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博報堂グループで「健康経営支援プログラム」始動。ヘルスデータを活用し、より働きやすい環境づくりへ

マスメディアン編集部 2019年8月6日(火)

博報堂グループは共同で、従業員のヘルスデータ(健康診断データ、勤務時間データ、歩数や運動などの活動量データ等)を統合して活用することで、企業の健康経営を支援し、従業員の健康意識向上を目的とする「健康経営支援プログラム」の開発に向けた社内実証実験(POC)を2019年8月より開始する。

「健康経営支援プログラム」は、企業の健康経営とテクノロジーをかけ合わせ、ヘルスデータの企業内外での活用し、従業員がより安心して働ける環境づくりを目指すプログラム。健康経営や働き方改革を推進したい企業にとって、どのような生活行動や健康支援施策が従業員の健康増進に寄与しているかを明瞭化させ、施策の評価や改善につなげるPDCAサイクルを回せるようにすることを目指していく。

健康経営支援プログラムの社内実証実験の一つとして、従業員が楽しく参加でき、健康改善のモチベーションを増進させる施策「健診戦(けんしんせん)」をスタートする。9月に行われる博報堂DYホールディングス・博報堂・博報堂DYメディアパートナーズの定期健康診断においてヘルスデータ(本実証実験への参加を希望する従業員個人単位のデータ)を取得し、前年度の自身の健康数値と今年の健康数値を比較、その改善度を点数化・表彰化することで、健康診断結果の向上をサポートしていく。さらに「健診戦」の特設ホームページでは、保健師監修のもと考案した各項目の数値改善のためのアドバイスやオフィスタイムにできるエクササイズを紹介するなど、“働きながら健康体になる”ための取り組みを推進する。

その後、ヘルスデータ統合し、多角的な分析を行っていく。例えば、普段の生活行動(週3回以上1万歩以上歩いた、毎日3食食べたなど)や施策の参加状況(社内健康セミナー/イベントなど)と、健康診断結果の改善度を統合的に評価し、より健康増進効果の高かった生活行動や施策が何だったかを具体的に明らかにする。これらの結果を元に、健康施策の費用対効果を算出して来期以降の施策の改善に活用したり、社員の健康状態に応じてデータに基づく健康改善アドバイスを提供するなど適切なPDCAが実施できるようなデータ分析を想定している。

今後は、本実証実験にて得られた知見を元に、健康経営と従業員の健康意識向上を支援する「健康経営支援プログラム」の開発を進め、さまざまな企業に提供することを目指していく方針。