49％の従業員が、職場のITテクノロジーやツールに不満【Ivanti調べ】

米Ivantiは、7月22日、「従業員のデジタル体験（DEX：Digital Employee Experience）」の調査結果を発表した。

同調査は、Ivantiが全世界のデジタルトランスフォーメーションの専門と協力し、オフィスワーカー8000人、IT担当者1600人、経営幹部800人を対象に、4月18日から5月6日の間、オンライン調査にて行われた。この調査結果から、従業員の49％が組織のITテクノロジーやツールに不満を感じており、64％がITテクノロジーの利用環境がやる気に直接的な影響を与えていることがわかった。

調査結果は以下の通り。

【調査サマリー】
・従業員の64%がテクノロジーに関する経験が「やる気」に影響すると回答
・従業員のデジタル体験の改善に予算を投じる経営幹部はわずか20%
・ツールを選択する際に、エンドユーザー体験を優先するIT部門リーダーは21%にとどまる
・従業員の26％が、適切なテクノロジーが不足しているために仕事を辞めることを検討
・従業員の42％が、生産性向上のため、より優れたテクノロジーに私費を投じたことがあると回答
・従業員の65％が、より優れたテクノロジーを自由に使うことができれば、さらに生産性が向上すると回答

【調査概要】
働き方の未来とハイブリッドワークの文化を実現するためのテクノロジーの役割に関しては、経営幹部、IT担当者、従業員の間で考え方の相違があることが明らかになった。例えば、オフィスのみで働くことを希望しているナレッジワーカー（知識を持って付加価値を提供する労働者）はわずか13％であるにも関わらず、経営幹部の56％は、依然として「従業員が生産的に働くためにはオフィスにいる必要がある」と感じている。

その一方で、経営幹部の74％は「新型コロナウイルスのパンデミックが始まって以来、生産性が向上した」と回答している。経営幹部がパンデミックで経験して得た認識と、生産性改善に向けて従業員がしなくてはならないことについての認識にギャップが生じていると言える。

世界的に経営幹部の最優先事項は、従業員の生産性である一方で、職場文化や従業員満足度の優先順位は下位に位置している。さらに、経営幹部の62％は、「従業員体験よりも収益性を優先している」ことを認めた。

従業員体験が経営陣の優先事項から下位の位置にとどまっているなか、IT部門でも同様に従業員体験優先順位は下がり続け、「新しいツールを選択する際にエンドユーザー体験を最優先事項」と考えるITリーダーはわずか21％にとどまった。

イノベーションがハイブリッドワークの広がりの原動力である一方、多くの企業が依然として課題を抱えている。オフィスワーカーが回答した最も大きな課題には、「多すぎる電子メールやチャットメッセージ（28％）」、「同僚とのつながりの欠如（27％）」、「ソフトウェアが正常に動作しない（23％）」などが挙げられた。

しかし、これらの課題や経営幹部の懐疑的な見方にもかかわらず、すべてのグループが「ハイブリッドワークになって生産性が向上した」と回答。生産性に影響を与えるのは働く場所ではなく、テクノロジー体験が重要であるという事実が浮き彫りになっている。

ハイブリッドワーカーが使用するデバイスやネットワークの多様化により、IT部門が管理する必要のあるIT資産は大幅に増加した。しかし、IT担当者の32％は、依然としてこれらの資産の追跡にスプレッドシートを使用しており、「ネットワークにアクセスしようとするすべてのデバイスを完全に可視化できている」と回答したのは、わずか47％にすぎない。

今日のIT部門の責任者が直面している最大の課題のひとつは、堅牢なセキュリティを維持しながら、シームレスなエンドユーザー体験を実現することだ。この課題は、セキュリティ対策を回避するよう上層部から圧力がかかるとより複雑になる。これについて、同レポートでは、経営幹部の49％が、過去1年間に1件以上セキュリティ対策の回避を要求したことがあると報告している。