6割の企業が「360度評価」導入、主な活用目的は「人材開発」「組織開発」「人事評価・目標管理」【シーベース調べ】

シーベースは、企業での「360度評価」の活用状況の実態調査を行い、その結果を10月11日に発表した。この調査は、360度調査を導入している企業の評価者・被評価者1000サンプル、経営者・人事担当者242サンプルをもとに取りまとめたものだ。5月15日から18日の期間にスクリーニング調査を、5月22日から29日の期間に本調査を、インターネット調査で実施している。

調査結果サマリー

・企業の6割近くが導入し、人材開発・組織開発・人事制度運用面で役立てている
全体の6割弱が360度評価を導入しており、大手企業ほど導入率が高まる傾向にあった。

・主な活用目的は「人材開発」、次いで「組織開発」「人事評価・目標管理」。「ハラスメント対応への活用」は2022年と比較すると約20%増加
上位はいずれも組織の要である管理職が密接に関連し、彼らを通じた改善・解決を必要としていることも推察される。また、2022年結果と比較すると「ハラスメント対応への活用」の回答割合が20％ほど増加した。同社は、ハラスメントなどの企業内コンプライアンスに抵触する事件が多々起きている背景が影響していると言及する。

・360度評価の実施意義は、何らかのフォローがあると7割以上が実感し、何もない場合はゼロと差が著しい結果に
研修、強みのフィードバックや読み解きフォローがある場合は7割以上が意義を実感するが、当てはまるがない場合は意義実感割合がゼロとなっている。

・360度評価実施後のフォロー施策があると最大で約8割が効果を実感するが、何もない場合は1割強と大きな乖離
フィードバック・フォローの機会があると効果実感が高まり、ないと著しく低い傾向にあることがわかった。結果の受け止め・解釈支援の機会があるとより「強みの再認識」につながりやすく、定期的に振り返り内省する機会があるとより「改善点への気づき」につながりやすいことも結果から読み取れる。「改善点への気づき」はフォロー施策がある場合は約8割がその効果実感があり、何もない場合は1割強にとどまると、大きな乖離が見られた。

調査結果詳細