セールス職の約8割が感じる「社内情報格差」の実態【Jストリーム調べ】

Jストリームは、従業員のエンゲージメントを下げ事業推進の妨げとなりうる、部門・拠点間の情報格差の実態や社内での有効な情報共有施策に関する調査を実施した。社内での情報格差がもたらす問題や、適切に情報を共有することの意義、効果的な施策について考察している。

調査実施の背景
企業の成長に伴い、社内での適切な情報共有の重要性が高まっている。事業の拡大や機能・組織の多様化により、社員・部門・拠点の数は増加するが、情報に齟齬が生じた場合、円滑な事業運営に支障をきたす可能性がある。そのため、多くの企業が情報共有の強化に取り組んでいる。

同調査では、社内情報共有に関する営業現場の認識を明らかにすることで、企業運営の改善につなげることを目的とした。営業・セールス職の方々を対象に、部門・拠点間の情報共有について調査を実施した結果、約8割が「情報格差を感じている」と回答し、改善の余地があることが浮き彫りとなった。さらに、「情報格差を感じる具体的な場面」や「情報格差が業務や心理面に与える影響」など、情報共有のあり方を見直すための示唆も得られた。

調査概要
調査手法：インターネット調査
調査対象：20～59歳男女、会社員
事前調査において、営業・セールス職に従事しており、所属会社で部門・拠点間における情報共有が実施されていると回答した者
有効回答数：1,275件
調査期間：2025年8月

調査結果（抜粋）は以下の通り。

情報格差の有無
所属会社での部門・拠点間の情報共有について、約8割が格差を感じており（はい、感じる45.5％＋状況による／一部に感じる34.2%の合計79.7％）、情報格差を感じていないのは2割以下という結果となった。

情報格差を感じるシーン
所属会社での部門・拠点間の情報共有について、「情報格差がある」と感じるものを質問したところ、「他拠点・他部署の業務内容や成果」「部門横断プロジェクトの進捗状況」「制度・人事情報」の順で格差を感じているという結果になった。

情報格差が業務や気持ちに与える影響
情報格差が業務や気持ちに与える影響については、1位が「モチベーションやエンゲージメントの低下」で17.6％だった。続いて2位「部門間の連携が悪くなる」16.2％、3位「業務効率の低下」14.3％という結果になった。

格差解消に有効だと思う対策
格差解消に有効と思う対策については、1位が「部門間で共有される資料や報告を一元管理できるようにする」の66.0％だった。続いて2位「社内ポータルやイントラの情報を見やすく整理する」64.2％、3位「情報共有のルールやガイドラインを明確にする」62.2％という結果になった。