人材投資が継続勤務意欲を左右する？ 従業員エンゲージメント調査の結果【アジャイルHR・インテージ調べ】

アジャイルHRとインテージは、従業員エンゲージメント全国調査に基づき、従業員エンゲージメントと人材投資についての調査結果を発表した。

全国調査は「A&Iエンゲージメント標準調査」の調査票をもとに実施されている。同調査は以下の因果関係を測定するもの。
従業員エンゲージメント：「ワークエンゲージメント」と「組織コミットメント」
従業員エンゲージメントに影響を及ぼす要因：「仕事の資源」と「価値観・ビジョンの共有」
従業員エンゲージメントによって影響を受ける意識や行動：「アウトカム」

本年度の全国平均は以下の通り。

本年度の調査では標準設問に加えていくつかの設問を追加しており、その一つが「人材投資」に関するものである。以下では、人材投資と従業員エンゲージメントの関係についての分析結果の一部を抜粋して記載する。

■人材投資に積極的な会社ほど従業員エンゲージメントは高い
図2は、「私の働いている会社の経営陣は、人材投資（教育や福利厚生の充実、職場環境の整備など）に対して積極的に関与している」への回答別の従業員エンゲージメントを表している。経営陣が人材投資に積極的に関与していると思われている会社ほど、従業員エンゲージメントは高い傾向が見られる。

■継続勤務意欲に大きな差がある
人材投資の積極さとアウトカムの各要素には相関があるが、特に「継続勤務意欲」に関して、人材投資に積極的な会社とそうでない会社の差異が大きく見られる。

■若手ほど、経営層は人材投資に積極的と感じている
本調査では人材投資への積極さを年代別、職位別、業種別、従業員規模別といった属性別に分析している。図4は年代別の回答分布を表しており、20歳代以下の若手ではポジティブ回答率が6割近いものの、40歳代と50歳代ではネガティブ回答率が6割を超えている。

人材投資の積極さに関する、その他の属性別分析によると以下の傾向が見られる。
・役職が上がるほどポジティブ回答率が高まる
・業種別でもっともポジティブ回答率が高いのは「電気・ガス・熱供給・水道業」であり、もっとも低いのは「運輸業、郵便業」である
・従業員規模が大きいほどポジティブ回答率が高まる