スキル標準の活用に向けて

HRテクノロジーの展示会やセミナーなどのイベントが世界で活況を呈しており、毎年新たなキーワードが出現する。直近の米国でのHRテクノロジーのイベントでは「Skills-based 〇〇」という言葉がキーワードとなっている。具体的には、「Skills-based organization（スキルベース組織）」「Skills-based hiring（スキルベース採用）」「Skills-based learning（スキルベース学習）」「Skill-based allocation（スキルベース配置）」などの考え方が注目を浴びている。人材マネジメントのあらゆる領域でスキルがベースになっていくということである。

この数年、スキルのクラウドアプリケーション市場が成長しているが、それとともに、スキルマップを社内に構築して人材マネジメントを行う企業も増えている。ただ、現状は、各社で独自のスキルマップを構築していることが多く、スキルマップを社内で活用しているうちはそれでも良いが、スキルをベースに外部から人材採用する際には、社外のスキル定義と社内のスキル定義が異なっていると、スムーズな人材評価ができず定義されたスキルの理解に手間がかかることになる。

欧米などの海外ではスキル標準が企業や業界を超えてうまく活用されている。海外の主なスキル標準としては米国の「O*NET」や欧州のESCO（European Skills, Competences, and Occupation）などがある。日本でもスキル標準自体は政府によって策定されており、「日本版O*NET」と呼ばれていた「job tag」をはじめ、「CCUS（Construction Career Up System：建設キャリアアップシステム）」「ITSS（IT Skill Standard：ITスキル標準）」、「DSS-L（Digital Skill Standard – Literacy：DXリテラシー標準）」「DSS-P（Digital Skill Standard – Promotion：DX推進スキル標準）」などがある。

ただ、日本では、企業や業界を超えてのスキル標準の活用が海外に比べると進んでおらず、そのため、人材採用でスキル標準がうまく活用されていない。そういった背景もあり、筆者らは、さまざまなスキル標準の中で、まずは今、日本全体で優先順位の高い「デジタルスキル標準」を企業や業界を超えて活用できるようにするための活動を開始した。具体的には、2023年4月に「DSM（Digital Skill Map）パートナーズ」というコミュニティを発足し、デジタルスキル標準の活用に取り組む企業や自治体を集めて、デジタルスキル標準を社会実装するための課題や取り組みについて議論を重ねている。図表1にDSMパートナーズの取り組みのイメージを示す。活動結果については、別途報告書が公開される予定であり、関心のある方はぜひ参考にしていただきたい。

デジタルスキル標準の内容については、経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）によって、DSS-Lは2022年3月に、DSS-Pは2022年12月に公開された。DSS-Lは全ての働く人たちが身に付けるべきスキルが定義され、DSS-Pは組織の中でDXを推進する人たちが持つべきスキルが定義されている。

DSS-Lは2023年8月に改訂され、昨今急速に活用が進んでいる生成AIに関するスキルが追加された。図表2にDSS-Lの改訂箇所を赤字で示す。デジタルテクノロジーの進化は激しいが、全ての働く人は、進化が続く新たなデジタルテクノロジーを活用するスキルを常時アップデートしていくことが求められるということである。