働きがい向上で定着率・意欲が改善 1万社調査に見る職場の変化【三菱総合研究所調べ】
マスメディアン編集部 2025.07.31
- 働き方改革
- 人的資本
三菱総合研究所(以下、MRI)が厚生労働省から委託を受けて実施した「令和6年度 働く人のワークエンゲージメントの向上に向けた支援事業」の一環である企業アンケート調査報告書が、厚生労働省から公開された。本調査では、企業における「エンゲージメント」の認知度や、働きがい向上による職場の変化などが明らかになった。
調査の経緯
従業員のワークエンゲージメント(仕事へのやりがいや熱意、仕事から得る活力など、個人と仕事の関係に着目した概念)向上は、従業員の活躍や生産性向上、企業の持続的成長を促す要因として注目が年々高まっている。このような背景のもと、MRIは令和5年度・6年度に厚生労働省から「働く人のワークエンゲージメントの向上に向けた支援事業」の委託を受けて実施した。令和5年度には、ワークエンゲージメントの概念や働きがい向上に取り組む意義を検討し、その結果を簡潔にまとめたリーフレットを作成した。令和6年度には、働きがいのある職場づくりのヒントとなるハンドブックを作成した。また、企業におけるワークエンゲージメントを含む「働きがい向上」に関する意識や取り組み状況を調査するため、企業1万社を対象としたアンケート調査(以下 本調査)を実施し、調査結果報告書が厚生労働省から公開された。
調査の概要
(1) 調査概要
2024年8月から10月にかけて、全国の企業1万社を対象に、働きがい向上に関する取り組みの実態・効果・課題を把握するためのアンケート調査を実施し、約2,400社から回答を得た。
(2) 主な調査結果
本調査では、主に以下の2点が明らかとなった。
■「エンゲージメント」の認知度
「エンゲージメント」という言葉の認知度と理解度がともに高いことが明らかとなった。
企業規模別に見ると、大企業では「エンゲージメントについて言葉を聞いたことがある」が90%程度、中小企業では70%程度と、いずれも高い認知度を示していた。加えて、大企業では「言葉の意味も知っている」企業が70%近くあり、「エンゲージメント」という言葉が働く現場に浸透している様子がうかがえる。
2024年8月から10月にかけて、全国の企業1万社を対象に、働きがい向上に関する取り組みの実態・効果・課題を把握するためのアンケート調査を実施し、約2,400社から回答を得た。
(2) 主な調査結果
本調査では、主に以下の2点が明らかとなった。
■「エンゲージメント」の認知度
「エンゲージメント」という言葉の認知度と理解度がともに高いことが明らかとなった。
企業規模別に見ると、大企業では「エンゲージメントについて言葉を聞いたことがある」が90%程度、中小企業では70%程度と、いずれも高い認知度を示していた。加えて、大企業では「言葉の意味も知っている」企業が70%近くあり、「エンゲージメント」という言葉が働く現場に浸透している様子がうかがえる。

■働きがい向上による職場の変化
働きがい向上の具体的効果として、「従業員の定着率の向上」「従業員同士のチームワークの強化」「従業員の仕事への意欲の向上」「従業員の仕事の効率の向上」などが挙げられ、幅広いポジティブな職場の変化が確認された。
働きがい向上の具体的効果として、「従業員の定着率の向上」「従業員同士のチームワークの強化」「従業員の仕事への意欲の向上」「従業員の仕事の効率の向上」などが挙げられ、幅広いポジティブな職場の変化が確認された。

調査報告書の全体は、厚生労働省のWebサイトから閲覧できる。