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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

インフルエンサーの好感度を左右するのは「やらされ感」【WOMマーケティング協議会調べ】

WOMマーケティング協議会は、ソーシャルメディア上のインフルエンサーへのフォローとアンフォローについての調査を行った。その結果、「ビジネス感」「宣伝させられている感じ」「わざとらしさ」などがあるとインフルエンサーの好感度が下がることが分かった。

2021.03.15

2020年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析【電通グループ調べ】

2020年の世界的な新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、日本の総広告費は6兆1,594億円（前年比88.8%）となり、前年を大きく下回る結果となった。一方、「インターネット広告費」は新型コロナの影響を受けたものの成長を続け、「マスコミ四媒体広告費」に匹敵する2.2兆円規模、総広告費全体の36.2％の市場となった。そこで、国内電通グループのサイバー・コミュニケーションズ、D2C、電通、電通デジタルは、電通が2021年2月に発表した「2020年日本の広告費」の調査結果のうち、インターネット広告媒体費の内訳を、広告種別、取引手法別などの切り口で分析し、さらに2021年の予測を加えた「2020年日本の広告費インターネット広告媒体費詳細分析」を発表した。

2021.03.10

国際デザイン協議会「デザイナー職務行動規範」を更新

JAGDAは、ICoD（国際デザイン協議会）が公開している「デザイナーの職能規範」の更新版の和訳を公開した。ICoDは、近年「プロフェッショナリズム」の推進に注力しており、コロナ禍という世界的な危機においても、デザイナーが足元を見つめ直すことで、よりレジリエントな存在となることを願って改訂したという。

2021.02.26

ADFEST2020、AGENCY OF THE YEARに電通が選出

2月15日、アジア太平洋広告祭「ADFEST 2020」（アドフェスト2020）の授賞式がオンラインで開催された。各部門の最高賞であるGRANDEには、日本からは3作品が5部門で選出された。また、今年のAGENCY OF THE YEARには8回目の受賞となる電通が選出された。

2021.02.15

東京ビジネスデザインアワード最優秀賞は「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」

日本デザイン振興会は、2月10日、企業とデザイナーのマッチングを目指す、企業参加型のデザイン・事業提案コンペティションである東京ビジネスデザインアワードの受賞作品を発表した。最優秀賞には井下恭介・増谷誠志郎（デザイナー/SANAGI design studio）の「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」が選ばれた。各テーマ賞のデザイン提案については、テーマ企業とデザイナーの間で提案の事業化・製品化に向けた検討が始まっているという。

2021.02.15

広告界6社のオンライン合説、六社六様に学生へPR

広告・マスコミ・IT業界をめざす学生のための就活応援サイト「マスナビ」を運営するマスメディアンは、2月1日、広告業界で活躍する会社6社を集めた合同企業説明会をオンライン上にて開催、配信した。参加企業は、電通や博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズ、CIRCUS、電通パブリックリレーションズ、ジェイアール東海エージェンシー、トライバルメディアハウスの6社。参加した学生からは、「社員さん自ら働く環境について話してもらい、ホームページだけでは得られない情報を得られた」などの意見が寄せられた。

2021.02.02

6割強の担当者がデジタルマーケティングへの動画活用の成果を実感。動画制作は内製化の傾向【アライドアーキテクツ調べ】

2020年の動画広告市場規模は前年対比114％となる2,954億円に達し、2024年には6,396億円まで拡大することが予測されている。アライドアーキテクツは、デジタルマーケティングにおける動画活用の意識調査を実施した。調査の結果、静止画コンテンツと比較して、動画コンテンツにより、デジタルマーケティングの成果が「非常に向上した」「やや向上した」という回答は合わせて約62％にものぼった。

2021.01.28

中国でのSNS利用実態調査微信（wechat）の成長続く、EC・オンライン決済関連も好調【ENJOY JAPAN調べ】

中国マーケティングを支援するENJOY JAPANは、中国で主要な10のソーシャルメディアのユーザー数やユーザー層、利用目的の調査結果を発表した。微信（wechat）が成長を年々続け、単独1位をキープ。また、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けてEC需要が増加したことにより、ECプラットフォームやオンライン決済サービスも好調。

2021.01.28

電通デジタル・ISID・電通アイソバー、グループ横断のDX推進組織「Dentsu DX Ground」を立ち上げ

電通デジタル・電通国際情報サービス・電通アイソバーの3社は、マーケティング領域を起点としたDX基盤構築において、クラウドソリューションのインテグレーション業務および活用業務支援を行う専門人材400人規模のグループ横断組織「Dentsu DX Ground（電通DXグラウンド）」を立ち上げ、稼働を開始した。3社は今後、本組織の共同運営を通じて、ナレッジの共有、新たなテクノロジー・サービスの共同開発を行い、また採用活動を通じた体制強化にも取り組んでいく方針だという。

2021.01.20

「動画広告をきっかけに商品を購入したことがある」人はわずか2割【ネオマーケティング調べ】

ネオマーケティングの調査によると、動画広告の内容が「自分向けだと感じたことがある」人の割合は3割程度、動画広告をきっかけとして「商品を購入したことがある」人は2割程度であることがわかった。

2021.01.14