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仕事へのエンゲージメントを高めるのは成長予感・仕事満足度・職場環境の良さ【リアセック調べ】

仕事へのエンゲージメントを高めるのは成長予感・仕事満足度・職場環境の良さ【リアセック調べ】

リアセックは、企業で働く全国4000人を対象に、企業人の仕事・能力・学びと働き方志向の相互関係について調査を実施した。ジョブ型雇用は今後さらに進展し、キャリア自律が最も仕事評価の高さに影響を与えることが判明した。また、仕事エンゲージメントを高めるのは成長予感、仕事満足度、職場環境の良さの3要素であった。

2024.07.12

  • 人的資本
人的資本開示義務化1年後の取り組み状況 上場企業の3割は「どの情報を管理・開示すべきか」を課題視【オデッセイ調べ】

人的資本開示義務化1年後の取り組み状況 上場企業の3割は「どの情報を管理・開示すべきか」を課題視【オデッセイ調べ】

オデッセイは、全国の従業員1000名以上、もしくは年商500億円以上の企業の人事関係者、経営企画関係者500名に対し「人的資本情報の可視化・開示の取り組み状況に関する調査」を実施。調査結果から、上場企業の約8割が開示を行っているが、今後の課題として最も上がったのは「どの人的資本情報を管理して開示すべきか」であった。

2024.06.28

  • 人的資本
全国1万人調査、従業員エンゲージメントは働き方改革やDXによる仕事の生産性に比例して上昇【アジャイルHR調べ】

全国1万人調査、従業員エンゲージメントは働き方改革やDXによる仕事の生産性に比例して上昇【アジャイルHR調べ】

アジャイルHRなどは、日本の従業員エンゲージメントの低さと、コロナ後の変化を明らかにするため「A&Iエンゲージメント標準調査」を全国1万人を対象に実施した。全体的にエンゲージメントは若干上昇し、リモートワークの継続による生産性の向上などが要因だと分かった。

2024.04.26

  • 人的資本
「人的資本調査2023」レポート 人的資本情報の活用やステークホルダーへの開示に課題【HRテクノロジーコンソーシアム調べ】

「人的資本調査2023」レポート 人的資本情報の活用やステークホルダーへの開示に課題【HRテクノロジーコンソーシアム調べ】

HRテクノロジーコンソーシアムは「人的資本調査2023」を実施した。233の企業・団体に取り組みを調査したところ、「人的資本情報(データ)の効率的な活用」と「ステークホルダーへの定量情報を用いた説得力の高い開示」に課題が残ることが明らかになった。

2024.03.29

  • 人的資本
マネージャーによる戦略情報の提供などが、部下のエンゲージメントを向上【リンクアンドモチベーション調べ】

マネージャーによる戦略情報の提供などが、部下のエンゲージメントを向上【リンクアンドモチベーション調べ】

リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、「マネジャーに対する周囲からの評価とエンゲージメントの関係性」に関する調査を行ったので、結果を報告する。マネジャーに対する部下からの評価のうち、「(部下への)戦略情報の提供」「進捗状況の確認」「動機付け」についての評価は、エンゲージメントスコアに正の影響があるとわかった。

2024.02.16

  • 人的資本
人的資本開示の実態調査 大手企業でも7割が専任担当者なし、人事部が対応【Works Human Intelligence調べ】

人的資本開示の実態調査 大手企業でも7割が専任担当者なし、人事部が対応【Works Human Intelligence調べ】

Works Human Intelligenceは、大手企業を対象に人的資本開示への対応とそれに関連する人事戦略に関する調査結果を公表する。約7割が専任担当者はおらず、人事部のみで対応していた。

2023.12.15

  • 人的資本
人的資本経営における従業員エンゲージメント向上の2つの要因とは【リンクアンドモチベーション調べ】

人的資本経営における従業員エンゲージメント向上の2つの要因とは【リンクアンドモチベーション調べ】

リンクアンドモチベーションの研究機関であるモチベーションエンジニアリング研究所は、従業員エンゲージメント向上を阻害する要因の診断技術を開発し、その要因を公表した。要因としては、会社の理念への共感や上司・職場との関係性などの促進要因と、人権・コンプライアンスなどの阻害要因があるが、阻害要因については商品サービスや事例は少ないのが現状で、可視化・診断技術が必要だと考えられている。

2023.12.06

  • 人的資本
プライム市場企業のESG情報開示状況、人的資本や社会・ガバナンスなど網羅的な開示が増加【Estoma調べ】

プライム市場企業のESG情報開示状況、人的資本や社会・ガバナンスなど網羅的な開示が増加【Estoma調べ】

Estomaは、日本の東証プライム市場上場企業1834社を対象とし、各企業のホームページや統合報告書から得られる情報をもとにESG情報開示状況を調査し、10月23日に調査結果を発表した。サステナビリティページの新規開設率は横ばいだったが、環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)の開示率は、前回2023年4月調査と比べていずれも上昇していた。

2023.10.27

  • 人的資本
人的資本の開示事項「従業員エンゲージメント」が前年比19.2ポイント増加【HRGL調べ】

人的資本の開示事項「従業員エンゲージメント」が前年比19.2ポイント増加【HRGL調べ】

HRガバナンス・リーダーズは、9月26日、「2023年指名・報酬ガバナンスサーベイ」を実施し、その結果概要を公表した。2023年6月~8月の間に実施され、大企業やプライム市場上場企業を中心に、報酬領域では337社、指名領域では241社が参加した同サーベイ。この調査から、人的資本経営に求められる5つの要素の開示は進んでおり、最も増加幅が大きい事項「従業員エンゲージメント」は2022年から2023年にかけて、19.2ポイント増加していることがわかった。

2023.09.29

  • 人的資本
人的資本経営への取り組み、健康経営との連動はいまだ手探り【PwC調べ】

人的資本経営への取り組み、健康経営との連動はいまだ手探り【PwC調べ】

PwCコンサルティングは、8月29日、企業・組織で健康経営に関わっている役員・従業員・職員800名を対象に、健康経営および人的資本経営に関する調査を行い、調査結果とレポートを公開した。この調査から、人的資本経営への取り組みは初期段階にあり、健康経営との連動についても手探りの状況にあることがわかった。

2023.09.01

  • 人的資本