2023年の仕事観、2021年と比べて「オリジナリティ」より「バランス」重視へ【コクヨ調べ】

コクヨは、働きがいの構成要素をまとめた統計レポート「WORK VIEW 2023 ポストパンデミックの働きがい―内向化するワーカーのゆくえ―」を、7月18日に公開した。

2020年から2023年までの3年間に起こったパンデミックや戦争、インフレの加速、AIの実用化などの出来事が人々の就労意識に大きな影響をもたらした。ワーカーの意識が変容した今、組織はどのような働き方や働く場を設計すれば良いのか。その解像度を高めるため、同社ワークスタイル研究所は国内2931人のワーカーを対象とした意識調査を実施し、レポートにまとめた。

同レポートでは、ワーカーの生産性やウェルビーイングの向上に寄与する「働きがい」に着眼し、働く体験・ワークプレイス・仕事観・職務特性・情報・人間関係など、多面的な視点で「働きがい」の要素とそれを満たす場のあり方を探究する。

働く場：オフィス回帰が進み、コロナ禍前の水準に迫る
2020年4月の緊急事態宣言を受けて、在宅勤務の比率は約80％まで急増した。その後、次第に企業は感染対策を強化しながらワーカーへ出社を促したことで、2023年の出社率は67.5％にのぼり、コロナ禍前の水準（出社率73.8％）に迫りつつある。現在、リモートワークを導入する企業は約50％であり、企業のスタンスは原則出社とリモートワーク導入の間で二極化している。

働き方：「周縁情報」がリモートワーカーの働きがいを高める
リモートワークの導入有無によって「働きがい」を感じる体験は異なる。たとえば、情報の授受の観点では、出社中心のワーカーは業務へのアドバイスや顧客情報といった「本業直結型の情報」が「働きがい」を高めやすい。その一方で、リモートワーカーの場合は偶発的な出会いやトランザクティブメモリーといった「業務の周縁情報」の重要性が増す。周縁情報は同僚との結びつきや交流を促し、リモートワークで陥りがちな孤立・孤独からワーカーを解放するため、このような結果が表れたと同社は分析する。つまり、従業員の「働きがい」を高める上で、組織は推奨する働き方に適した体験設計が求められる。

仕事観：この3年間で「オリジナリティ」より「バランス」を重視
働き方や働く場を設計する上で、従業員の「仕事への向き合い方」、つまり仕事観を把握することも重要だ。パンデミックからの約3年間で仕事観には大きく2つの変化が見られた。1つは、いつもと変わらぬ日常性を大切にしたい「安定志向」が強まっていること。もう1つは、起業やリーダーとしての活動を通したオーナーシップの向上や、兼業・副業などを通して個別特有に組み合わされた専門性の構築へ意欲を持つ「オンリーワン志向」が弱まっていること。周囲とは異なる際立ったオリジナリティより、周囲となじむバランス感覚への意識が強まっていると、同レポートでは言及している。

また、統計的な解析の結果、同社は、「働きがい」の向上をめざす上で留意すべき8つの視点を見いだした。8つの視点は以下の通り。

＜働きがい向上の8つの要点＞
要点1：内向化するワーカー
要点2：知の探索が熱中を生む
要点3：リーダーの誠意が組織愛を育む
要点4：チームを共創せよ
要点5：意欲がみなぎるのは、意思の融和？ 難題との衝突？
要点6：適度な距離感がもたらす働きがい
要点7：リモートワークには周縁情報を
要点8：心を結ぶオフィス