- HOME
- ニュース
ニュース
マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。
-
IR優良企業賞2020 受賞企業はソニー、ダイキン工業、丸井
日本IR協議会は、「IR優良企業賞2020」受賞企業を発表した。同賞は毎年1回、優れたIR活動を実施している企業を会員企業の中から選定し、発表するもの。今回の選定にあたっては、新型コロナウイルス感染拡大の影響やリスク情報などをできるだけ早く、適切に開示する取り組みや、ESG(環境、社会、ガバナンス)の視点を経営に取り入れ、非財務情報も活用して開示する取り組みなども評価されたという。
2020.11.19
- IR
-
職場でのLGBTQに関する取り組みを測る「PRIDE指標」、ゴールドに183社が選出
work with Prideは、職場でのLGBTQに関する取組評価指標『PRIDE指標』の2020年の選定結果を発表した。同指標の募集は5回目。今年の受賞企業数はゴールド183社、シルバー32社、ブロンズ15社だった。
2020.11.11
- SDGs
-
コロナ禍で3割の企業が採用基準を変更【タナベ経営調べ】
タナベ経営が実施した「コロナ環境下の人材採用・育成に関する企業アンケート」の結果によると、新型コロナウイルスの影響により、「求める人材像」や「採用基準」が大きく変化しており、即戦力となりうる人材採用に積極的であることがわかった。また、来期の新卒採用については、約6割の企業が「今期と同程度採用する」「採用を強化する」と回答した。
2020.11.10
- 新卒採用
-
テレワーク先駆者百選 総務大臣賞に江崎グリコなど5社が選出
総務省は、今年度の「テレワーク先駆者百選 総務大臣賞」受賞者を発表した。受賞者は、江崎グリコ、キャスター、チューリッヒ保険、富士通、八尾トーヨー住器の5社。テレワーク導入率の高さや、地方でのオフィス開設などによる地域経済への貢献も評価された。
2020.10.30
- 働き方改革
- 政府
-
ヤフー、副業人材「ギグパートナー」との業務開始 10歳から80歳までの104名
ヤフーは、2020年10月28日、7月より募集を開始したギグパートナー(副業人材)において、応募者4,500人以上から選出された10歳から80歳までの104名と業務を開始した。業務を開始したのは、「事業プランアドバイザー」91名、「戦略アドバイザー」10名、「テクノロジースペシャリスト」3名。
2020.10.28
- 働き方改革
-
「イクメン企業アワード2020」グランプリは技研と積水ハウス
厚生労働省の委託事業「イクメンプロジェクト」は、「イクメン企業アワード2020」のグランプリに技研製作所と積水ハウスの2社を選出したと発表した。
2020.10.28
- 働き方改革
-
日経広告賞大賞はヤフー SGDs部門最優秀賞は日本ガイシ
第69回日経広告賞において、大賞にヤフー、最優秀賞にはセイコーホールディングスと大日本除虫菊、今年新設されたSDGs部門では日本ガイシが最優秀賞に選出された。
2020.10.28
- 業界動向
-
企業名想起率を高めるために必要なのは「ジングル」「希望」「SDGs」「日本語表記」【日経BPコンサルティング調べ】
日経BPコンサルティングが発表した「企業メッセージ調査 2020」によると、調査対象211社のうち、企業メッセージから企業名が想起されやすかったのはファミリーマートだった。また、分析結果によると、ジングル(音声、曲)付きのメッセージが、高い想起率を得やすく、Withコロナの時代に、高く評価される企業メッセージの重要事項トップ3は、(1) 希望をもてる言葉を含む、(2) SDGsやCSRにまつわる、(3) 日本語表記であることが分かったという。
2020.10.28
- 業界動向
-
これからのビジネスを先導する「フロンティアCMO」の5つの戦略【電通インターナショナル調べ】
電通インターナショナルは、コロナ禍におけるCMOの課題や自社の戦略に対する意識調査「CMO調査2020」を実施した。その結果によると、CMOが直面している最大の課題は、生活者の消費行動の変化と、コロナ後に失われる消費行動の洞察にあるという。これからの生活者の消費の変化に合わせてビジネスを調整していくことが今後さらに困難にになるなか、「フロンティアCMO」と名付けた新たなリーダーシップスタイルのCMOが回復を主導できる可能性があると分析している。
2020.10.26
- DX
- 組織開発
-
2023年までに社員の喫煙率ゼロへ 大鵬薬品、採用条件に「非喫煙者であること」を追加
大鵬薬品工業は、2023年までに社員の喫煙率ゼロの達成を目標に社員の”卒煙”を支援する取り組みを開始した。主な内容は、禁煙外来費用補助、就業時間内の禁煙の徹底、新規採用条件への「非喫煙者であること」の追加など。この取り組みは、「がん領域を主要事業領域とする生命関連企業としての責任と自覚」によるものという。
2020.10.16
- 働き方改革