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セールスフォース、「マーケティング最新事情」日本語版を公開

セールスフォース、「マーケティング最新事情」日本語版を公開

セールスフォース・ドットコムは6月16日、年次調査レポート「マーケティング最新事情」(第6版)の日本語翻訳版を公開した。

2020.06.16

  • 業界動向
大企業の7割がジョブ型人事制度導入を検討【コーン・フェリー調べ】

大企業の7割がジョブ型人事制度導入を検討【コーン・フェリー調べ】

コンサルティングファームのコーン・フェリーの調査によると、ジョブ型人事制度を現時点で導入している企業は26%だった。また、導入決定済み・導入検討中の企業を含めると56%となり、過半数の企業が人事制度の抜本的変革へと舵を切っていることが明らかになった。

2020.06.15

  • 働き方改革
  • 組織開発
 国内スタートアップ資金調達額ランキング、フィンテック企業が多数ランクイン【フォースタートアップス調べ】

国内スタートアップ資金調達額ランキング、フィンテック企業が多数ランクイン【フォースタートアップス調べ】

フォースタートアップスは、スタートアップ企業の2020年1月から5月の資金調達額をまとめた「国内スタートアップ資金調達額ランキング」を発表した。同時期の資金調達額上位20社のうち、フィンテック・金融カテゴリーの企業が6社を占めた。

2020.06.11

  • 業界動向
カインズ、デジタル戦略・働き方改革のため3000名採用へ

カインズ、デジタル戦略・働き方改革のため3000名採用へ

カインズは、店舗の社員から本社の専門人材まで、新たに3,000名規模の雇用枠を設けると発表した。新型コロナウイルス感染症の影響で経済的な影響を受けた人々を主な対象とする。

2020.06.11

  • 働き方改革
  • 組織開発
データサイエンスアワード2019、最優秀賞は「AIを利活用した社会課題の解決」

データサイエンスアワード2019、最優秀賞は「AIを利活用した社会課題の解決」

データサイエンティスト協会は、6月10日、「データサイエンスアワード2019」の受賞企業を発表した。最優秀賞に選ばれたのはエクサウィザーズの「AIを利活用した社会課題の解決」。優秀賞にはTDAI Lab「レビュー信頼性スコアリングAIの開発と社会実装に向けて」、テービーテック「日本初 製造業特化型データサイエンス人材育成」が選出されている。

2020.06.10

  • AI
  • 業界動向
若手社員がエグゼクティブに求める資質は「柔軟性」【イトーキ調べ】

若手社員がエグゼクティブに求める資質は「柔軟性」【イトーキ調べ】

イトーキの調査によると、20代の若手ワーカーの4人に1人が理想の経営陣にとって最も大切な資質は「柔軟性」であると考えていることが分かった。

2020.06.10

  • 組織開発
ハナマルキ、「マーケティング部リクルーティング室」を新設。マーケティング視点で採用活動を改革

ハナマルキ、「マーケティング部リクルーティング室」を新設。マーケティング視点で採用活動を改革

ハナマルキは、マーケティング部内に採用を担当する組織「マーケティング部リクルーティング室」を新設した。2021年度新卒採用活動より、マーケティング部のメンバーを中心に、営業、商品開発など現場のメンバーで構成する「新卒採用プロジェクト」を行う。

2020.06.04

  • 業界動向
緊急事態宣言解除後の各企業の働き方はどうなった? 電通、サイバーなどの「新しい働き方」

緊急事態宣言解除後の各企業の働き方はどうなった? 電通、サイバーなどの「新しい働き方」

5月26日の緊急事態宣言の全面解除を受け、在宅勤務やリモートワークを実施していた各社が今後の勤務体系を発表している。広告業界でも会社により対応は様々だ。広告業界の各社、一般企業の対応をまとめた。

2020.06.01

  • 働き方改革
  • DX
デジタル人材と「潜在デジタル人材」の特徴と実態【デロイト トーマツ調べ】

デジタル人材と「潜在デジタル人材」の特徴と実態【デロイト トーマツ調べ】

デロイト トーマツ グループは、「デジタル人材志向性調査」を実施した。有力なデジタル人材の特性、就業観、離職意向などを分析し、ポテンシャルの高い「潜在デジタル人材」の傾向を特定・解説している。

2020.05.26

  • DX
外出自粛で家庭内メディアへの接触が増加、一方折込チラシは半減【読売IS調べ】

外出自粛で家庭内メディアへの接触が増加、一方折込チラシは半減【読売IS調べ】

読売ISは5月11日、新型コロナウイルス感染拡大による生活の変化が新聞や折込チラシをはじめとするメディアの接触にどう影響しているかについて、読売新聞オンライン会員に対して調査を実施した。その結果、家庭内で接触する新聞、テレビなどのメディアでは接触が増加した一方、新聞折込広告は半分以上が減少したことが分かった。

2020.05.26

  • 業界動向