評価基準の透明性がカギ！ 若手社員の定着率を左右する実態調査【IKUSA調べ】

IKUSAは、社会人1～5年目の若手社員400名を対象に「人事評価制度に対する満足度と納得感についての実態調査」を実施した。

若手社員の定着において評価への納得感は重要な要素である。本調査では、若手社員の評価制度への満足・納得と、その改善が定着に与える影響を明らかにした。

調査結果サマリー

・現在の評価制度に満足している若手は計46.8%どまり、「どちらともいえない」34.5%が最多
・評価基準が「共有されていない」と感じる若手は計46.3%、不満理由の最多も「基準が不明確」
・評価面談が「成長に役立つ」は計43%どまり
・評価制度が改善されれば勤続意向が高まる若手は計59.8%
・理想の評価制度は「チーム成果重視型」24.5%が最多

若手の人事評価への満足は46.8%どまり、納得感も46.3%

現在の評価制度に満足している層は計46.8%にとどまり、「どちらともいえない」34.5%が最多となった。評価結果への納得感があると答えた層も計46.3%留まりとなり、積極的に満足・納得とも言えない層が半数で、評価制度が“形だけ”になっている可能性がうかがえる。

その原因は、約半数が「評価基準が共有されていない」46.3%、不満理由の最多も「基準が不明確」

その背景にあるのが、評価基準の不透明さである。評価基準が共有されていないと感じている層が計46.3%と約半数が回答した。

評価への不満理由（n=215）でも「評価基準が不明確」17.7%が最多で、何を評価されているのかが分からない状態が、満足・納得の低さの根っこにあることがわかる。

評価面談も「成長に役立つ」は43%どまり ―評価が“通知の場”で終わり育成に機能せず

基準が不透明なままでは、評価の場も活きない。評価面談が自身の成長に役立っていると答えた割合は合計で43%にとどまった。評価が一方的な“結果の通知”で終わり、成長を後押しするフィードバックの場として機能していない実態が浮き彫りになっている。

一方、改善で約6割が勤続意向UP、若手が求めるのは「明確な基準・具体的フィードバック・公平性」

裏を返せば、評価を改善する余地は大きいといえる。評価制度が改善されれば勤続意向が高まるという声が合計59.8%にのぼった。

若手が重視するのは「明確な基準」26.8%、「フィードバックの具体性」26.3%、「公平性」26.0%。また理想の評価制度は「チーム成果重視型」24.5%が最多で、チームへの貢献を正当に評価されたい意向もうかがえる。

考察：評価の“透明性”と“対話”が若手定着のカギ

本調査から、若手の評価への不満は“基準の不透明さ”に根があり、それが納得感の低下や評価面談の形骸化を招き、定着を左右していることが明らかになった。

評価の不透明さは心理的安全性にも影響しており（「影響している」計48.5%）、評価の問題は組織風土にまで波及する。基準の明確化に加え、評価が正しく伝わり受け止められる“対話と関係性”を育てることが重要であると同社は考える。

調査概要

調査名：人事評価制度に対する満足度と納得感についての実態調査
調査時期：2026年3月
調査対象：社会人1～5年目
有効回答数：400名
調査方法：インターネット調査
※構成比は小数第2位を四捨五入しているため、合計が100%にならない場合がある。
※評価への不満理由（Q3）は、評価に不満・納得感が十分でないと回答した215名を対象に集計している。