なし、人事部が対応【Works Human Intelligence調べ】

Works Human Intelligenceは、大手企業を対象に人的資本開示への対応とそれに関連する人事戦略に関する調査結果を公表する。約7割が専任担当者はおらず、人事部のみで対応していた。

2023.12.15

人的資本経営における従業員エンゲージメント向上の2つの要因とは【リンクアンドモチベーション調べ】

リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、従業員エンゲージメント向上を阻害する要因の診断技術を開発し、その要因を公表した。要因としては、会社の理念への共感や上司・職場との関係性などの促進要因と、人権・コンプライアンスなどの阻害要因があるが、阻害要因については商品サービスや事例は少ないのが現状で、可視化・診断技術が必要だと考えられている。

2023.12.06

プライム市場企業のESG情報開示状況、人的資本や社会・ガバナンスなど網羅的な開示が増加【Estoma調べ】

Estomaは、日本の東証プライム市場上場企業1834社を対象とし、各企業のホームページや統合報告書から得られる情報をもとにESG情報開示状況を調査し、10月23日に調査結果を発表した。サステナビリティページの新規開設率は横ばいだったが、環境（E）・社会（S）・ガバナンス（G）の開示率は、前回2023年4月調査と比べていずれも上昇していた。

2023.10.27

人的資本の開示事項「従業員エンゲージメント」が前年比19.2ポイント増加【HRGL調べ】

HRガバナンス・リーダーズは、9月26日、「2023年指名・報酬ガバナンスサーベイ」を実施し、その結果概要を公表した。2023年6月～8月の間に実施され、大企業やプライム市場上場企業を中心に、報酬領域では337社、指名領域では241社が参加した同サーベイ。この調査から、人的資本経営に求められる5つの要素の開示は進んでおり、最も増加幅が大きい事項「従業員エンゲージメント」は2022年から2023年にかけて、19.2ポイント増加していることがわかった。

2023.09.29

人的資本経営への取り組み、健康経営との連動はいまだ手探り【PwC調べ】

PwCコンサルティングは、8月29日、企業・組織で健康経営に関わっている役員・従業員・職員800名を対象に、健康経営および人的資本経営に関する調査を行い、調査結果とレポートを公開した。この調査から、人的資本経営への取り組みは初期段階にあり、健康経営との連動についても手探りの状況にあることがわかった。

2023.09.01

人的資本の情報開示、大企業では「具体的に開示する情報の特定および指標化」が課題【三菱UFJ信託銀行調べ】

三菱UFJ信託銀行は、人的資本経営への取り組み状況や開示方針などを中心に実施したアンケート調査「第4回人事・退職給付一体サーベイ（人的資本編）」を実施し、その分析結果を5月1日に公開した。この調査から、従業員1000人以上の大企業の約半数が「具体的に開示する情報の特定および指標化」に課題を感じていることがわかった。

2023.05.12

人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画、4分の3が「立てられていない」と回答【HR総研調べ】

HR総研は、3月20日、HRテクノロジーコンソーシアムおよびMS&ADインターリスク総研と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取り組み状況を大規模調査する「人的資本調査2022」を実施し、その分析レポートを公開した。この調査から、4分の3もの企業が、人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画を「立てられていない」と回答したことがわかった。

2023.03.31