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電通デジタル・ISID・電通アイソバー、グループ横断のDX推進組織「Dentsu DX Ground」を立ち上げ

電通デジタル・電通国際情報サービス・電通アイソバーの3社は、マーケティング領域を起点としたDX基盤構築において、クラウドソリューションのインテグレーション業務および活用業務支援を行う専門人材400人規模のグループ横断組織「Dentsu DX Ground（電通DXグラウンド）」を立ち上げ、稼働を開始した。3社は今後、本組織の共同運営を通じて、ナレッジの共有、新たなテクノロジー・サービスの共同開発を行い、また採用活動を通じた体制強化にも取り組んでいく方針だという。

2021.01.20

日本企業のDX推進の障壁は人材育成【電通デジタル調べ】

電通デジタルの調査によると、従業員数500人以上の日本企業のうち、74％がデジタルトランスフォーメーションに着手しており、昨年比で+4％の拡大となった。DX推進の障壁について、去年まで最多だった「コスト」を抜いて「スキル・人材不足」が最も多くなり、人材の育成が経営課題となっていることが浮き彫りとなった。

2020.12.18

これからのビジネスを先導する「フロンティアCMO」の5つの戦略【電通インターナショナル調べ】

電通インターナショナルは、コロナ禍におけるCMOの課題や自社の戦略に対する意識調査「CMO調査2020」を実施した。その結果によると、CMOが直面している最大の課題は、生活者の消費行動の変化と、コロナ後に失われる消費行動の洞察にあるという。これからの生活者の消費の変化に合わせてビジネスを調整していくことが今後さらに困難にになるなか、「フロンティアCMO」と名付けた新たなリーダーシップスタイルのCMOが回復を主導できる可能性があると分析している。

2020.10.26

コンテンツ事業のDX推進。講談社、凸版、CCIが合弁で会社設立

講談社、凸版印刷、サイバー･コミュニケーションズは、3社の合弁で、日本語コンテンツと生活者のデータ解析、それに基づくソリューション提供を行う会社・コンテンツデータマーケティングを設立した。

2020.09.30

博報堂グループ、「GOGO DX」を提供開始。顧客接点コミュニケーションを非接触・非対面化

博報堂、博報堂プロダクツは、イベントや販売促進、店舗での買い物行動などの顧客接点コミュニケーションを「非接触・非対面化」する、55のデジタルトランスフォーメーション（DX）ソリューションをワンストップで提供する「GOGO DX」を提供開始すると発表した。

2020.07.20

7割の企業で「新型コロナウイルスはDX推進への影響なし」【イントループ調べ】

イントループは、同社サービスを用いてDX推進を実施している企業を対象として、DX推進計画へのコロナウイルス感染症の影響を調査した。その結果、73.4％が「影響がない」と回答。反対に、その他の分野で投資を減らした企業は19.8％だった。

2020.06.22

緊急事態宣言解除後の各企業の働き方はどうなった？電通、サイバーなどの「新しい働き方」

5月26日の緊急事態宣言の全面解除を受け、在宅勤務やリモートワークを実施していた各社が今後の勤務体系を発表している。広告業界でも会社により対応は様々だ。広告業界の各社、一般企業の対応をまとめた。

2020.06.01

デジタル人材と「潜在デジタル人材」の特徴と実態【デロイトトーマツ調べ】

デロイトトーマツグループは、「デジタル人材志向性調査」を実施した。有力なデジタル人材の特性、就業観、離職意向などを分析し、ポテンシャルの高い「潜在デジタル人材」の傾向を特定・解説している。

2020.05.26