ストレスチェック分析 給与・キャリア満足度は改善、一方で働きすぎ実感やハラスメントは依然として課題【ドクタートラスト調べ】

ドクタートラストは、2024年度にストレスチェックサービスを利用した受検者のうち、およそ56万人（約1800の企業・団体）の有効回答結果を分析し、経年での変化などを調査・発表した。

調査結果のポイント
・高ストレス者率の増加は熟年層に偏っており、特に60代の増加が目立つ
・約5％の人が職場でハラスメントを受けていると感じている
・前年度と比べて、待遇面やキャリア志向にまつわる設問に大きな改善がみられた

調査結果の詳細は以下の通り。

1. 他年代に比べて60代のストレスが増加傾向

図1のグラフは60代における高ストレス者率の推移を示している。2024年度は8.1%で、2019年度からは1.9ポイントの増加となった。これは他の年代と比較しても経年での増加幅が大きい結果である。この背景には法改正による定年の引上げなどが関連していると考えられる。労働市場における高年齢者への期待が高まる中、60代の人が新たな働き方や環境に適応していく過程で、ストレスを感じる機会が増えている可能性がある。

2. 5.5%の人が職場でハラスメントを受けていると回答
今回の分析では、職場でハラスメントを受けていると回答した人の割合が5.5％であった（前年度5.7%）。経年では改善がみられるものの、依然として一定数の人がハラスメントを受けていると自認していることがうかがえる。厚生労働省のハラスメントに関する実態調査（※1）においても、過去3年間にパワーハラスメントに関する相談があったと回答した企業は約6割に上ると報告されている。職場におけるハラスメントは、従業員のエンゲージメントや生産性だけでなく、組織全体のブランドイメージにも悪影響を及ぼす可能性がある。ハラスメントのない健全な職場環境の構築は、企業の持続的な成長には不可欠である。

3. 最も改善が大きかった項目は、給料などの報酬面

図2によれば、前年度と比べて最も改善がみられたのは給与・報酬面に関する項目であった。前年度から2.9ポイント、2019年度からでは8ポイント以上の増加である。近年の物価高騰が不安視されている一方で、組織における従業員の給与・報酬面の改善に対する意識は以前にも増して高まっていると考えられる。組織が持続的な成長を実現する上で、従業員の確保・定着に向けた報酬改善が、コストではなく戦略的な投資として重要性を増している可能性がある。


※1：厚生労働省「職場のハラスメントに関する実態調査（令和5年度）」