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マスメディアンが20年で培った専門職の人事・採用に関するノウハウをまとめたレポートを公開します。マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ分野専門の採用支援・転職支援で培ってきた採用・人事・労務に関するノウハウを皆さまにお届けします。

採用・育成・DX・営業活動に使える助成金情報【地域不問】

数ある助成金から、採用・雇用などに関連し、主に中小広告会社・広告制作会社が利用しやすいものを抜粋し、まとめました。

2021.10.04

【第5回】事業成長に寄与するインハウスクリエイティブ組織とは？─セルソース株式会社

「クリエイティブ組織のインハウス化」に取り組む企業にインタビュー。第5回は、再生医療事業を展開するバイオベンチャー、セルソースの事例をご紹介します。同社では、デザイン思考を経営に取り入れるため、クリエイターを積極的に採用しています。デザイン戦略部長の大熊宏さんにお話を伺いました。

2021.06.18

【第4回】事業成長に寄与するインハウスクリエイティブ組織とは？─ゼブラ株式会社

「クリエイティブ組織のインハウス化」に取り組む企業にインタビュー。第4回は、筆記具メーカー、ゼブラの事例をご紹介します。同社では、デザイナーが研究職や商品企画担当と一体となって商品開発を行っています。研究開発本部商品開発部部長の中村崇洋さんにお話を伺いました。

2021.06.09

「デザイナー職務行動規範」と目指す未来

JAGDAは、ICoD（国際デザイン協議会）が公開している「デザイナー職務行動規範」の更新版の和訳を公開しました。JAGDA国際委員長である澁谷克彦さんに、同「行動規範」の概要や作成の経緯、そして澁谷さんが考えるデザイナーの将来についてお話を伺いました。

2021.06.01

【セミナーによせて】DX時代になぜ最高人材責任者（CHRO）が必要とされているのか？

オンラインセミナー「＜海外の最新潮流から解説＞DX時代に求められる最高人材責任者（CHRO）の役割」（6月23日（水）14：00）の開催に向けて、講師である慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授岩本隆先生に、なぜCHROが必要とされているのかを解説いただきました。（マスメディアン編集部）

2021.05.31

【後編】クリエイターの採用基準のつくり方─アートアンドサイエンス株式会社【全3回】

「本当にこの候補者を採用すると、会社にとってプラスになるのだろうか？」という疑問は、採用に関わる方なら誰しもが一度は持つ不安ではないでしょうか。ブランディングソリューションを提供するアートアンドサイエンスでは、採用の目的を組織課題の解決と定め、「人に合わせて組織をつくる」ことを原則に、自社の課題や任せたい仕事、将来の成長目標まで、採用の過程でじっくり話し合っています。その際に活用されるのが「人起点のジョブディスクリプション」です。「採用時のマッチング」「社員の働きやすい環境づくり」「会社の売り上げ拡大」の三方良しを追求する方法について、アートアンドサイエンス代表取締役社長　岡村忠征さんにお話を伺いました。

2021.05.31

【第3回】COVID-19で重要性が高まる従業員エンゲージメント─WorkTechとニューノーマル

コロナ禍によるリモートワークで、多くの国では生産性が上がっているのに対し、日本では生産性が下がる傾向が見られ、従業員の自律性が低いことが示唆されています。諸外国では従業員エンゲージメントの向上が急務とみなされており、同分野でのクラウドアプリケーション市場が急成長しています。海外企業との比較により浮かび上がる日本企業の課題と先進的な企業の取り組みについて、WorkTech研究の第一人者である慶應義塾大学大学院特任教授の岩本隆先生にお話しいただきました。

2021.05.18

【第3回】事業成長に寄与するインハウスクリエイティブ組織とは？─貝印株式会社

「クリエイティブ組織のインハウス化」に取り組む企業にインタビュー。第3回は、刃物メーカー、貝印の事例をご紹介します。同社は、2017年に外部から招いたクリエイティブディレクターを中心に、クリエイティブやブランディングの強化に取り組んできました。前述のクリエイティブディレクターで、同社のマーケティング本部広報宣伝部・ブランド企画部・デザイン部部長を務める鈴木曜さんにお話を伺いました。

2021.04.29

【第2回】潜在的フリーランスの活用による経済成長─WorkTechとニューノーマル

WorkTech研究の第一人者である慶應義塾大学大学院特任教授の岩本隆先生による連載。第2回の今回は、海外先進国と日本におけるフリーランスの環境整備の現状と問題点について執筆いただきました。

2021.04.20

【中編】クリエイターの人事評価制度のつくり方─アートアンドサイエンス株式会社【全3回】

ブランディングソリューションを提供するアートアンドサイエンスでは、透明性の高い人事評価制度を実現するため、まず、「社員としての考え方」と「評価の枠組み」を評価指標として整備したといいます。「社員が仕事に集中できる環境をつくり、売り上げへの責任を負うのは、経営層の役割」とアートアンドサイエンス代表取締役社長の岡村忠征さんは語ります。同社での人事評価制度のつくり方について、具体的にお話を伺いました。

2021.04.20