緊急事態宣言解除後のメディアライフにおいて注視すべきは「情報態度」と「利用行動」【博報堂DYメディアパートナーズ調べ】

博報堂DYメディアパートナーズ メディア環境研究所は、在宅率上昇による一時的な変化だけでなく、今後も続いていく大きな潮流「メディアの新常態」を把握することを目的として、「緊急事態宣言解除後のメディア接触調査」を実施した。

調査結果による主な発見点は、以下の3つ。

1. 緊急事態宣言解除後の5月末のメディア接触時間は、1月末を100%とした場合、99.2%で横ばい
1日あたりのメディア総接触時間（15～69歳全体・東京）を、平常時の1月末と、緊急事態宣言解除後の5月末とで比較すると、1月末を100%とした場合、5月末は99.2%で、同程度の水準であった。緊急事態宣言下のステイホーム期間では、在宅率上昇によりメディア接触時間やHUTなどの増加が報道されていたが、その変化は一時的なものであったことが判明した。

2. 変化したのは時間ではなく、メディアや情報への態度。「向き合う」「確かめる」「なごむ」
新型コロナウイルスの危機の中で「新型コロナの情報は積極的に集めた」という率は60.2％。自由回答でも、メディアの情報のみならず、「記者会見を確認」「各種SNSを駆使」「信頼を求めて様々な場所にちらばる情報を丹念に追跡」など、メディアや情報に「向き合う」傾向が強まった。また、「メディアの伝えることの信頼性が気になった」65.1％、「情報の真意や鮮度に気をつけるようになった」47.5％など、メディアや情報の質を「確かめる」傾向が見られた。さらに、自由回答では「ラジオ、ニュースのキャスター、SNSのインフルエンサー」など、人間味のあるコンテンツで「なごむ」態度も目立った。外出自粛は解かれたものの、新型コロナウイルスの危機はまだ収束しておらず、こうしたメディアや情報への態度は、今後も継続していくと考えられる。

3. TV見逃し視聴サービス、radiko、雑誌定額制サービス、新聞社アプリ、SNSなどの利用率に変化
情報態度の変化に伴い、過去数年間、ゆっくりと伸張していたデジタル系の新しいメディアサービスの導入が、わずか4カ月間で「加速」。各年代で利用率を伸ばしている。新しい見られ方・聴かれ方の定着、世代別コミュニケーションや広告商品化の取り組みが、今後の課題であるという。

同調査は「平常時」として2020年1月29日～2月7日、緊急事態宣言解除後として2020年5月27日～6月1日の期間、東京都の15～69歳の男女を対象としてインターネット上で行われた。