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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。
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従業員の「身体の健康」以上に「心の健康」を重要視する経営者は1.4倍【ノストライフ調べ】
ノストライフは、社長500人を対象として行った「人的資本経営の視点からの健康経営アンケート調査」の結果をまとめ、6月7日に、「従業員を大切にする健康経営の実態と展望」として公表した。調査結果をもとに、従業員の「身体の健康」以上に「心の健康」を重要視する経営者は1.4倍に及ぶことがわかった。一方で、従業員の健康に役立つ施策が実際に継続できているかという課題はあり、企業がイニシアチブを持って従業員のコンディショニングケアを展開することが重要と言及した。
2022.06.09
- 働き方改革
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20代の7割がコロナ禍前よりも転職を意識。一方で、スキルや経験への不安も【Sansan調べ】
Sansanは、5月16日から18日の間、全国の20~50代の転職経験者1000名を対象に「転職経験者のキャリア形成に関する意識調査」を行い、6月2日に調査結果を発表した。その結果、定期的にキャリアの棚卸しをしているのはわずか2割未満であることや、20代の7割がコロナ禍で以前より転職を考えるようになったと回答するなどの実態が浮き彫りになった。
2022.06.09
- 業界動向
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ストレスを感じるテレワーカーが増加。一般化にともなって課題が浮き彫りに【テレリモ総研調べ】
LASSICが運営するwebメディア「テレワーク・リモートワーク総合研究所」が、6月7日、「テレワークにまつわるストレスに関する変化」の調査結果を公開した。テレワークを体験した9割以上の人が継続希望している一方で、テレワークの長期化・一般化におけるにストレスも顕在化していると言及した。
2022.06.09
- 働き方改革
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昇給に対する圧力が高まると同時に「大量離職時代」も継続【PwC調べ】
PwCは、世界の労働力に関する調査「Global Workforce Hopes and Fears Survey」の結果を発表した。本調査から、従業員の5人に1人が今後12カ月以内に転職する可能性が高いと回答。「大量離職時代」は今後も続く見込みだ。
2022.05.30
- 業界動向
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世界のCEOは「環境サステナビリティ」に注目、メタバースに対しては6割が懐疑的【Gartner調べ】
Gartnerは、5月19日、世界のCEOおよび上級経営幹部を対象にした最新の調査結果を発表した。今回、同社がCEOおよび上級経営陣向けて実施するサーベイで初めて、「環境サステナビリティ」がビジネス優先課題のトップ10にランクインした。
2022.05.30
- 業界動向
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「男性育休」に関する意識調査発表、上司と育休取得希望者で大きなギャップ【サイボウズ チームワーク総研調べ】
サイボウズ チームワーク総研は、上司2000人を対象に「男性育休」についての意識調査を実施した。同時に、将来、育児休業取得意向のある男性正社員・公務員1000人の声も調べた結果、上司層と比べて、育休取得希望者層の「育児休業期間」の理想と現実に大きなギャップが見られた。
2022.05.30
- 働き方改革
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「ニューノーマルな働き方協創コミュニティ」活動レポートを公開
人財マネジメントと働き方改革の担当者による「ニューノーマルな働き方協創コミュニティ」は、2022年3月まで1年半の活動期間で議論してきた、未来の働き方のあるべき姿や新しい取り組みのベストプラクティスなどの内容を活動レポートとして公開した。
2022.05.13
- 働き方改革
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テレワーク実施率は約2割で推移、在宅勤務の満足度は過去最高に【日本生産性本部調べ】
日本生産性本部は、4月22日、新型コロナウイルス感染症が組織で働く人の意識に及ぼす影響の継続調査(第9回「働く人の意識調査」)の結果を公表した。テレワーク実施率は、過去最低を記録した前回から20.0%に微増し、在宅勤務の満足度は84.4%と過去最高を記録した。
2022.05.13
- 働き方改革
- 人事
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従業員の43%がより良い賃金と就業機会を求めて転職を意識【EY調べ】
アーンスト・アンド・ヤング ジャパンが、5月9日に発表した「働き方再考に関するグローバル意識調査2022」によると、43%の従業員が良い賃金と就業機会、柔軟性を求めて転職を意識するようになったことがわかった。
2022.05.11
- 人事
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中小企業の6割以上が「今後、企業SNSを強化していきたい」一方で「炎上・風評被害」のリスクから躊躇する声も【ロードマップ調べ】
ロードマップが中小企業の経営者を対象に実施したSNS発信についての意識調査によると、経営企業においてSNS発信を強化したいと考えている人は61.6%にのぼる一方、72.1%が、SNSきっかけの「炎上・風評被害」リスクを不安視していることがわかった。
2022.04.15
- 業界動向