企業の58％は従業員の離職可能性は低いと考えている一方で、従業員は35％が退職を検討【EY調べ】

EYは、最新の働き方に関する調査「EY 2023 Work Reimagined Survey（EY働き方再考に関するグローバル意識調査2023）」を10月20日に発表した。

同調査は、2023年5月から2023年7月まで実施され、日本を含む22カ国、25産業セクターの総計1万8625人（ビジネスリーダー1575人、従業員1万7050人）から回答を得た。その結果、経済成長の鈍化により従業員の離職の可能性は低いと企業の58％が考えている一方で、従業員の35％は今後12カ月以内に現在の会社を辞める可能性が高いと回答していることがわかった。調査結果は以下の通り。

従業員の35％が賃金は最大の関心事であると回答、一方で企業は人材の惹きつけや維持・確保が最優先課題
同調査によると、企業の最大の関心事は、「人材の惹きつけ」と「人材の維持・確保」だった。企業の半数以上（58％）は、経済成長の減速により従業員の離職の可能性は低いと考えている。これに同意する従業員は半数以下（47％）で、22％の従業員が同意していない。同社は、「こうした結果は、企業が労働市場の継続的流動性を低く見積もっていることを明らかにしている」と言及した。

なお、従業員の3分の1以上（35％）が、今後12カ月以内に現在の会社を辞める可能性が高いと回答している。退職する可能性が高いと回答した人が最も多かったのは、Z世代（38％）とミレニアル世代（37％）だった。

リモートワークとオンサイト勤務に対する考え方にギャップ
同調査から、ナレッジワーカーは、柔軟性のある働き方に魅力を感じていることがわかった。これまでナレッジワーカーは、分析ツールが完備されたプロフェッショナルなオフィス環境で自身の専門知識を駆使しながら仕事をするというのが一般的だった。しかし、現在は、柔軟性は基本的な期待事項であり、3分の1以上がフルリモートでの勤務を望んでいる。

なお、企業の47％は、従業員が週2～3日職場に出社することを望み、ナレッジワーカーの50％は、週1日出社までにとどめたい考えだ。新しい働き方に関する対応において、企業とナレッジワーカーの従業員で、明確な考え方のギャップが見られる。

ただ、従業員全体では、ソーシャルなつながり（36％）、コラボレーション（30％）、関係の構築・維持（29％）など、職場におけるエンゲージメントが求められていることもわかった。高品質なオフィス環境への投資は、組織文化、生産性、人材の維持・確保などを含むワークフォース関連の重要な成果全般と好ましい相関関係があることが明らかになっている。

信頼、エンパワーメント、心理的サポートにより、離職の可能性は40％低下
共感型リーダーシップを実践している組織では、明るい兆しが表れていると同社は言及した。リーダー陣から高いレベルの信頼、エンパワーメント、心理的サポートを得ていると回答した従業員は、そうでない従業員に比べ、過去2年間の外的プレッシャーに対する企業の対応を高く評価する傾向が2.3倍高く、離職の可能性は40％低くなっている。