半分以上の人が働き方改革の進行を実感するも、リスキリングへの取り組みとの相乗はまだ見られず【スキルアップ研究所調べ】
マスメディアン編集部 2025.05.02
- 働き方改革
- リスキリング
スキルアップ研究所は4月21日、「働き方改革とリスキリングに関する実態調査」の結果を発表した。
近年、働き方改革が進んだことで、転職がより一般的になったり、自由な時間が増えたりと、働き方は変化を見せている。こうした変化に伴い、リスキリングの重要性が高まり、それを実践しやすい環境も整いつつあると考えられる。しかしながら、このような傾向が具体的にどの程度進んでいるのかは明らかではない。
そこで今回は、働き方改革がリスキリングにどのような影響を与えているのか、そしてその現状について調査を行った。調査結果の概要は以下の通り。
近年、働き方改革が進んだことで、転職がより一般的になったり、自由な時間が増えたりと、働き方は変化を見せている。こうした変化に伴い、リスキリングの重要性が高まり、それを実践しやすい環境も整いつつあると考えられる。しかしながら、このような傾向が具体的にどの程度進んでいるのかは明らかではない。
そこで今回は、働き方改革がリスキリングにどのような影響を与えているのか、そしてその現状について調査を行った。調査結果の概要は以下の通り。
調査結果の概要
●半分以上の人が働き方改革が進んでいると実感している

社会人500人を対象に「あなたの職場では働き方改革が進んでいますか?」という質問を行うと、半分以上の方が「進んでいる」「どちらかといえば進んでいる」のいずれかに回答した。この結果から働き方改革は多くの職場で進行していることがわかる。
しかし、「進んでいる」と答えた人はわずか9.2%であり、本格的に改革が行われている職場はまだ少なく、働き方改革の普及は十分に進んでいるとは言えない。
●自由時間が増えてもリスキリングの取り組み率はほぼ変わらない
しかし、「進んでいる」と答えた人はわずか9.2%であり、本格的に改革が行われている職場はまだ少なく、働き方改革の普及は十分に進んでいるとは言えない。
●自由時間が増えてもリスキリングの取り組み率はほぼ変わらない

働き方改革によって自由に使える時間が増えたと感じる人と感じない人それぞれに「リスキリングの経験」の有無について尋ねたところ、どちらもリスキリング経験者の割合は10%台に留まり、その差は5%程度であった。
この結果から、自由な時間が増えたとしても、それを特にリスキリングに活用する人は多くないことがわかる。
●時間が足りないことがリスキリングをしない最大の理由
この結果から、自由な時間が増えたとしても、それを特にリスキリングに活用する人は多くないことがわかる。
●時間が足りないことがリスキリングをしない最大の理由

リスキリング未経験者に対して、「あなたがリスキリングをしない理由を教えてください」という質問を行うと、「時間が足りないから」という回答が44%で最も多かった。しかし、働き方改革によって自由時間が増えた人でもリスキリングの取り組み率が依然として低いことが前の調査でわかっている。
この結果から働き方改革で自由時間が増えたといっても、リスキリングが十分にできるほどの時間が増えたわけではない可能性が指摘できる。
この結果から働き方改革で自由時間が増えたといっても、リスキリングが十分にできるほどの時間が増えたわけではない可能性が指摘できる。
課題と展望
調査の結果、半数以上の人が働き方改革を実感していることがわかった。具体的な内容としては、労働時間や休暇に関する改善が多く、自由時間が増えたと感じている人も多かった。
しかしながら、働き方改革によって生まれた自由時間の増加や、人材育成制度の充実と、リスキリングへの取り組み率の間には、明確な関連性は見られなかった。時間が足りないことがリスキリングを行わない最大の理由であることを考慮すると、働き方改革によって生まれた自由時間は、リスキリングを行うには十分とは言えない可能性が指摘できる。
リスキリングの取り組みをより促進するためには、現状よりさらに可処分時間を確保できるような改革を進めていくことが必要なのではないだろうかと、同研究所は考えている。
調査概要
調査名:働き方改革とリスキリングに関する実態調査
対象者:企業で働く社会人
対象地域:全国
調査方法:インターネット
調査期間:2025年4月2日~9日
回答数:500
しかしながら、働き方改革によって生まれた自由時間の増加や、人材育成制度の充実と、リスキリングへの取り組み率の間には、明確な関連性は見られなかった。時間が足りないことがリスキリングを行わない最大の理由であることを考慮すると、働き方改革によって生まれた自由時間は、リスキリングを行うには十分とは言えない可能性が指摘できる。
リスキリングの取り組みをより促進するためには、現状よりさらに可処分時間を確保できるような改革を進めていくことが必要なのではないだろうかと、同研究所は考えている。
調査概要
調査名:働き方改革とリスキリングに関する実態調査
対象者:企業で働く社会人
対象地域:全国
調査方法:インターネット
調査期間:2025年4月2日~9日
回答数:500