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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

DX推進リーダー確保の鍵は優秀な組織と知的好奇心を刺激するミッション【NTTデータ研究所調べ】

NTTデータ経営研究所が行った「デジタルリーダーの志向性調査」によると、DX推進を牽引するデジタルリーダーは、さまざまな分野での経験を求めており、かつ、周囲と協調しながら自分を高めていきたい、という考えを持っているため、企業がデジタルリーダーを確保するためには、優秀な人材が集まったチームやプロジェクトへの配属に加え、チャレンジングなミッションを与え、知的好奇心を刺激し続けることが重要となることが分かった。

2021.03.25

女性が選ぶ「働きがいのある会社」ランキング、2021年版大規模部門1位はレバレジーズグループ

Great Place to Work Institute Japanは、2021年版日本における「働きがいのある会社」女性ランキングを発表した。大規模・中規模・小規模各部門の1位は、レバレジーズグループ、コンカー、現場サポートだった。

2021.03.18

「競合先での副業禁止」って本当にOK？副業解禁前の注意点【セミナーレポート】

マスメディアンは、3月2日、アヴァンテ社会保険労務士事務所の小菅将樹代表を講師に迎え、「＜心配で導入に踏み切れていない人事部必見＞副業を導入する前に知っておくべきQ&Aセミナー」を開催した。同セミナーでは、社員に副業を解禁したい場合と副業として働く社員を募集したい場合、それぞれの場合に留意するべき事項や事前に検討するべき事項について、Q&A形式で解説した。

2021.03.16

インフルエンサーの好感度を左右するのは「やらされ感」【WOMマーケティング協議会調べ】

WOMマーケティング協議会は、ソーシャルメディア上のインフルエンサーへのフォローとアンフォローについての調査を行った。その結果、「ビジネス感」「宣伝させられている感じ」「わざとらしさ」などがあるとインフルエンサーの好感度が下がることが分かった。

2021.03.15

2021年度の正社員の採用予定、9年ぶりの低水準【帝国データバンク調べ】

帝国データバンクは、2021年度の雇用動向に関する企業の意識について調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、TDB景気動向調査2021年2月調査とともに行われた。2021年度に正社員の採用予定がある企業は55.3％となり、前回調査(2020年2月)から3.9ポイント減少した。3年連続の減少となり、2012年度（54.5％）以来の水準まで低下した。

2021.03.15

2020年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析【電通グループ調べ】

2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円（前年比88.8%）となり、前年を大きく下回る結果となった。一方、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。そこで、国内電通グループのサイバー・コミュニケーションズ、D2C、電通、電通デジタルは、電通が2021年2月に発表した「2020年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。

2021.03.10

国際デザイン協議会「デザイナー職務行動規範」を更新

JAGDAは、ICoD（国際デザイン協議会）が公開している「デザイナーの職能規範」の更新版の和訳を公開した。ICoDは、近年「プロフェッショナリズム」の推進に注力しており、コロナ禍という世界的な危機においても、デザイナーが足元を見つめ直すことで、よりレジリエントな存在となることを願って改訂したという。

2021.02.26

キヤノンMJ、「サステナビリティ推進委員会」を設置

キヤノンマーケティングジャパンは、「サステナビリティ推進委員会」を設置したと発表した。新型コロナウイルス感染症の蔓延、少子高齢化、サイバー攻撃あるいは気候変動に起因する自然災害の頻発などさまざまな脅威に人々がさらされ、危機に直面していることを背景として設置されたもので、サステナビリティ経営を経営計画の中核に据え、企業価値向上施策の検討を行う場となるという。

2021.02.17

「働きがいのある会社」ランキング、大規模部門1位はシスコシステムズ【GPTWジャパン調べ】

Great Place to Work Institute Japanは、2021年版日本における「働きがいのある会社」ランキングを発表。大企業部門ではシスコシステムズ、中規模部門ではコンカー、小規模部門ではフラッグシップオーケストラがそれぞれ1位を獲得した。

2021.02.16

正社員以外の労働者比率は16%の事業所で上昇

厚生労働省は、「令和元年就業形態の多様化に関する総合実態調査」の結果を取りまとめ、公表した。2016年の前回調査と比較し、正社員以外の労働者比率が「上昇した」事業所は16.2％、「低下した」事業所は14.6％だった。正社員以外の労働者を活用する理由（複数回答）をみると、「正社員を確保できないため」とする事業所割合が38.1％（前回27.2％）と最も高く、前回に比べて上昇している。

2021.02.12