HRテクノロジー大賞

HRテクノロジーの先進事例を表彰するイベントである「HRテクノロジー大賞」は、2016年に開始され、2025年で10回目を迎えた。HRはHuman Resources（人的資源）の略であり、HRテクノロジー大賞では、人事や人材マネジメントにおけるテクノロジー活用の先進事例を表彰している。本稿ではこれまでの10回のHRテクノロジー大賞の総括について記す。 HRテクノロジー大賞は、HRテクノロジー大賞実行委員会が主催し、第10回では以下の8団体が後援している。

●国立研究開発法人産業技術総合研究所
●独立行政法人情報処理推進機構
●独立行政法人中小企業基盤整備機構
●一般社団法人HRテクノロジーコンソーシアム
●一般社団法人人的資本と企業価値向上研究会
●一般社団法人ピープルアナリティクス＆HRテクノロジー協会
●株式会社ビジネスパブリッシング
●HR総研（ProFuture株式会社）

HRテクノロジー大賞では、部門ごとに、HRテクノロジーのサービスやアプリケーションを提供するサービサーの事例と、HRテクノロジーのサービスやアプリケーションそれらを社内で活用するユーザーの事例を部門ごとに表彰している。ユーザーの事例では、外部のサービスやアプリケーションなどを活用する事例だけでなく、自社でテクノロジーを開発して活用する事例もある。図表1に過去10回のHRテクノロジー大賞受賞事例数を示す。ユーザー71事例、サービサー144事例、累計215事例が表彰されている。

図表2にHRテクノロジー大賞の受賞企業グループ・団体数を示す。同じグループ会社の企業が複数受賞している場合は複数社をまとめて1社として数えている。累計139の企業グループ・団体が受賞しており、内訳は、上場企業グループが63社、非上場企業グループが75社、非営利団体1団体である。非上場企業グループが過半数を占めているのが特徴的で、非上場企業グループの中にはスタートアップ企業が数多く生まれており、HRテクノロジー大賞受賞後に成長して株式上場を果たしたスタートアップ企業も多い。

図表3に日本の上場企業グループで受賞した56社の業種別企業グループ数を示す。業種は日本の証券取引所の分類を活用した。中分類でみると、情報・通信業が24社と最も多く、次いでサービス業の12社、電気機器の9社となっている。

AI（Artificial Intelligence：人工知能）等のテクノロジーの進化は依然として続いており、テクノロジーの進化とともに、HRテクノロジーの進化も続いている。2022年11月にChatGPTが公開されて以降、HRテクノロジーの領域でも生成AIの活用やAIエージェントの活用が進んでおり、2024年からは生成AIやAIエージェントを活用する事例も増加している。今後もHRテクノロジーがどう進化していくのか注目である。