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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

ADFEST2020、AGENCY OF THE YEARに電通が選出

2月15日、アジア太平洋広告祭「ADFEST 2020」（アドフェスト2020）の授賞式がオンラインで開催された。各部門の最高賞であるGRANDEには、日本からは3作品が5部門で選出された。また、今年のAGENCY OF THE YEARには8回目の受賞となる電通が選出された。

2021.02.15

東京ビジネスデザインアワード最優秀賞は「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」

日本デザイン振興会は、2月10日、企業とデザイナーのマッチングを目指す、企業参加型のデザイン・事業提案コンペティションである東京ビジネスデザインアワードの受賞作品を発表した。最優秀賞には井下恭介・増谷誠志郎（デザイナー/SANAGI design studio）の「オンデマンド印刷の新しいカタチ−視覚と触覚で楽しむプロダクト」が選ばれた。各テーマ賞のデザイン提案については、テーマ企業とデザイナーの間で提案の事業化・製品化に向けた検討が始まっているという。

2021.02.15

広告界6社のオンライン合説、六社六様に学生へPR

広告・マスコミ・IT業界をめざす学生のための就活応援サイト「マスナビ」を運営するマスメディアンは、2月1日、広告業界で活躍する会社6社を集めた合同企業説明会をオンライン上にて開催、配信した。参加企業は、電通や博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズ、CIRCUS、電通パブリックリレーションズ、ジェイアール東海エージェンシー、トライバルメディアハウスの6社。参加した学生からは、「社員さん自ら働く環境について話してもらい、ホームページだけでは得られない情報を得られた」などの意見が寄せられた。

2021.02.02

6割強の担当者がデジタルマーケティングへの動画活用の成果を実感。動画制作は内製化の傾向【アライドアーキテクツ調べ】

2020年の動画広告市場規模は前年対比114％となる2,954億円に達し、2024年には6,396億円まで拡大することが予測されている。アライドアーキテクツは、デジタルマーケティングにおける動画活用の意識調査を実施した。調査の結果、静止画コンテンツと比較して、動画コンテンツにより、デジタルマーケティングの成果が「非常に向上した」「やや向上した」という回答は合わせて約62％にものぼった。

2021.01.28

中国でのSNS利用実態調査微信（wechat）の成長続く、EC・オンライン決済関連も好調【ENJOY JAPAN調べ】

中国マーケティングを支援するENJOY JAPANは、中国で主要な10のソーシャルメディアのユーザー数やユーザー層、利用目的の調査結果を発表した。微信（wechat）が成長を年々続け、単独1位をキープ。また、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けてEC需要が増加したことにより、ECプラットフォームやオンライン決済サービスも好調。

2021.01.28

電通デジタル・ISID・電通アイソバー、グループ横断のDX推進組織「Dentsu DX Ground」を立ち上げ

電通デジタル・電通国際情報サービス・電通アイソバーの3社は、マーケティング領域を起点としたDX基盤構築において、クラウドソリューションのインテグレーション業務および活用業務支援を行う専門人材400人規模のグループ横断組織「Dentsu DX Ground（電通DXグラウンド）」を立ち上げ、稼働を開始した。3社は今後、本組織の共同運営を通じて、ナレッジの共有、新たなテクノロジー・サービスの共同開発を行い、また採用活動を通じた体制強化にも取り組んでいく方針だという。

2021.01.20

「動画広告をきっかけに商品を購入したことがある」人はわずか2割【ネオマーケティング調べ】

ネオマーケティングの調査によると、動画広告の内容が「自分向けだと感じたことがある」人の割合は3割程度、動画広告をきっかけとして「商品を購入したことがある」人は2割程度であることがわかった。

2021.01.14

「#この指とめよう」SNS誹謗中傷を止める屋外広告が渋谷に掲出

AD FOR GOODは、SNS誹謗中傷を止めるためのメッセージ広告「#この指とめよう」を、2021年1月18日から1月31日まで渋谷に掲出する。

2021.01.14

2020年国内動画広告市場は昨年比114％の成長【サイバーエージェント調べ】

サイバーエージェントはデジタルインファクトと共同で国内動画広告の市場動向調査を行い、インターネットを通して配信される動画広告の市場規模予測を算出した。2020年の動画広告市場規模は、昨年対比114％となる2,954億円に達する見通し。また、スマートフォン動画広告需要は昨年対比115％の2,635億円にのぼり、動画広告需要全体の89％を占める見込みだという。

2020.12.15

ヤフー、2020年度上半期は約1億1千万件の広告素材を非承認に。「定期購入」関連は4倍増加

ヤフーが12月15日に公開した「広告サービス品質に関する透明性レポート」によると、ヤフーの定めた基準に抵触するとして非承認となった広告素材が2020年度上半期は約1億1千万件にのぼった。ヤフーでは、今年8月に「コンプレックス部分を露骨に表現したもの」などの掲載禁止表現を再周知しており、今回は同表現や「最上級表示、No.1表示」の基準に抵触する広告素材の非承認が目立った。

2020.12.15