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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

企業価値向上に向けてCFOを配置する企業は約4割、人的資本戦略を重視する企業は約6割 【タナベコンサルティング調べ】

企業価値向上に向けてCFOを配置する企業は約4割、人的資本戦略を重視する企業は約6割 【タナベコンサルティング調べ】

タナベコンサルティングは、「2024年度 企業価値向上に向けた取り組みに関するアンケート」の結果を発表した。財務戦略を主管するCFOが社内に存在する企業は、全体の40.3%であることがわかった。また、「企業価値向上に向けての経営戦略」として「人的資本戦略の充実」の回答が60.8%と、最も重視されていることがわかった。

2024.08.30

  • 組織開発
20~50代のビジネスパーソンの半数以上が、会社支援による研修や学習サービスを期待 組織内の学習に関する調査【トレノケート調べ】

20~50代のビジネスパーソンの半数以上が、会社支援による研修や学習サービスを期待 組織内の学習に関する調査【トレノケート調べ】

トレノケートは、20代~50代のビジネスパーソンを対象に、「組織内の学習に関する調査」を実施した。企業の支援や制度の例に対し、有効と感じるかについての質問において、「そう思う」「ややそう思う」の回答が最も多かったのは「社内で研修や学習サービスが提供される」だった。会社支援による学習機会への高い期待値が見られた。

2024.08.16

  • 組織開発
 「日本企業の経営課題2023」人材の強化への課題意識が急激に高まる【日本能率協会調べ】

「日本企業の経営課題2023」人材の強化への課題意識が急激に高まる【日本能率協会調べ】

日本能率協会は、2023年11月~12月に企業経営者を対象に「当面する企業経営課題に関する調査」を実施。約半数の企業で、現在から3年後までの最重要課題は「人材の強化」という結果に。

2024.04.12

  • 組織開発
経営幹部の多くが2024年に変化スピードの加速と増収を見込む【アクセンチュア調べ】

経営幹部の多くが2024年に変化スピードの加速と増収を見込む【アクセンチュア調べ】

アクセンチュアは、テクノロジー、人材、経済、世界情勢、気候、消費者と社会という事業に影響を及ぼす6つの変化要因について、3400人以上の経営幹部を対象に企業に与える影響を調査した「Pulse of Change: 2024 Index」を公開。「テクノロジー」が変化要因の1位に挙げられ、経営幹部の88%が、2024年にはさらに変化のスピードが加速すると予想している。

2024.02.02

  • 組織開発
社内コミュニケーション調査 半数以上が「チームメンバーの悩みを知らない」【オフィスエンニチ調べ】

社内コミュニケーション調査 半数以上が「チームメンバーの悩みを知らない」【オフィスエンニチ調べ】

オフィスエンニチは、全国のビジネスパーソン920名を対象に「社内コミュニケーションに関するアンケート調査」を実施した。半数以上が仕事で関わる人からの感謝を実感しているものの、チームメンバーの悩みやストレスに気づいていないという結果に。

2023.12.15

  • 組織開発
上場企業の部長の9割以上がプレイングマネージャー【産業能率大学調べ】

上場企業の部長の9割以上がプレイングマネージャー【産業能率大学調べ】

産業能率大学総合研究所の調査により、上場企業の部長職のうち96.9%がプレイングマネージャーであることがわかった。その状況について、約半数の部長が「業務に支障がある」と考えている。

2022.02.14

  • 組織開発
  • 人事
これからのビジネスを先導する「フロンティアCMO」の5つの戦略【電通インターナショナル調べ】

これからのビジネスを先導する「フロンティアCMO」の5つの戦略【電通インターナショナル調べ】

電通インターナショナルは、コロナ禍におけるCMOの課題や自社の戦略に対する意識調査「CMO調査2020」を実施した。その結果によると、CMOが直面している最大の課題は、生活者の消費行動の変化と、コロナ後に失われる消費行動の洞察にあるという。これからの生活者の消費の変化に合わせてビジネスを調整していくことが今後さらに困難にになるなか、「フロンティアCMO」と名付けた新たなリーダーシップスタイルのCMOが回復を主導できる可能性があると分析している。

2020.10.26

  • DX
  • 組織開発
大企業の7割がジョブ型人事制度導入を検討【コーン・フェリー調べ】

大企業の7割がジョブ型人事制度導入を検討【コーン・フェリー調べ】

コンサルティングファームのコーン・フェリーの調査によると、ジョブ型人事制度を現時点で導入している企業は26%だった。また、導入決定済み・導入検討中の企業を含めると56%となり、過半数の企業が人事制度の抜本的変革へと舵を切っていることが明らかになった。

2020.06.15

  • 働き方改革
  • 組織開発
カインズ、デジタル戦略・働き方改革のため3000名採用へ

カインズ、デジタル戦略・働き方改革のため3000名採用へ

カインズは、店舗の社員から本社の専門人材まで、新たに3,000名規模の雇用枠を設けると発表した。新型コロナウイルス感染症の影響で経済的な影響を受けた人々を主な対象とする。

2020.06.11

  • 働き方改革
  • 組織開発
若手社員がエグゼクティブに求める資質は「柔軟性」【イトーキ調べ】

若手社員がエグゼクティブに求める資質は「柔軟性」【イトーキ調べ】

イトーキの調査によると、20代の若手ワーカーの4人に1人が理想の経営陣にとって最も大切な資質は「柔軟性」であると考えていることが分かった。

2020.06.10

  • 組織開発