上場企業の部長の9割以上がプレイングマネージャー【産業能率大学調べ】

産業能率大学総合研究所は、「上場企業の部長に関する実態調査」を実施した。同調査は2019年3月に続く第2回で、コロナ禍を経て「新しい日常」と呼ばれる大きな環境変化のなか、経営戦略の一翼を担う部長の存在意義が高まっていると見込んだもの。2021年9月14日～16日の3日間、調査会社を通じてインターネットリサーチで実施し、385人から回答を得た。

【調査結果概要】
コロナ禍による業務の変化について尋ねたところ、「顧客や取引先とのコミュニケーション」を筆頭に各方面でのコミュニケーションが減少（大幅に減った＋やや減った）している。逆に増加（大幅に増えた＋やや増えた）したのが「メールの送受信」だった。

また、新しい日常でのマネジャーに必要なスキルの重要性の変化について尋ねたところ、重要性が増したスキルのトップ3は「IT活用」、「リーダーシップ」、「タイムマネジメント」だった。

プレイングマネジャーという言葉がありますが、96.9％の部長がプレイヤーとマネジャーを兼務しており、前回調査よりも1.1ポイント増加している。そうした状況について、約半数の部長が「業務に支障がある」と答えている。さらに6割の部長が副業容認を望んでいることもわかった。

部長として「多く時間を割いている業務」について尋ねたところ、1位が「部下とのコミュニケーション」、2位が「資料作成」で、この2つが他の業務を大きく引き離しており、前回調査との比較でも大幅に増えている。

2～3年前と比較して重要度が高まった業務課題では「業務のデジタル化（ＤＸ）への対応」と「コンプライアンスの順守」が4割を超えた。

部長としての悩みについて複数回答で尋ねたところ、「部下がなかなか育たない」がトップとなった。2位は「部下の人事評価が難しい」、3位は「職場の(or自分の)業務量が多すぎる」となった。

人事関連の制度をリストアップして望むかどうか尋ねたところ、“望む”という回答が多かった1位は「フレックスタイム勤務」、2位は「テレワーク」だった。それに続く3位には「副業容認」が入り、6割が副業を望んでいることがわかった。逆に「年功序列」を望むのは4割弱にとどまっており、それほど望まれていないことがわかった。

部長として組織から「最も期待されていること」を尋ねたところ、「職場運営の方向性を明確に示すこと」が2位「メンバーに適切に業務を分担すること」以下を大きく引き離してトップとなった。3位には「長期的なキャリアを見据えた部下育成」が入っている。