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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。
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職場内コミュニケーションの「壁」の原因とは 年代・役職別に調査【ジェイフィール調べ】
ジェイフィールは、職場内のコミュニケーションの壁の原因を調べるため、「人・組織・コミュニティ」に関わるアンケートを実施した。マネージャーに層がいきいきと働ける環境をつくることが、職場内のエンゲージメントを上げる大きな要因になるとわかった。
2024.07.12
- インナーコミュニケーション
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仕事へのエンゲージメントを高めるのは成長予感・仕事満足度・職場環境の良さ【リアセック調べ】
リアセックは、企業で働く全国4000人を対象に、企業人の仕事・能力・学びと働き方志向の相互関係について調査を実施した。ジョブ型雇用は今後さらに進展し、キャリア自律が最も仕事評価の高さに影響を与えることが判明した。また、仕事エンゲージメントを高めるのは成長予感、仕事満足度、職場環境の良さの3要素であった。
2024.07.12
- 人的資本
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設備投資を計画している企業は4年ぶりに減少 投資内容は「IT」「DX」関連が5割に迫る【帝国データバンク調べ】
帝国データバンクは、2024年度の設備投資に関する企業の意識について、東京都内に本社を置く企業に調査を実施した。設備投資予定の企業は55.1%で、前回調査から0.9ポイント低下。また、デジタル投資を検討している企業は47.5%だった。
2024.07.12
- 業界動向
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人的資本開示義務化1年後の取り組み状況 上場企業の3割は「どの情報を管理・開示すべきか」を課題視【オデッセイ調べ】
オデッセイは、全国の従業員1000名以上、もしくは年商500億円以上の企業の人事関係者、経営企画関係者500名に対し「人的資本情報の可視化・開示の取り組み状況に関する調査」を実施。調査結果から、上場企業の約8割が開示を行っているが、今後の課題として最も上がったのは「どの人的資本情報を管理して開示すべきか」であった。
2024.06.28
- 人的資本
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2024年度新入社員約1800名を調査 モチベーションが高まるポイントは「承認」「達成」「成長」【シェイク調べ】
シェイクは「2024年度入社 新入社員レポート」を公開した。2024年度新入社員が仕事に求めることは、「やりがい」「自己成長」、またモチベーションが高まるポイントは、「承認」「達成」「成長」という結果となった。
2024.06.28
- 新卒採用
- 人事
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約7割の企業が「定額減税で事務負担が増加」と回答 人手不足が続く中小企業では最も多い結果に【帝国データバンク調べ】
帝国データバンクは、東京都内の企業に対して「定額減税」の開始による事務処理に伴う、自社の負担感の有無についてアンケートを行った。「負担感がある」とした企業は73.9%となり、規模別では人手不足問題などを抱える中小企業の回答が最も多かった。
2024.06.28
- 人事
- 労務
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女性管理職の意識調査 メンター次第で管理職になることへのイメージはポジティブに【Mentor For調べ】
Mentor Forは、管理職経験がある女性に対し、管理職経験に関するアンケートを実施。管理職になる前は「業務時間が長い」「男性の方が向いている」などマイナスイメージが多いが、実際に体験すると「面白い」「人脈が広がる」などポジティブに変化する傾向が見られた。また、管理職の半数が感じる課題である「モチベーションの維持」は、メンターの存在が打開策になると分かった。
2024.06.14
- 人事
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進まないDXにより約3人に1人が離職の可能性 2024年働き方に関する調査【Colorkrew調べ】
Colorkrewは、全国の会社経営者・役員・正社員・契約社員・公務員1000名を対象に、「2024年 働き方に関するアンケート調査」を実施した。約3人に1人が、進まないDXにより離職を考えるという、人材流出の恐れが示唆された。
2024.06.14
- DX
- インナーコミュニケーション
- 人事
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2024年夏季賞与は企業4割が前年度増も、企業規模で格差が目立つ【帝国データバンク調べ】
帝国データバンクは、2024年夏季賞与についてのアンケート結果を公表した。企業の約4割で1人当たり平均支給額が前年より「増加」。だが、企業規模ごとの結果では、「大企業」は+4.1%「中小企業」は+1.7%と、規模間格差が目立った。
2024.06.14
- 業界動向
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「世界の広告費成長率予測(2024~2026)」改訂版発表、2024年成長率は5.0%に上方修正【電通グループ調べ】
電通グループは、世界56市場のデータを取りまとめた「世界の広告費成長率予測」の改定版を発表した。2024年の広告費成長率は5.0%、続く2025年、2026年もデジタル広告の牽引により堅調な成長が見込めると予測している。
2024.05.31
- 業界動向