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2025年度、51.3％の企業で社員1人当たりの人材開発予算が今年度より増加【アルー調べ】

アルーは、2025年度人材開発予算についてアンケート調査を実施した。2024年から2025年にかけて、51.3％の企業が社員1人当たりの人材開発予算を増加したと回答した。また、予算を増加させた研修としては、「DX人材・リスキリング関連」「中途採用者向け研修」が上位となった。

2024.09.27

男性の育休取得率が急伸も、女性管理職比率や男女間賃金格差は変化なし 2024年3月末決算企業の有価証券報告書における人的資本開示状況【日本生産性本部調べ】

日本生産性本部は、2024年3月末決算の東証プライム上場企業の「有価証券報告書における人的資本開示状況」速報版を公表した。男性育休取得率は50％以上が6割を超えた。一方で、女性管理職比率、男女間賃金格差は、昨年から大きな変化はなく、長期的取り組みが必要と見られる。

2024.08.16

富士通、データドリブンな人的資本経営の実践に向けた課題や示唆をまとめたレポートを発行

富士通は、企業価値向上につながるデータドリブンな人的資本経営を実現するため、人的資本経営に先進的に取り組む企業とともに、2022年4月からCHROラウンドテーブルを毎年実施している。第2回となる今回は、協力各社の取り組みや事例、また管理職のピープルマネジメント力と、従業員エンゲージメントおよび組織パフォーマンスの関連性を公開した。

2024.08.02

従業員の感じる働きやすさ、働きがいは増加傾向エンゲージメント調査【日本能率協会マネジメントセンター調べ】

日本能率協会マネジメントセンターは、経年比較でエンゲージメントの実態をまとめた「パフォーマンスにつなげるエンゲージメント調査」を公開した。2019年と2023年の結果を比較すると、従業員エンゲージメント、ワークエンゲージメント共に、増加傾向が見られた。

2024.08.02

仕事へのエンゲージメントを高めるのは成長予感・仕事満足度・職場環境の良さ【リアセック調べ】

リアセックは、企業で働く全国4000人を対象に、企業人の仕事・能力・学びと働き方志向の相互関係について調査を実施した。ジョブ型雇用は今後さらに進展し、キャリア自律が最も仕事評価の高さに影響を与えることが判明した。また、仕事エンゲージメントを高めるのは成長予感、仕事満足度、職場環境の良さの3要素であった。

2024.07.12

人的資本開示義務化1年後の取り組み状況上場企業の3割は「どの情報を管理・開示すべきか」を課題視【オデッセイ調べ】

オデッセイは、全国の従業員1000名以上、もしくは年商500億円以上の企業の人事関係者、経営企画関係者500名に対し「人的資本情報の可視化・開示の取り組み状況に関する調査」を実施。調査結果から、上場企業の約8割が開示を行っているが、今後の課題として最も上がったのは「どの人的資本情報を管理して開示すべきか」であった。

2024.06.28

全国1万人調査、従業員エンゲージメントは働き方改革やDXによる仕事の生産性に比例して上昇【アジャイルHR調べ】

アジャイルHRなどは、日本の従業員エンゲージメントの低さと、コロナ後の変化を明らかにするため「A&Iエンゲージメント標準調査」を全国1万人を対象に実施した。全体的にエンゲージメントは若干上昇し、リモートワークの継続による生産性の向上などが要因だと分かった。

2024.04.26

「人的資本調査2023」レポート人的資本情報の活用やステークホルダーへの開示に課題【HRテクノロジーコンソーシアム調べ】

HRテクノロジーコンソーシアムは「人的資本調査2023」を実施した。233の企業・団体に取り組みを調査したところ、「人的資本情報（データ）の効率的な活用」と「ステークホルダーへの定量情報を用いた説得力の高い開示」に課題が残ることが明らかになった。

2024.03.29

マネージャーによる戦略情報の提供などが、部下のエンゲージメントを向上【リンクアンドモチベーション調べ】

リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、「マネジャーに対する周囲からの評価とエンゲージメントの関係性」に関する調査を行ったので、結果を報告する。マネジャーに対する部下からの評価のうち、「（部下への）戦略情報の提供」「進捗状況の確認」「動機付け」についての評価は、エンゲージメントスコアに正の影響があるとわかった。

2024.02.16

人的資本開示の実態調査大手企業でも7割が専任担当者なし、人事部が対応【Works Human Intelligence調べ】

Works Human Intelligenceは、大手企業を対象に人的資本開示への対応とそれに関連する人事戦略に関する調査結果を公表する。約7割が専任担当者はおらず、人事部のみで対応していた。

2023.12.15