6割強の担当者がデジタルマーケティングへの動画活用の成果を実感。動画制作は内製化の傾向【アライドアーキテクツ調べ】

ソーシャルテクノロジーによる生活者マーケティングの実現を支援するアライドアーキテクツは、デジタルマーケティングにおける動画活用の意識を調査するため、「企業のデジタルマーケティング施策における動画活用の実態調査2021」としてインターネットリサーチを実施した。全国20～50代の会社員および経営者のなかで業務において「動画コンテンツ」を活用した施策を実施したことがある217名が回答した。

2020年の動画広告市場規模は前年対比114％となる2,954億円に達した。サイバーエージェント・デジタルインファクトの調査によれば、今後もスマートフォン動画広告が動画広告需要全体の成長を牽引し、2024年には6,396億円まで拡大することが予測されている。そのような中、多くの企業がデジタルクリエイティブの疲弊を課題として認識しており、クリエイティブの量産が広告成果の改善につながると考えている。

しかしながら、動画クリエイティブの量産が重要視されながらも、動画制作にかかる手間や費用が効果と見合わず動画の量産を断念してしまったり、利用目的ごとの最適な動画表現のためのノウハウが不足していることから動画制作の手が止まってしまう企業は多く、動画の量産体制を構築できないという課題が顕著に発生しているという。そのため、同社では、企業にとってより良いマーケティング施策の支援を目指し、企業のマーケティング施策における動画活用の実態を把握するため「デジタルマーケティングにおける動画活用の実態調査」を実施した。

まず、「普段の業務における動画の重要性」について聞いたところ、約85％が動画の重要性を「とても感じる」「どちらかと言えば感じる」と回答。企業活動において、動画活動の重要性が高まっていることがわかる。

「動画コンテンツの使用先（媒体）」について調査したところ、「公式SNSアカウントの投稿」と「WEBサイト」が多い結果になった。媒体が多様化する中でも、各媒体向けに動画コンテンツを制作し、動画を活用したデジタルマーケティングを行っていることがわかる。

「制作、活用する動画コンテンツの長さ」について聞いたところ、一番よく制作、活用するのは「30秒以内」、次いで「3分以内」の動画ということがわかった。デジタルマーケティング領域においては、公式SNSアカウントの投稿や各媒体の動画広告において、30秒以内の「カジュアル動画」と言われる短編の動画が活用されることが多いと推測される。

今回の調査で最も顕著だったのは、「静止画コンテンツに比べて、動画コンテンツの成果やKPI（CPA，CVR）の変化」について聞いたところ、動画コンテンツにより成果が「非常に向上した」「やや向上した」と回答した方が合わせて約62％にものぼったことがあげられる。「やや低下した」は2.3％、「低下した」は0％と、動画コンテンツの活用はデジタルマーケティングにおいて非常に成果の出やすい施策であることが伺える。さらに、2020年7月に行った「企業の動画活用における実態調査　2020年」（以下、2020年度動画活用調査）の結果と比較すると、「成果が向上した」と回答した人は、40.9％から20pt.以上増加しており、動画コンテンツの活用がデジタルマーケティングの成果向上に作用する傾向が強まっていることがわかる。

あわせて、「成果が向上した指標」について調査したところ、回答者の約40％がSNSでの「フォロワー数」、「エンゲージメント数」、「リーチ数」が増えたと回答。このことから、動画コンテンツはSNS施策との相性が良いこと、また広告費の削減やCVR向上、LP滞在時間の長時間化への貢献度も高いことがわかる。

「動画制作における課題、または現在動画を活用できていない理由」について調査したところ、約40％の方が「制作費が高い」「作れる人がいない・足りない」と回答し、外注における制作費の問題、また社内に動画制作が可能な部門、人材が不足していることが伺える。また、主に自社で動画制作する際には、「ノウハウがない」「時間がかかる」「素材がない」という課題と感じていると考えられる。

「動画制作は主に誰が行っているか」について調査したところ、「自社の制作部門」に次いで「自部署（非制作部門）」が多い結果になった。2020年度動画活用調査では、自社制作を行う企業は29.7％と、パートナー企業に制作を依頼する傾向が強くあったが、自社制作の比率が約40pt.増加しており、動画制作ツールなどの普及によって、動画制作の内製化が加速していると考えられる。また、自社制作を行うことで、外注コストを抑えていることも理由のひとつとして推測される。

「今後の動画クリエイティブの活用」について聞いたところ、58.5％が「拡大する」と回答しました。動画の需要は今後ますます拡大することが見込まれる。

本調査において、企業のデジタルマーケティングに、動画クリエイティブを活用することで多くの企業が成果向上していることがわかった。また、動画の制作は、代理店や制作会社などへの外注よりも自社制作にシフトする傾向が強く、動画制作の内製化が進んでいることが明らかになった。しかしながら、約40％の回答者が「制作費」と「専門人材の不足」を課題に感じており、市場の成長のためにも課題の早急な解決が求められるとアライドアーキテクツは述べている。