ニールセン、デジタル広告の「オンターゲット率」をまとめたベンチマークレポートを発表

視聴行動分析サービスを提供するニールセンデジタルは、ニールセンデジタル広告視聴率の2016年1月～2019年9月の計測実績データをもとに、「ニールセン デジタル広告視聴率 ベンチマークレポート」を発表した。同レポートは、デジタル広告キャンペーンで配信した総インプレッションのうち、何％が意図していた性年代にリーチしていたのかを表す「オンターゲット率」に関する分析結果をまとめたもの。日本を含む15の市場の状況が、アジアパシフィック版、ヨーロッパ版、東南アジア版、南米版、オーストラリア版、インド版の6つの地域レポートとして発行されている。

日本市場においては、年齢幅が広いほどオンターゲット率が高かった。13歳以上すべての人という広い年齢層でターゲットを設定した場合は、PC、モバイルに配信されたインプレッションの9割以上(PC95％、モバイル94％)がターゲットにリーチしている。一方、ターゲットの年齢幅を18～34歳に絞り込んだ場合にデジタル全体では60％（PC45％、モバイル62％）となり、オンターゲット率が低下していた。

広告主のカテゴリー別にみると、業種によってオンターゲット率が大きく異なることがわかった。オンターゲット率が高いカテゴリーとしてはエンターテイメントで80％、通信関係では75％のインプレッションがターゲットにリーチしていた。一方で、消費財（食品・飲料含む）では55％だった。エンターテイメントや通信のようにターゲットが広い業種よりも、特定の性別に絞る場合や対象年齢を狭めてターゲット設定することの多い消費財などではオンターゲット率が低くなる傾向があった。

デジタル広告はターゲティング配信が可能だが、類推拡張による配信セグメントでのターゲティングとなるため、すべての広告インプレッションを意図したターゲットに配信することが保証されているわけではない。設定するターゲットの条件となる性年代や配信デバイス、業種によってオンターゲット率が大きく異なることから、同じ業種の中でのオンターゲット率比較は、自社キャンペーン結果を把握し改善を図っていく上での1つの指標になる。