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就活生・求職者の求める情報は企業の「働き方・人・職種」【PR Table調べ】

PR Tableは、2024年卒（2024年4月入社）の学生と転職経験のある社会人の計1096名を対象に、就職・転職活動の意思決定に寄与する「コンテンツ」実態調査を実施し、9月21日に調査結果を公開した。この調査から、求職者が「働き方、人、職種」に関する事例コンテンツを特に必要としていることがわかった。

2023.09.29

2025年就活生調査、学生の関心は「業界の持続可能性」に【揚羽調べ】

揚羽は、2023年4月から5月に、2025年卒業予定（2025年新卒入社予定）の大学生を対象に「就活生調査」を実施し、その結果を6月29日に発表した。この調査から、学生の関心は「業界の持続可能性」に寄せられていることがわかった。

2023.07.03

2023年卒大学生の就職率は97.3％、前年同期から1.5ポイント増加

厚生労働省と文部科学省は、2023年3月大学等卒業者の就職状況を共同で調査し、4月1日時点の状況を取りまとめて公表した。調査の結果、大学生の就職率は97.3％（前年同期差+1.5ポイント）となった。

2023.06.02

学生1000人に就活意識調査、「通年採用」「自分らしい服装・髪型」を求める声【ハースト婦人画報社調べ】

ハースト婦人画報社は、20代学生を対象に就職活動とインターンシップに関する意識調査を実施し、結果を発表した。この調査から、就職活動に関する疑問・要望として「通年採用」や「リクルートスーツではなく自分らしい服装・髪型」での就活を求める声が強まっていることがわかった。

2023.06.02

Z世代就活生の注目トピックは「社員個人のキャリアや想い」「ユニークな制度」【No Company調べ】

No Companyは、SNSデータから見る「Z世代の注目企業」調査を実施し、12月12日に、注目企業200社を発表した。同調査では、2021年10月1日から2022年9月30日の1年間、SNS（Twitter、Facebook）上でZ世代などの生活者が話題にした企業、団体・組織を分析している。調査の結果、コロナ以前に多かった「社員個人のキャリア」や「社員が日々取り組んでいる業務内容」などの情報が再びZ世代に注目されていることがわかった。

2022.12.19

2021年度の正社員の採用予定、9年ぶりの低水準【帝国データバンク調べ】

帝国データバンクは、2021年度の雇用動向に関する企業の意識について調査を実施し、その結果を発表した。同調査は、TDB景気動向調査2021年2月調査とともに行われた。2021年度に正社員の採用予定がある企業は55.3％となり、前回調査(2020年2月)から3.9ポイント減少した。3年連続の減少となり、2012年度（54.5％）以来の水準まで低下した。

2021.03.15

広告界6社のオンライン合説、六社六様に学生へPR

広告・マスコミ・IT業界をめざす学生のための就活応援サイト「マスナビ」を運営するマスメディアンは、2月1日、広告業界で活躍する会社6社を集めた合同企業説明会をオンライン上にて開催、配信した。参加企業は、電通や博報堂／博報堂ＤＹメディアパートナーズ、CIRCUS、電通パブリックリレーションズ、ジェイアール東海エージェンシー、トライバルメディアハウスの6社。参加した学生からは、「社員さん自ら働く環境について話してもらい、ホームページだけでは得られない情報を得られた」などの意見が寄せられた。

2021.02.02

コロナ禍で3割の企業が採用基準を変更【タナベ経営調べ】

タナベ経営が実施した「コロナ環境下の人材採用・育成に関する企業アンケート」の結果によると、新型コロナウイルスの影響により、「求める人材像」や「採用基準」が大きく変化しており、即戦力となりうる人材採用に積極的であることがわかった。また、来期の新卒採用については、約6割の企業が「今期と同程度採用する」「採用を強化する」と回答した。

2020.11.10

21卒就活生の7割がSDGsを認知企業選びにおいて重視する学生は7%【ベイニッチ調べ】

ベイニッチが実施した「21卒就活生の選社軸とSDGsの関係性」に関する調査によると、就活生の7割がSDGsを認知していたものの、企業選びにおいて重視するポイントとした学生は7%だった。企業選びにおいて重視したポイントは、「仕事内容が魅力的」が最多の62.4%、続いて「職場の雰囲気が良い」が60.6%、「福利厚生が充実している」が51.4%だった。

2020.10.15

6割の企業が内定式をオンラインで実施予定【EDGE調べ】

EDGEの調査によると、2020年10月の内定式について、2割の企業が対面で実施すると回答する一方で、6割近くの企業がオンラインでの実施を検討していることがわかった。

2020.09.14