マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職専門の採用支援はマスメディアン【宣伝会議グループ】

ニュース

マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

昇給に対する圧力が高まると同時に「大量離職時代」も継続【PwC調べ】

昇給に対する圧力が高まると同時に「大量離職時代」も継続【PwC調べ】

PwCは、世界の労働力に関する調査「Global Workforce Hopes and Fears Survey」の結果を発表した。本調査から、従業員の5人に1人が今後12カ月以内に転職する可能性が高いと回答。「大量離職時代」は今後も続く見込みだ。

2022.05.30

  • 業界動向
世界のCEOは「環境サステナビリティ」に注目、メタバースに対しては6割が懐疑的【Gartner調べ】

世界のCEOは「環境サステナビリティ」に注目、メタバースに対しては6割が懐疑的【Gartner調べ】

Gartnerは、5月19日、世界のCEOおよび上級経営幹部を対象にした最新の調査結果を発表した。今回、同社がCEOおよび上級経営陣向けて実施するサーベイで初めて、「環境サステナビリティ」がビジネス優先課題のトップ10にランクインした。

2022.05.30

  • 業界動向
中小企業の6割以上が「今後、企業SNSを強化していきたい」一方で「炎上・風評被害」のリスクから躊躇する声も【ロードマップ調べ】

中小企業の6割以上が「今後、企業SNSを強化していきたい」一方で「炎上・風評被害」のリスクから躊躇する声も【ロードマップ調べ】

ロードマップが中小企業の経営者を対象に実施したSNS発信についての意識調査によると、経営企業においてSNS発信を強化したいと考えている人は61.6%にのぼる一方、72.1%が、SNSきっかけの「炎上・風評被害」リスクを不安視していることがわかった。

2022.04.15

  • 業界動向
「2021年 日本の広告費」2桁増の6兆7998億円【電通調べ】

「2021年 日本の広告費」2桁増の6兆7998億円【電通調べ】

電通が発表した「2021年 日本の広告費」によると、2021年の日本の総広告費は、新型コロナ拡大の影響の緩和、社会のデジタル化が進む中、通年で2桁増の6兆7998億円となった。好調なインターネット広告費の成長に支えられた。

2022.02.25

  • 業界動向
「経営状況に関する実態調査」事業正常化の見通しがすでに立っている企業は70%以上【フリーウェイジャパン調べ】

「経営状況に関する実態調査」事業正常化の見通しがすでに立っている企業は70%以上【フリーウェイジャパン調べ】

フリーウェイジャパンが中小企業・零細企業の従業員と経営者を対象に実施したアンケート調査の結果によると、70%の企業でコロナ禍での事業正常化の見通しが立っているものの、国からの補助施策が必要という回答も54.1%にのぼった。

2022.01.27

  • 業界動向
2021年の日本のIPO件数は34%増、2006年以来最大の125件【EY調べ】

2021年の日本のIPO件数は34%増、2006年以来最大の125件【EY調べ】

EYの調査によると、2021年の世界のIPOの件数、調達額はともに年始から第4四半期まで過去最高記録を塗り替え続け、2021年全体で合計2388件のIPOが4533億米ドルを調達した。これは、前年比で件数が64%、調達額が67%の増加。日本でのIPO件数は34%増で、2006年以来最大の125件。

2022.01.17

  • 業界動向
4割の企業が「消費者や顧客の期待に応えられていない」成功するDXのポイントはパーパスの再定義【電通デジタル調べ】

4割の企業が「消費者や顧客の期待に応えられていない」成功するDXのポイントはパーパスの再定義【電通デジタル調べ】

電通デジタルの調査によると、日本企業の81%がすでにDXに着手しているものの、新型コロナの流行などにより変化する「消費者や顧客の期待に自社が応えられていない」と考えている企業が39.2%にのぼった。

2022.01.17

  • 業界動向
  • DX
大企業の6割が“ITベンダー頼り”【ドリーム・アーツ調べ】

大企業の6割が“ITベンダー頼り”【ドリーム・アーツ調べ】

ドリーム・アーツの調査によると、外部のITベンダーに頼ることが会社にとってプラスであると考えている企業は6割にのぼることがわかった。

2021.11.29

  • 業界動向
コロナによるマイナスの影響を見込む企業の割合、1度目の緊急事態宣言時以降で最も低い水準に【帝国データバンク調べ】

コロナによるマイナスの影響を見込む企業の割合、1度目の緊急事態宣言時以降で最も低い水準に【帝国データバンク調べ】

帝国データバンクが10月に実施した調査によると、新型コロナウイルス感染症によって自社の業績に対し「プラスの影響がある」とした企業は5.9%、「マイナスの影響がある」と見込む企業は66.6%だった。マイナスを見込む企業の割合は、1度目の緊急事態宣言が発出された2020年4月以降最も低い水準となった。

2021.11.10

  • 業界動向
電通、早稲田大学のシニア向け履修証明プログラムに参画

電通、早稲田大学のシニア向け履修証明プログラムに参画

電通は、早稲田大学が2022年4月に開校するシニア向け履修証明プログラム「Life Redesign College」にコラボレーション・パートナーとして参画すると発表した。

2021.10.18

  • 業界動向