従業員エンゲージメント向上施策、「伝達不足」が最大の障壁【ヤプリ調べ】

人的資本経営の重要性が叫ばれるなか、多くの企業が従業員エンゲージメント向上に向けた施策を強化し、評価制度の見直しや社内イベント、1on1の導入など、取り組みの数は年々増えている。

一方で、「制度は整っているのに、現場の温度感が上がらない」「施策をやっているのに、手応えがない」といった声が、人事・組織開発の現場から聞こえてくるという。

ヤプリは、人的資本経営の推進を背景に重要性が高まる「従業員エンゲージメント施策」について、企業の経営企画・人事・組織開発担当者432名を対象に実態調査を実施した。

同社によると、調査の結果、施策が機能しない最大の要因は、内容や制度設計以前に、「なぜその施策を行っているのかが、従業員に伝わっていない」という、極めて基本的な課題にあることが明らかになったとしている。
 

調査背景

昨今、従業員エンゲージメント向上は、離職防止や生産性向上に直結する重要テーマとして注目されている。一方で、人事部門が制度を整え、施策を実行しても、現場の意欲が高まらず、取り組みが継続的な変化につながりにくいケースが散見される。

本調査では、エンゲージメント向上施策に取り組む担当者を対象に、施策のゴール設定、浸透度、情報伝達の課題、情報不達がもたらす影響などを定量的に整理。施策を「自分ごと化」してもらうために人事が取り組むべき仕組みづくりの方向性を明らかにした。
 

調査結果サマリー

(1) 企業が重視するエンゲージメント施策のゴールは「働きがい」と「熱意」
エンゲージメント施策のゴールとしては、「従業員が働きがいを感じられる環境整備」（28.9%）、「仕事への熱意・意欲の向上」（26.6%）、「経営戦略・理念への共感度の向上」（22.0%）が上位となった。

また、実施施策としては「社内イベント・交流会」「従業員表彰制度」「上長との1on1」など、対話を促す取り組みが多く挙げられている。

(2) 「浸透しているはず」でも、目的が伝わっていない（44.7%）
施策の浸透度について、回答者の過半数が「浸透していると感じる」と回答する一方で、施策推進の課題として「目的が従業員に伝わっていない」（44.7%）が最多となった。

さらに課題の上位には、「施策の効果測定が困難」（34.3%）、「従業員が施策に気づかない」（28.0%）が続き、発信した事実だけで終わってしまう“やりっぱなし”や、一方通行コミュニケーションのリスクが示唆される。

(3) 情報が届かないことは、実務課題より深刻な「心の離脱」につながる
社内情報が「必要な従業員に届いていない」と「よく感じる」47.7%、「非常によく感じる」14.1%と、情報の不達は多くの企業で顕在化している。

また、情報が届かないことによる課題として、
・従業員のエンゲージメント・モチベーション低下（53.2%）
・部門間の連携不足・対立（47.9%）
・戦略や施策の実行遅延（45.7%）
が上位に挙げられた。

情報の不達は「業務効率」の問題に留まらず、従業員に疎外感を生み、帰属意識や意欲を損なう要因になり得ることが分かる。

(4) 現場が学べる環境にも「アクセスの壁」──教育機会の不平等が浸透を阻害
特にPCを持たない現場社員においては「情報にアクセスする手段がない」という物理的障壁が存在し、情報伝達の課題として、

・情報に気づかない／見落とされる（48.4%）
・一方的な発信で終わっている（35.4%）

コンテンツ提供面では、更新・管理の煩雑さ、閲覧状況を把握できないなども課題となっており、学習コンテンツが届かない／活用されない実態が示されている。

調査概要

調査主体：ヤプリ
調査期間：2025年11月21日～2025年11月25日
調査対象：企業においてエンゲージメント施策に関与する、経営企画・人事・組織開発担当者
対象者数：432名
調査方法：Webアンケート調査
業種：製造業、サービス業、IT、流通など
対象部門：経営企画、人事、総務、組織開発
取り組み業務内容：中期経営計画策定、人的資本経営推進、理念浸透施策、DX推進など