「昇進するよりも、どこでも働ける方がいい」と70％が回答【Ivanti調べ】

Ivantiは、全世界の「仕事の未来」の専門家と協力し、6100人以上のオフィスワーカーとITプロフェッショナルを対象に、仕事の過去、現在、未来に関する従業員の心理を明らかにすることを目的とする調査「Everywhere Workplace」の結果を発表した。このレポートでは、70％の回答者が「昇進するよりも、どこでも働ける方がいい」と回答しており、労働環境における従業員の優先順位の変革が明らかになった。しかし、その傾向とは裏腹に、リモートワークは諸刃の剣であり、回答者の10％のメンタルヘルスに悪影響が及んでいると報告している。

コロナ禍が従業員のメンタルヘルスに与えた打撃は大きく、IT部門の女性回答の70％が「リモートワークで悪影響があった」と回答したが、同じグループの男性回答者で「悪影響があった」と回答したのはわずか30％にとどまった。さらに、多くの従業員は、「同僚との個人的なつながりが失われた」（9％）、「オフィスで働くより長時間働くことを期待されている」（6％）と感じている。また、レポートはさらなる男女格差も明らかにしている。リモートワークによりメンタルヘルスに悪影響が出たと回答した人は、女性56％に対し、男性は44％だった。「同僚との個人的なつながりを失った」と回答した女性は52％だったのに対し、男性は47％となっている。

「未来の働き方」モデルの可能性について見てみると、従業員の42％がハイブリッド型の働き方を希望していることがわかった（前回調査から5％増）。「在宅勤務を希望する」と回答しているのは従業員の30％（前回調査から20％減）で、多くの社員が再び同僚と交流したいと考えていることがわかる。回答者によるリモートワークで実現したメリットのトップ3は、「通勤時間の短縮（48％）」、「ワークライフバランスの改善（43％）」、「柔軟な作業スケジュール（43％）」となっており、リモートワークが多くのポジティブな変化をもたらしている一方で、リモートワークがもたらすデメリットによって在宅勤務希望が減少していると考えられます。実際に、回答者の49％は「リモートワークによってなんらかのマイナスの影響があったと」している。リモートワークの問題としては、「同僚との交流がない（51％）」、「共同作業やコミュニケーションが効率的にできない（28％）」、「騒音、気が散る（27％）」が上位に挙げられている。

今後も環境は複雑化していくと予想されるため、自動化の重要性はますます高まっていくだろう。実際に、回答者の15％は「どこからでも働ける方が良い」と答えている（前回調査より87％増）。興味深いことに、回答者の22％が「パンデミック中にデジタルノマド（ITを活用して世界を旅しながら仕事をする人）になった」と回答し、18％が「デジタルノマドになることを検討している」と答えている。「ずっとオフィスで働きたい」と答えた人はわずか13％だった（前回調査より11％減）。

この調査ではまた、回答者の24％が「大量退職時代」の過去1年間に仕事を辞め、28％が今後6か月以内に退職することを検討していることがわかった。25～34歳の回答者に限ってみてみると、今後6カ月以内に退職する予定の割合は36％に跳ね上がる。オフィス復帰の方針は、退職増加を招く重要な要因となる。回答者の24％は、「もし雇用主がフルタイムでの職場復帰を強制するならば、仕事を辞める」と答えている。

今後に目を向けると、回答者の26％は、2022年にIT部門からのノートパソコン、デスクトップ、モバイルデバイスなど新しいハードウェアの供給を希望し、26％がITによるサービスデスクの最新化を望んでいます。IT専門職の間では、サービスデスクの最新化に対する要望は32％に上る。パンデミックの影響でサービスデスクへのコール数の増加、運用コストの増大、従業員の生産性や満足度の低下を招いたことから、これは当然のことだと言えるだろう、とIvantiは分析している。