第3回 オープンバッジ大賞
岩本 隆 2025.10.13
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筆者は一般社団法人オープンバッジ・ネットワーク オープンバッジ大賞実行委員会が主催する「オープンバッジ大賞」の審査委員長を務めている。1年に1回、オープンバッジ活用の先進団体を表彰しており、第3回となる2025年の受賞団体(14団体)が決定した。以下に「第3回 オープンバッジ大賞」受賞団体を記す(※1)。
・東京理科大学(教育機関部門):『東京理科大学オープンバッジ』
・日本健康生活推進協会(資格認定団体部門):『健康マスター®』
・日本新薬(企業部門):『Pharma DX Collaboration(PDXC) 日本新薬MVP』
・帝京平成大学(教育機関部門):『SDGs実学プログラム(基礎)2024』
・SIGNATE(資格認定団体部門):『SIGNATE Certifications データリテラシー』
・広島県立生涯学習センター(自治体部門):『地域学校協働活動コーディネーター養成講座』
・ソウル特別市(自治体部門):『青少年小グループ水泳マスター』
・ソウルサイバー大学(教育機関部門):『社会サービスデータ運用』
・IAFSW – The International Association for the Future STEM Workforce(資格認定団体部門):『AI Impact Explorer』
オープンバッジは、一般財団法人オープンバッジ・ネットワークに入会し、オープンバッジの発行団体としての適格性が認定されれば、発行団体として発行することができる。図表1にオープンバッジ活用のイメージを示す。オープンバッジ受領者は自身のオープンバッジウォレットでさまざまな発行団体から受領したオープンバッジをワンストップで管理でき、履歴書、Webサイト、SNS等に添付することができる。
【大賞】
・住友ゴム工業:『【住友ゴム】DXリテラシー』【優秀賞】
・トヨタ自動車(企業部門):『デジタル価値創出人財 Lv.1』・東京理科大学(教育機関部門):『東京理科大学オープンバッジ』
・日本健康生活推進協会(資格認定団体部門):『健康マスター®』
【奨励賞】
・パソナグループ(企業部門):『パソナグループ Hybrid Career Program IT PASSPORT』・日本新薬(企業部門):『Pharma DX Collaboration(PDXC) 日本新薬MVP』
・帝京平成大学(教育機関部門):『SDGs実学プログラム(基礎)2024』
・SIGNATE(資格認定団体部門):『SIGNATE Certifications データリテラシー』
・広島県立生涯学習センター(自治体部門):『地域学校協働活動コーディネーター養成講座』
【ASIA PACIFIC賞 GOLD】
・ソウル市教育庁(教育機関部門):『「デジタル教育」バッジ』・ソウル特別市(自治体部門):『青少年小グループ水泳マスター』
【ASIA PACIFIC賞 SILVER】
・漢陽サイバー大学(教育機関部門):『HYCU 生涯学習の先駆者』・ソウルサイバー大学(教育機関部門):『社会サービスデータ運用』
・IAFSW – The International Association for the Future STEM Workforce(資格認定団体部門):『AI Impact Explorer』
オープンバッジは、一般財団法人オープンバッジ・ネットワークに入会し、オープンバッジの発行団体としての適格性が認定されれば、発行団体として発行することができる。図表1にオープンバッジ活用のイメージを示す。オープンバッジ受領者は自身のオープンバッジウォレットでさまざまな発行団体から受領したオープンバッジをワンストップで管理でき、履歴書、Webサイト、SNS等に添付することができる。
2025年8月末時点で会員数が369団体、オープンバッジ種類数が1.6万種類、オープンバッジ発行数は194万個まで増加している。会員の内訳は以下のようになっている。
・学校法人:152団体
・一般企業:116団体
・官公庁・自治体:9団体
・財団・社団・その他:71団体
・連携会員:11団体
・准会員:7団体
・連携准会員:3団体
会員数からわかるように、オープンバッジの活用は学校法人が先行していたが、第3回 オープンバッジ大賞では、企業のオープンバッジ活用事例が増加した。そして、企業でのオープンバッジ活用が増加するにしたがって、人材採用におけるオープンバッジの活用も増加している。図表2にオープンバッジを添付した履歴書のイメージを示す。求職者がオープンバッジで自身が保有するスキルについて説明をすることで、求人企業と求職者とが良いマッチングができた事例も増えている。
・学校法人:152団体
・一般企業:116団体
・官公庁・自治体:9団体
・財団・社団・その他:71団体
・連携会員:11団体
・准会員:7団体
・連携准会員:3団体
会員数からわかるように、オープンバッジの活用は学校法人が先行していたが、第3回 オープンバッジ大賞では、企業のオープンバッジ活用事例が増加した。そして、企業でのオープンバッジ活用が増加するにしたがって、人材採用におけるオープンバッジの活用も増加している。図表2にオープンバッジを添付した履歴書のイメージを示す。求職者がオープンバッジで自身が保有するスキルについて説明をすることで、求人企業と求職者とが良いマッチングができた事例も増えている。
※1:オープンバッジ大賞実行委員会「第3回 オープンバッジ大賞」オープンバッジ大賞実行委員会ウェブサイト(https://www.openbadge.or.jp/award/)
- 【執筆者プロフィール】

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岩本 隆(いわもと たかし)
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科 特任教授
東京大学工学部金属工学科卒業。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院工学・応用科学研究科材料学・材料工学専攻Ph.D.。日本モトローラ、日本ルーセント・テクノロジー、ノキア・ジャパン、ドリームインキュベータを経て、2012年6月より2022年3月まで慶應義塾大学大学院経営管理研究科特任教授。2018年9月より2023年3月まで山形大学学術研究院産学連携教授、2022年12月より慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。ICT CONNECT 21理事、日本CHRO協会理事、日本パブリックアフェアーズ協会理事、SDGs Innovation HUB理事、デジタル田園都市国家構想応援団理事、オープンバッジ・ネットワーク理事、ISO/TC 260国内審議委員会副委員長などを兼任。
