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定着するハイブリッドワーク、オフィス出社比率が回復する一方でテレワークも増加傾向【JOIFA調べ】

日本オフィス家具協会は、経営者・部課長・一般社員約3000人を対象に行なった「ウイズコロナ時代の働く場とオフィスについての調査」の報告書を、1月26日に公表した。この調査から、人々がオフィスに戻りつつある一方で、テレワークの利用率も増加してきており、オフィス勤務とテレワークを組み合せたハイブリッドワークが定着しつつあることが伺えた。

2023.01.27

働き方改革による業務時間の変化、67％「変わらない」と回答【ドゥ・ハウス調べ】

ドゥ・ハウスは、全国の20代～70代以上の男女を対象に「働き方に関する意識調査」を実施し、1月19日、その結果を発表した。今回の調査から、約半数が「働き方改革はサービス残業の増加にしかなっていない」と感じていることがわかった。

2023.01.27

コロナ禍前と比べて「仕事関係のストレスが増えた」と感じる人が36.6％【日本労働組合総連合会調べ】

日本労働組合総連合会は、12月8日、「コロナ禍における職業生活のストレスに関する調査2022」の結果を公表した。同調査は、コロナ禍における職業生活に関する意識や実態、ストレスの状況を把握するために実施された。インターネットリサーチにより10月1日から10月3日の3日間、18歳～65歳の被雇用者1000名の有効サンプルを集計し、取りまとめている。この調査結果から、「現在、仕事や職業生活に関してストレスを感じている」と回答した労働者は74.3%に及び、ストレスの原因として「職場の人間関係」が最も多く挙げられていることがわかった。

2022.12.19

新入社員育成の鍵は「キャリアの見通し」と「自己効力感の醸成」【JMAM調べ】

日本能率協会マネジメントセンターは、12月16日、新入社員の意識と行動、指導者の指導と育成に関する調査報告書「イマドキ新入社員の仕事に対する意識調査2022」を公開した。本調査は、2021～2022年に入社した新入社員と、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員の計2300名を対象に、2022年6月にインターネット調査にて実施されたものだ。この調査から、新入社員の育成の鍵は「キャリアの見通し」と「自己効力感の醸成」であることがわかった。

2022.12.19

ダイバーシティは進むも、インクルージョンの前提となる職場風土の醸成が及ばず【21世紀職業財団調べ】

21世紀職業財団は、11月25日、「男女正社員対象ダイバーシティ&インクルージョン推進状況調査（2022）」の結果を発表した。同調査は、6月17日から7月5日の間、Webアンケートにて実施。従業員101人以上の企業（11業種）に勤務する20～59歳の男女正社員4500人を調査対象としている。今回の調査から、2年前よりも出産後の就業継続環境は改善するなど、ダイバーシティは進んでいることが明らかになった。その一方で、思ったことが自由に言える職場風土であると認識している人5割に満たないなど、ダイバーシティ&インクルージョンの前提となる職場風土の醸成ができていない企業が多いこともわかった。

2022.12.09

「どうしたら顧客を幸せにできるか？」という問いが社員のやりがいを刺激する【Hakuhodo DY Matrix、SIGNING調べ】

Hakuhodo DY MatrixとSIGNINGは、11月25日、「ウェルビーイングはビジネスを成長させるのか？」をテーマにした調査レポート「ザ・ウェルビーイングレポートVol.2」を公開した。同レポートは、9月12日から13日の間、インターネット調査によって実施された、経営者317名とマーケティング担当者200名を対象とするウェルビーイングについての意識・実態調査をもとに作成。今回の調査から、実際にウェルビーイングをマーケティングに導入していると回答した人たちは、やりがいやモチベーションが刺激されるだけでなく、チームの雰囲気を良化させ、より主体的に課題に取り組むなど、次々にポジティブな変化を起こしている実態が明らかになった。

2022.12.09

2022年の仕事面を表す漢字は「苦」「忙」、多様な働き方への関心も【サイボウズ調べ】

サイボウズチームワーク総研は、東京都勤務のビジネスパーソン3000人を対象に「2022年の労働観」の調査を実施し、その結果を12月1日に公開した。同調査は、11月1日から7日の間、東京都勤務の25～64歳正社員を対象に、インターネット調査にて実施された。調査結果から、仕事内容や会社の状況、収入面への厳しい受け止めが見られた。一方で、「副業」「週休3日」「ワーケーション」といった多様な働き方への関心が伺えた。

2022.12.09

6割が「会社が業務効率化に取り組んでいない」と回答。人材や費用面がネックに【monday.com調べ】

monday.comは、会社員、経営者・役員、公務員の20代から60代の男女1020名を対象に、「仕事の効率化」について調査を実施し、10月11日に、その結果を発表した。同調査は、9月21日から27日の間、インターネット調査にて実施された。この調査から、会社が業務効率化に取り組んでいないと感じている人が約6割いることがわかった。

2022.10.17

約7割の従業員・経営者がハイブリッドワーク導入・継続予定とするも、約6割が課題を抱える【ドリーム・アーツ調べ】

ドリーム・アーツは、従業員数1000名以上の企業に所属する従業員および経営層1000名を対象に、「働き方」に関する調査を実施し、10月12日、その結果を発表した。同調査は、8月9日から10日の間、インターネット調査にて実施しされた。この結果から、約7割がハイブリッドワークを導入している一方、約6割が課題を認識していることがわかった。

2022.10.17

「上司との関係」「人事納得感」が従業員エンゲージメントに影響【アスマーク調べ】

アスマークは、9月7日、従業員エンゲージメントに関する調査を実施し、結果をまとめた資料を公開した。同調査は、7月29日から8月1日の間、全国の会社員560名を対象にインターネット調査にて実施された。調査結果から、男性は若いほど満足度も高く、女性は20代が最も低く年齢が上がるほど増加する傾向が見られた。また、エンゲージメントに影響を与える要因として、「愛着」「やりがい」「成長」が大きな相関を持つほか、「上司との関係」や「人事納得感」も影響が見られた。

2022.09.15