C-Suite 3.0

筆者は、一般社団法人日本CHRO協会が2018年10月に設立されて以降、この協会の理事を務めている。一般社団法人日本CHRO協会は、2000年10月に設立された一般社団法人日本CFO協会、2020年4月に設立された一般社団法人日本CLO協会の姉妹団体である。

2023年10月に、これら3つの団体が連携をして『最高の経営を目指して！』というムックを出版した。このムックではC-Suite（Cスイート）とも呼ばれるコーポレート・エグゼクティブによる経営のあり方についてさまざまな観点から論じられており、筆者は「第5章世界標準経営へ！必要不可欠となる次世代経営人材（コーポレート・エグゼクティブ）の育み策」の執筆を担当した。C-Suiteやコーポレート・エグゼクティブはCXOという役職で呼ばれており、Xにはさまざまな言葉が入る。

図表に、経済産業省が、2024年1月に公表した「価値創造経営の推進に向けて」（※1）という討議資料の中で記載しているC-Suiteの進化を示す。

C-Suiteは組織研究が始まった1920年頃に企業での導入が始まった（C-Suite 1.0）。1980年代に入ると、地域や事業の多角化に伴う経営の複雑性に対応するためCXO制の導入が始まった（C-Suite 2.0）。2010年代に入ると、CXO間の連携が重視されるようになり、さまざまなCXOが連携した経営チーム力が重要になってきた（C-Suite 3.0）。

C-Suite 3.0で重要なことは、CXOのXには人事（HR）、財務（F）、法務（L）、マーケティング（M）、テクノロジー（T）など各部門の言葉が入るが、CXOは「部門を統括する部門長」ではなく「経営者（経営チームの一員）」であるということである。そして、CXO同士が連携するということは、例えば、CMOがCTOと連携するには、CMOはマーケティング部門に関する活動を深く理解すると同時に、テクノロジー部門のことについてもよく理解した上で、経営者として横串を通した最適な判断をするということである。

C-Suite3.0時代の経営人材（CXO）になるには、例えば、CMOなら、マーケティングについての深い経験を積むことに加え、他の部門についても深く理解できるよう、何らかの横串を通すことができる経験を積むことが重要である。筆者はこれを「π型人材」と呼んでおり、複数の分野を深く理解すると同時に、横串を通せる人材がこれからの経営人材に求められる。

【CXOの役職の例】

略称	英語名称	日本語名称
CEO	Chief Executive Officer	最高経営責任者
COO	Chief Operating Officer	最高執行責任者
CHRO	Chief Human Resources Officer	最高人事責任者
CLO	Chief Legal Officer	最高法務責任者
CIO	Chief Information Officer	最高情報責任者
CDO	Chief Digital Officer	最高デジタル責任者
CDO	Chief Data Officer	最高データ責任者
CMO	Chief Marketing Officer	最高マーケティング責任者
CTO	Chief Technology Officer	最高技術責任者
CMfgO	Chief Manufacturing Officer	最高製造責任者
CSCO	Chief Supply Chain Officer	最高サプライチェーン責任者

※1：経済産業省「価値創造経営の推進に向けて」（https://www.meti.go.jp/shingikai/sankoshin/shin_kijiku/pdf/019_04_00.pdf）