コロナ禍中でも消費者の約6割は「広告宣伝、CM等の自粛を求めない」【原宿サン・アド調べ】

広告会社の原宿サン・アドは、マーケティング調査会社のマイボイスコムと共同で、消費者の企業・広告に対する意識・行動変容の調査分析を実施した。緊急事態宣言発令後、自宅待機を余儀なくされ生活が様変わりしているなか、消費者の企業・広告に対する意識と行動変容を分析した。

まず、コロナウイルス感染症に関する情報源としては、テレビ・マスメディアの影響力の強さが目立つ結果となった。また、マスメディアとネットの情報が共存するプラットフォームとして、モバイルのニュースアプリも一定の存在感を示している。また、都道府県・市区町村は関係省庁、首相官邸よりも利用されている。

情報源への信頼度についても、「信頼している情報源」としてテレビ・ラジオの報道番組を挙げる回答が最も多くなった。ネット系は、信頼度ではやや劣ると考える消費者が多かった。

イベントやプロモーションを自粛している企業が多い中、企業の通常の広告宣伝、CM等の活動は自粛が必要だと思うかどうかに関しては、約6割は広告自粛を強く求めていないという結果となった。

この調査は、原宿サン・アドの立ち上げた「消費者未来ミエル化プロジェクト」の一環として、5月1日～7日、首都圏（一都三県）、大阪のエリアの20歳～79歳の男女2015人に対して実施された。同プロジェクトは、「ユーザーが本当に求めていることを伝達する方法」を見出し、未来の消費者行動を予測できる指標を築き上げることを目的としている。