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「働きがいのある会社」ランキング、大規模部門1位はシスコシステムズ【GPTWジャパン調べ】

「働きがいのある会社」ランキング、大規模部門1位はシスコシステムズ【GPTWジャパン調べ】

Great Place to Work Institute Japanは、2021年版 日本における「働きがいのある会社」ランキングを発表。大企業部門ではシスコシステムズ、中規模部門ではコンカー、小規模部門ではフラッグシップオーケストラがそれぞれ1位を獲得した。

2021.02.16

  • 働き方改革
正社員以外の労働者比率は16%の事業所で上昇

正社員以外の労働者比率は16%の事業所で上昇

厚生労働省は、「令和元年 就業形態の多様化に関する総合実態調査」の結果を取りまとめ、公表した。2016年の前回調査と比較し、正社員以外の労働者比率が「上昇した」事業所は16.2%、「低下した」事業所は14.6%だった。正社員以外の労働者を活用する理由(複数回答)をみると、「正社員を確保できないため」とする事業所割合が38.1%(前回27.2%)と最も高く、前回に比べて上昇している。

2021.02.12

  • 政府
リモートワーク、裁量労働制…労働時間管理のポイントとは?【セミナーレポート】

リモートワーク、裁量労働制…労働時間管理のポイントとは?【セミナーレポート】

マスメディアンは、2月5日、アヴァンテ社会保険労務士事務所の小菅将樹代表を講師に迎え、「<これからの広告業界×リモートワーク>人事・労務Q&Aセミナー」を開催した。働き方改革関連法の改正内容をふまえ、「裁量労働制」「フレックスタイム制」などの労働時間管理のポイントや、在宅勤務・リモートワークを導入するにあたっての注意点や手続きについて解説した。

2021.02.16

  • 働き方改革
ADFEST2020、AGENCY OF THE YEARに電通が選出

ADFEST2020、AGENCY OF THE YEARに電通が選出

2月15日、アジア太平洋広告祭「ADFEST 2020」(アドフェスト2020)の授賞式がオンラインで開催された。各部門の最高賞であるGRANDEには、日本からは3作品が5部門で選出された。また、今年のAGENCY OF THE YEARには8回目の受賞となる電通が選出された。

2021.02.15

  • 業界動向
東京ビジネスデザインアワード 最優秀賞は「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」

東京ビジネスデザインアワード 最優秀賞は「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」

日本デザイン振興会は、2月10日、企業とデザイナーのマッチングを目指す、企業参加型のデザイン・事業提案コンペティションである東京ビジネスデザインアワードの受賞作品を発表した。最優秀賞には井下恭介・増谷誠志郎(デザイナー/SANAGI design studio)の「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」が選ばれた。各テーマ賞のデザイン提案については、テーマ企業とデザイナーの間で提案の事業化・製品化に向けた検討が始まっているという。

2021.02.15

  • 業界動向
「ソーシャルプロダクツ・アワード2021」大賞は「シブヤフォント」

「ソーシャルプロダクツ・アワード2021」大賞は「シブヤフォント」

ソーシャルプロダクツ普及推進会は、持続可能な社会の実現につながる優れた「ソーシャルプロダクツ」に光をあて、社会性と商品性の両面を評価する「ソーシャルプロダクツ・アワード2021」の受賞商品・サービスを発表した。年度テーマ「障害者の生きがいや働きがいにつながる商品・サービス」の大賞に選ばれたのは、渋谷区・専門学校桑沢デザイン研究所・株式会社フクフクプラス・渋谷区内の障がい者支援事業所が手掛けた「シブヤフォント」。自由テーマ「生活者が「持続可能な社会」づくりに参加できる商品・サービス」では、GOOD DEAL COMPANYの「TOKYO CORK PROJECT」が大賞に選出された。

2021.02.12

  • SDGs
経済産業省、「ハイブリッド型バーチャル株主総会の実施事例集」を公表

経済産業省、「ハイブリッド型バーチャル株主総会の実施事例集」を公表

経済産業省は、企業がハイブリッド型バーチャル株主総会の実施を検討する際に論点になると考えられる事項について、これまでの実施事例や実際の運用における考え方などを示す「ハイブリッド型バーチャル株主総会の実施ガイド(別冊)実施事例集」を公表した。この事例集は、2020年の株主総会における実施状況や、意見募集の結果等を踏まえつつ、ハイブリッド型バーチャル株主総会の更なる実務への浸透を図るため策定された。

2021.02.03

  • 政府
  • IR
広告界6社のオンライン合説、六社六様に学生へPR

広告界6社のオンライン合説、六社六様に学生へPR

広告・マスコミ・IT業界をめざす学生のための就活応援サイト「マスナビ」を運営するマスメディアンは、2月1日、広告業界で活躍する会社6社を集めた合同企業説明会をオンライン上にて開催、配信した。参加企業は、電通や博報堂/博報堂DYメディアパートナーズ、CIRCUS、電通パブリックリレーションズ、ジェイアール東海エージェンシー、トライバルメディアハウスの6社。参加した学生からは、「社員さん自ら働く環境について話してもらい、ホームページだけでは得られない情報を得られた」などの意見が寄せられた。

2021.02.02

  • 業界動向
  • 新卒採用
6割強の担当者がデジタルマーケティングへの動画活用の成果を実感。動画制作は内製化の傾向【アライドアーキテクツ調べ】

6割強の担当者がデジタルマーケティングへの動画活用の成果を実感。動画制作は内製化の傾向【アライドアーキテクツ調べ】

2020年の動画広告市場規模は前年対比114%となる2,954億円に達し、2024年には6,396億円まで拡大することが予測されている。アライドアーキテクツは、デジタルマーケティングにおける動画活用の意識調査を実施した。調査の結果、静止画コンテンツと比較して、動画コンテンツにより、デジタルマーケティングの成果が「非常に向上した」「やや向上した」という回答は合わせて約62%にものぼった。

2021.01.28

  • 業界動向
 中国でのSNS利用実態調査 微信(wechat)の成長続く、EC・オンライン決済関連も好調【ENJOY JAPAN調べ】

中国でのSNS利用実態調査 微信(wechat)の成長続く、EC・オンライン決済関連も好調【ENJOY JAPAN調べ】

中国マーケティングを支援するENJOY JAPANは、中国で主要な10のソーシャルメディアのユーザー数やユーザー層、利用目的の調査結果を発表した。微信(wechat)が成長を年々続け、単独1位をキープ。また、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けてEC需要が増加したことにより、ECプラットフォームやオンライン決済サービスも好調。

2021.01.28

  • 業界動向