緊急事態宣言解除後もテレワークを続けたい人は7割以上、20代～30代では8割以上【「PreBell」調べ】

ソニーネットワークコミュニケーションズが運営する情報サイト「PreBell」は、テレワーク中のネット利用に関する調査を実施した。その結果、テレワーク勤務をしている20代～50代の男女のうち、7割以上が緊急事態宣言解除後もテレワークを続けたいと考えていることが分かった。

「オンライン会議の頻度はどれくらいですか?」という質問に対しては、「ほぼ毎日」(26.0%)「週に3日程度」(16.3%)「週に1,2回程度」(25.8%)「ほとんどない」(13.5%)「全くない」(18.5%)という結果になっており、約4割の人は週3日以上の頻度でオンライン会議を実施していることがわかった。「週1,2回程度」の人を含めると7割以上になっており、オンライン会議が普及しつつあることが伺える。

「緊急事態宣言が解除された後も、テレワークで働き続けたいと思いますか?」という質問に対しては、74.4%が「はい」、25.6%が「いいえ」と回答した。なかでも20代～30代では84.5%が「はい」と回答しており、全体より高い傾向が見られた。テレワークという働き方が受け入れられていることが伺える。

テレワークの継続を希望する理由は、「通勤のストレスがないこと」を挙げる回答が多かった。この他にも、「睡眠時間がきちんと確保できるので、より良いコンディションで仕事に臨めるようになった」など、職場や同僚と物理的に離れることによりメリットを感じている声も見受けられた。反対に、テレワークを希望しない理由としては、「気軽に相談や打合せができない」、「同僚とのコミュニケーションが不足する」といったコミュニケーションに関する回答のほか、「椅子やモニターなどの設備が会社と違ってやりにくい」といった設備に関する回答もあった。