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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

セールス職の約8割が感じる「社内情報格差」の実態【Jストリーム調べ】

Jストリームは、2025年8月に営業・セールス職を対象に、社内での情報共有に関する調査を実施した。情報格差がもたらす業務効率やエンゲージメントへの影響、具体的な課題場面についての示唆が得られた。

2025.08.27

人的資本情報開示の業種別分析から見る課題と進展【三菱UFJ信託銀行調べ】

三菱UFJ信託銀行は、2025年3月期の有価証券報告書の分析を発表した。調査対象情報は、主に有価証券報告書の「従業員の状況」「経営方針、経営環境及び対処すべき課題等」「サステナビリティに関する考え方及び取組」にか年する部分。女性管理職比率については、業種による差異が見られた。

2025.08.08

1on1の課題は「雑談化」と「不明瞭なキャリア」【ビジネスコーチ調べ】

ビジネスコーチグループが実施した調査によると、1on1ミーティングを通じてキャリア自律支援を図る企業の約7割が「会社で実現できるキャリアの不明瞭さ」を課題視していることがわかった。また、ミーティングが機能不に陥る要因として、「継続性がない」、「雑談の延長に終始してしまう」などが挙げられた。

2025.07.11

国内企業のパーパス浸透率は33.3％、最も浸透する業界は情報通信機器業界【朝日広告社調べ】

朝日広告社は、国内55業界のビジネスパーソンを対象とした第3回「ASAKOインナーパーパススコア（R）調査」を実施した。国内企業のパーパス浸透率は33.3％。業界別にパーパス浸透率をランキング化すると、1位は「情報通信機器」業界であった。

2025.05.30

全国1万人を調査従業員エンゲージメントは昨年から低下も、人材投資とDXによりポジティブな影響が【アジャイルHR・インテージ・東京大学調べ】

アジャイルHR、インテージ、東京大学は共同で「A&Iエンゲージメント標準調査」の全国調査を実施し、日本における従業員エンゲージメントの実態を発表した。世界的にも低いと言われる日本の従業員エンゲージメントについて、全体値は昨年より低下が見られたが、「人材投資」や「DX」などエンゲージメント向上に寄与する要因も明らかになった。

2025.05.02

日本の企業報告に関する調査2024、マテリアリティ評価の前提となる情報開示は半数に留まる【KPMGジャパン調べ】

KPMGジャパンは「日本の企業報告に関する調査2024」を発行した。マテリアリティに関する説明は実務として定着しつつも、マテリアリティ評価の前提となる将来の経営環境の見通しの説明があるのは依然半数以下に留まる結果となった。

2025.04.11

今後の景気回復は、人手不足への解消や消費拡大策が焦点に【帝国データバンク調べ】

帝国データバンクは、2025年の景気見通しに対する企業の見解について調査を実施した。結果は「回復」局面（7.7％）、「踊り場」局面（41.7％）は2024年からそれぞれ低下した。また、今後の景気回復に必要な政策は「人手不足の解消」がトップに挙がった。

2025.01.17

CMOの半数以上が、DXやCXの投資拡大を2025年に向け検討【電通デジタル調べ】

電通デジタルは、「CMO調査レポート2024：CX版」の日本語版を発表した。CMOの半数以上が、DXやCXへの投資拡大を前向きに計画していることが明らかになった。

2024.12.13

企業価値向上に向けてCFOを配置する企業は約4割、人的資本戦略を重視する企業は約6割【タナベコンサルティング調べ】

タナベコンサルティングは、「2024年度企業価値向上に向けた取り組みに関するアンケート」の結果を発表した。財務戦略を主管するCFOが社内に存在する企業は、全体の40.3％であることがわかった。また、「企業価値向上に向けての経営戦略」として「人的資本戦略の充実」の回答が60.8％と、最も重視されていることがわかった。

2024.08.30

20～50代のビジネスパーソンの半数以上が、会社支援による研修や学習サービスを期待組織内の学習に関する調査【トレノケート調べ】

トレノケートは、20代～50代のビジネスパーソンを対象に、「組織内の学習に関する調査」を実施した。企業の支援や制度の例に対し、有効と感じるかについての質問において、「そう思う」「ややそう思う」の回答が最も多かったのは「社内で研修や学習サービスが提供される」だった。会社支援による学習機会への高い期待値が見られた。

2024.08.16