Z世代に響くオフィス環境は「リラックス・変化・選択肢」【イデックスビジネスサービス調べ】

イデックスビジネスサービスは、企業の人事担当者を対象に、「人事担当者が考える採用力強化とオフィス環境」に関する調査を実施した。

近年、企業の採用活動は売り手市場の影響を受け、多様化・高度化の一途をたどっている。特に、若年層を中心とした働き手の価値観の変化により、報酬や業務内容だけでなく、働く「環境」そのものへの関心が高まっているのが実情である。「どうすれば自社に興味を持ってもらえるか」「どのような環境なら定着率が上がるか」といった課題を感じる企業も多く、オフィス空間のあり方が採用活動の質を左右する重要な要素になりつつあるのではないだろうか。

そこで今回、同社は企業の人事担当者を対象に、「人事担当者が考える採用力強化とオフィス環境」に関する調査を実施した。
 

調査概要：「人事担当者が考える採用力強化とオフィス環境」に関する調査

【調査期間】2025年9月12日～2025年9月15日
【調査方法】PRIZMA（https://www.prizma-link.com/press）によるインターネット調査
【調査人数】1002人
【調査対象】調査回答時に企業の人事担当者と回答したモニター
【調査元】イデックスビジネスサービス（https://idex-f.co.jp/）
【モニター提供元】PRIZMAリサーチ

オフィス環境が採用に影響する時代！？人事担当者が感じる“採用の壁”とは？

はじめに、企業の人事担当者が実際にどのような採用上の困りごとを抱えているか、その現状を探った。

「現在、貴社は人材採用においてどのような課題を感じているか」について尋ねたところ、『応募者数が少ない（46.7％）』と回答した方が最も多く、『自社に合う人材が集まらない（46.0％）』『内定辞退が多い（40.6％）』と続いた。

この結果から、まず「量」の確保（応募者数の不足）と「質」の確保（自社に合う人材）の両方が、企業の人事担当者にとって大きな課題であることがうかがえる。内定辞退の多さも高い割合を占めており、応募者への“最後の一押し”で何かが不足している可能性があるのではないだろうか。

次に、応募者が「最終的に入社を決める際」に、どのような要素を重視するかについて、企業の人事担当者の見解を聞いた。

「職務内容や給与・福利厚生などの大前提条件が満たされている場合、候補者（応募者）が「最終的に入社を決める際」に影響する要素」について尋ねたところ、『企業の成長性・将来性（37.0％）』と回答した方が最も多く、『オフィス環境（立地・デザイン・雰囲気・設備など）（36.6％）』『上司・同僚など人間関係の良さ（33.0％）』と続いた。

企業の成長性・将来性を重視する声に次いで、オフィス環境が重視されていることは、応募者が目に見える・感じられる職場の環境を大事にしている可能性を示している。

さらに、「採用活動において、オフィス環境が最も影響を与える場面」について尋ねたところ『会社説明会（27.8％）』と回答した方が最も多く、『オフィス見学時（25.4％）』『面接時（25.0％）』と続いた。

会社説明会やオフィス見学時、面接時が上位であり、最初の印象や直接オフィス空間を目にするフェーズでオフィス環境が大きな影響を持つようである。応募者にとってオフィスを見ることは、社風や働き方を“目で見て感じる”機会であり、ここで「期待と実態」にギャップがあれば、内定辞退などにつながりやすいのかもしれない。一方で、内定承諾時や入社直前など比較的後のフェーズと回答した方も一定数おり、入社後までオフィス環境が影響する可能性も無視できない。

Z世代・ミレニアル世代に響く空間づくり

特にZ世代・ミレニアル世代を意識した採用強化では、どのような機能がオフィスに求められているかを見てみた。

「Z世代・ミレニアル世代向けの採用強化において、今後必要になると感じるオフィス機能」について尋ねたところ、『フレキシブルに使える作業スペース（スタンディングデスクなど）（39.9％）』と回答した方が最も多く、『ウェルビーイングに配慮した設備（グリーン、アロマ、音環境など）（38.9％）』『リモート会議用の個室ブース（32.5％）』と続いた。

Z世代・ミレニアル世代の採用強化のために重視するオフィス機能として、“リラックス・変化・選択肢”を提供する要素が上位となっている。作業スタイルの自由度、健康・快適性への配慮、オンライン／リモート対応など、時代のトレンドである“柔軟性”や“ウェルビーイング”を意識している方が多いようである。コミュニケーションを促すスペースも一定の支持があり、Z世代・ミレニアル世代が共働・協働型の働き方を重視していることを意識している様子が読み取れる。

さらに、「今後、採用力強化のためにオフィス環境を改善する意向はあるか」について尋ねたところ、7割以上の方が『すでに改善を進めている（29.9％）』『近いうちに改善を計画している（48.3％）』と回答した。

半数近くの企業が“近いうちに改善を計画”しており、すでに改善を進めている企業も3割近くあることから、オフィス環境改善は具体的なアクションフェーズに入っている企業が多いことがわかった。