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人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画、4分の3が「立てられていない」と回答【HR総研調べ】

人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画、4分の3が「立てられていない」と回答【HR総研調べ】

HR総研は、3月20日、HRテクノロジーコンソーシアムおよびMS&ADインターリスク総研と共同で、人的資本経営と開示に関する企業・団体等の取り組み状況を大規模調査する「人的資本調査2022」を実施し、その分析レポートを公開した。この調査から、4分の3もの企業が、人材ポートフォリオ実現に向けた具体的計画を「立てられていない」と回答したことがわかった。

2023.03.31

  • 人的資本
経営者・役員の78.4%が、経営戦略上の施策として「人的資本経営」を重視【産業能率大学 研究所調べ】

経営者・役員の78.4%が、経営戦略上の施策として「人的資本経営」を重視【産業能率大学 研究所調べ】

産業能率大学 総合研究所は、従業員数300人以上の企業・組織の経営者・役員（取締役以上）を対象に、人的資本経営・DXの推進に関する役員の意識調査を実施した。この調査から、今後の経営戦略上、重要と考える施策として最も肯定的な回答が多かったのは「人的資本経営」で、78.4％に及んだ。

2023.03.10

  • 人的資本
  • DX
「人的資本ランキング2022」上位企業は従業員や執行役員の女性比率、従業員満足度などが高水準【サステナブル・ラボ調べ】

「人的資本ランキング2022」上位企業は従業員や執行役員の女性比率、従業員満足度などが高水準【サステナブル・ラボ調べ】

サステナブル・ラボは、企業の人的資本などに関するデータをAIとビッグデータを活用して分析した「人的資本ランキング2022」を、10月21日に発表した。同ランキングは、東証プライム上場企業約1800社の人的資本などに関連するデータを分析・スコアリングしたものである。今回の分析・スコアリングから、上位企業では特に女性従業員比率や従業員満足度、各種制度の充実度が高水準である傾向が見られた。

2022.10.28

  • 人的資本
9割が必要性を感じる「人的資本開示」、上場企業の6割以上が取り組みを実施【エッグフォワード調べ】

9割が必要性を感じる「人的資本開示」、上場企業の6割以上が取り組みを実施【エッグフォワード調べ】

エッグフォワードは、7月21日、人的資本開示に関する上場企業の実態調査の結果を公表した。同調査は、上場企業の経営者・役員ら104名を対象に、6月21日から6月22日の間、インターネット調査で実施された。調査結果から、「人的資本の情報開示」への取り組みを既に実施している経営者は約6割におよぶ一方で、9割以上が取り組みに課題を感じていることがわかった。

2022.07.29

  • 人的資本
49％の従業員が、職場のITテクノロジーやツールに不満【Ivanti調べ】

49％の従業員が、職場のITテクノロジーやツールに不満【Ivanti調べ】

米Ivantiは、7月22日、「従業員のデジタル体験」の調査結果を発表した。この調査から、従業員の49％が組織のITテクノロジーやツールに不満を感じており、64％が、ITテクノロジーの利用環境がやる気に直接的な影響を与えていると感じていることがわかった。

2022.07.29

  • DX
労働トラブル経験者は53.7%、4人に1人がパワハラを経験【みんなの労働相談調べ】

労働トラブル経験者は53.7%、4人に1人がパワハラを経験【みんなの労働相談調べ】

「みんなの労働相談」は、7月14日、労働トラブルに関するアンケート調査の結果を公表した。調査の結果から、労働トラブル経験者は53.7％、4人に1人がパワハラを経験していることがわかった。また、若い世代で労働組合の活用意欲が急上昇しており、海外に追随する兆候が見られている。

2022.07.15

  • 労務
従業員が最注力してほしい福利厚生は「休暇に関する制度」【Utilly調べ】

従業員が最注力してほしい福利厚生は「休暇に関する制度」【Utilly調べ】

「Utilly」が、7月12日に、福利厚生に関するアンケート調査の結果を発表した。今回の調査から、従業員が勤め先に対して最も注力してほしいと考える施策は「休暇に関する制度」であることがわかった。次点で、「社員の健康促進に関する制度」があげられている。

2022.07.15

  • 労務
7部門以上で業務自動化を推進する組織が、2019年から約3倍に増加【Workato調べ】

7部門以上で業務自動化を推進する組織が、2019年から約3倍に増加【Workato調べ】

Workatoは、6月28日、自動化動向に焦点を当てた年次データレポート「W*rk Automation Index 〜業務自動化の動向調査結果」の2022年度日本語版を発表した。今回の調査の結果から、66%の組織が5部門以上で自動化を利用しており、7部門以上で自動化を推進している組織の数が2019年対比でほぼ3倍に増加したことがわかった。

2022.06.29

  • 業界動向
  • DX
中小企業の4社に1社が「パワハラ防止施策の効果を実感せず」【ピー・シー・エー調べ】

中小企業の4社に1社が「パワハラ防止施策の効果を実感せず」【ピー・シー・エー調べ】

ピー・シー・エーが実施した調査によると、パワハラ防止法に対応するためパワハラ防止施策を実施している中小企業のうち、4社に1社が効果を実感していないことがわかった。

2022.04.15

  • 人事
  • 労務
DXに全社を挙げて取り組む企業は6割、事業変革を達成した企業は3割【日本生産性本部調べ】

DXに全社を挙げて取り組む企業は6割、事業変革を達成した企業は3割【日本生産性本部調べ】

日本生産性本部は、提言「企業のDXを進めるための人材戦略～DXと人材戦略に関するアンケート調査からの知見」を公表した。アンケートではDXの本来の目的、事業変革が3割前後の企業でしか達成されていないことが明らかになった。

2022.02.25

  • DX