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職場環境とモチベーションの関連性を調査生産性や満足度に直結する要因は空調・音・スペース【イデックスビジネスサービス調べ】

イデックスビジネスサービスは、新年度に出社・部署変更などの業務環境や働き方に変化があった会社員を対象に、「オフィス環境とモチベーション」に関する調査を実施した。会社員の約7割が職場環境を「嫌だ」と感じた経験があり、約9割が「オフィス環境の改善がモチベーションや企業イメージ向上につながると思う」と回答した。

2025.05.30

約9割の企業がアップデートの必要を認識企業文化に関するアンケート調査【月刊総務調べ】

月刊総務は、全国の企業を対象に「企業文化に関するアンケート調査」を実施し、136名から回答を得た。約9割の企業が「自社の企業文化のアップデートが必要」と回答し、その重要性が広く認識されていることが明らかになった。

2025.05.16

優秀人材の採用・定着のため、業務の見える化や評価制度の整備を重視する経営層は6割以上【給与アップ研究所調べ】

給与アップ研究所は、「働き方の見える化と採用力強化に関する実態調査」を実施した。業務成果の可視化や人事評価制度の整備、適切なハラスメント対策の実施が、優秀人材の採用や定着において有効と考える経営層がいずれも6割以上にのぼり、「見える組織」づくりへの関心とニーズが高まっていることが示された。

2025.05.16

全国1万人を調査従業員エンゲージメントは昨年から低下も、人材投資とDXによりポジティブな影響が【アジャイルHR・インテージ・東京大学調べ】

アジャイルHR、インテージ、東京大学は共同で「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施し、日本における従業員エンゲージメントの実態を発表した。世界的にも低いと言われる日本の従業員エンゲージメントについて、全体値は昨年より低下が見られたが、「人材投資」や「DX」などエンゲージメント向上に寄与する要因も明らかになった。

2025.05.02

人的資本調査2024 体制整備や取り組みは進むも、データ活用による戦略策定や開示に課題【HRテクノロジーコンソーシアム調べ】

HRテクノロジーコンソーシアムらは、人的資本経営と開示に関する企業・団体などの取り組み状況を大規模調査する「人的資本調査2024」を昨年8月から12月にかけて実施した。特に取り組みが進んでいるのは「職場環境への投資」、次いで「経営戦略と人材戦略の連動」「企業文化への定着のための取組」などで、一方、課題が見られた項目としては「As is - To beギャップを踏まえた計画の作成」「HRデータの収集と蓄積」などが挙がった。

2025.03.28

組織サーベイ結果を開示すると、社員の満足度が30.5％上昇【スタメン調べ】

スタメンは、組織サーベイに関する調査を実施した。組織サーベイ結果を現場のメンバーに開示している方が、組織サーベイに関する満足度が30.5％高い結果となった。また、満足度を下げる要因の上位は「調査結果が人事施策や働く環境の改善に反映されないと思うから」「何に利用されているか不透明だから」であった。

2024.11.29

リスキリングに取り組む企業は8.9％、リソース不足とモチベーションの維持が課題【帝国データバンク調べ】

帝国データバンクでは、リスキリングに対する企業の取り組み状況やその内容、課題について調査を実施した。「取り組んでいる」と回答した企業は8.9％にとどまり、課題としては従業員のモチベーションの維持が難しいことなどがあがった。

2024.11.29

2025年度、51.3％の企業で社員1人当たりの人材開発予算が今年度より増加【アルー調べ】

アルーは、2025年度人材開発予算についてアンケート調査を実施した。2024年から2025年にかけて、51.3％の企業が社員1人当たりの人材開発予算を増加したと回答した。また、予算を増加させた研修としては、「DX人材・リスキリング関連」「中途採用者向け研修」が上位となった。

2024.09.27

男性の育休取得率が急伸も、女性管理職比率や男女間賃金格差は変化なし 2024年3月末決算企業の有価証券報告書における人的資本開示状況【日本生産性本部調べ】

日本生産性本部は、2024年3月末決算の東証プライム上場企業の「有価証券報告書における人的資本開示状況」速報版を公表した。男性育休取得率は50％以上が6割を超えた。一方で、女性管理職比率、男女間賃金格差は、昨年から大きな変化はなく、長期的取り組みが必要と見られる。

2024.08.16

富士通、データドリブンな人的資本経営の実践に向けた課題や示唆をまとめたレポートを発行

富士通は、企業価値向上につながるデータドリブンな人的資本経営を実現するため、人的資本経営に先進的に取り組む企業とともに、2022年4月からCHROラウンドテーブルを毎年実施している。第2回となる今回は、協力各社の取り組みや事例、また管理職のピープルマネジメント力と、従業員エンゲージメントおよび組織パフォーマンスの関連性を公開した。

2024.08.02