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マーケティング・営業戦略・広報・宣伝・クリエイティブ職に関連するニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けします。

ハナマルキ、「マーケティング部リクルーティング室」を新設。マーケティング視点で採用活動を改革

ハナマルキは、マーケティング部内に採用を担当する組織「マーケティング部リクルーティング室」を新設した。2021年度新卒採用活動より、マーケティング部のメンバーを中心に、営業、商品開発など現場のメンバーで構成する「新卒採用プロジェクト」を行う。

2020.06.04

緊急事態宣言解除後の各企業の働き方はどうなった？電通、サイバーなどの「新しい働き方」

5月26日の緊急事態宣言の全面解除を受け、在宅勤務やリモートワークを実施していた各社が今後の勤務体系を発表している。広告業界でも会社により対応は様々だ。広告業界の各社、一般企業の対応をまとめた。

2020.06.01

デジタル人材と「潜在デジタル人材」の特徴と実態【デロイトトーマツ調べ】

デロイトトーマツグループは、「デジタル人材志向性調査」を実施した。有力なデジタル人材の特性、就業観、離職意向などを分析し、ポテンシャルの高い「潜在デジタル人材」の傾向を特定・解説している。

2020.05.26

外出自粛で家庭内メディアへの接触が増加、一方折込チラシは半減【読売IS調べ】

読売ISは5月11日、新型コロナウイルス感染拡大による生活の変化が新聞や折込チラシをはじめとするメディアの接触にどう影響しているかについて、読売新聞オンライン会員に対して調査を実施した。その結果、家庭内で接触する新聞、テレビなどのメディアでは接触が増加した一方、新聞折込広告は半分以上が減少したことが分かった。

2020.05.26

コロナ禍中でも消費者の約6割は「広告宣伝、CM等の自粛を求めない」【原宿サン・アド調べ】

広告会社の原宿サン・アドは、マーケティング調査会社のマイボイスコムと共同で、消費者の企業・広告に対する意識・行動変容の調査分析を実施した。緊急事態宣言発令後、自宅待機を余儀なくされ生活が様変わりしているなか、消費者の企業・広告に対する意識と行動変容を分析した。

2020.05.20

ニールセン、デジタル広告の「オンターゲット率」をまとめたベンチマークレポートを発表

ニールセンデジタルは、ニールセンデジタル広告視聴率の計測実績データをもとに「オンターゲット率」に関する分析結果をまとめた「ニールセンデジタル広告視聴率ベンチマークレポート」を発表した。

2020.05.19

6割の企業で広告宣伝費が減少、そのうち3割は全ての広告宣伝活動を停止【Grill調べ】

Grillは、新型コロナウイルスの影響を受けた2020年4月の企業の広告宣伝活動についての調査を実施した。その結果、昨年4月と比べて約6割の企業で広告宣伝費が減少、そのうちの約3割の企業では全ての広告宣伝活動を止めていることが分かり、新型コロナウイルスが広告宣伝費に大きな影響を与えていることが明らかになった。その一方で、新しい広告・宣伝手法を検討している企業も増加している。

2020.05.11

国内外クリエイターの8割がリモートワーク移行。課題はチームのパフォーマンス【Live2D調べ】

Live2Dは、国内外のクリエイター1,170名を対象に、リモートワークを行っているクリエイターが抱えるコミュニケーションの問題に関する調査を行った。その結果、新型コロナウィルス感染拡大前はオフィスに出勤していたクリエイターのうち、約8割(国内84%、海外75%)がリモートワークに移行しており、チームでのコミュニケーションに課題を感じていることが分かった。

2020.05.11

緊急事態宣言下でも「ハンコ」「紙の書類」のために4割の社員が出社【ペーパーロジック調べ】

ペーパーロジックが実施した「緊急事態宣言下における会社員の出社状況」に関するアンケート調査をの結果、44.8%の会社員が契約書や稟議書等への押印のために出社せざるを得なかったことが分かった。

2020.05.08

緊急事態宣言解除後もテレワークを続けたい人は7割以上、20代～30代では8割以上【「PreBell」調べ】

ソニーネットワークコミュニケーションズが運営する情報サイト「PreBell(プレベル)」は、テレワーク中のネット利用に関する調査を実施した。その結果、テレワーク勤務をしている20代～50代の男女のうち、7割以上が緊急事態宣言解除後もテレワークを続けたいと考えていることが分かった。

2020.05.08