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先駆けか、傍観か。二極化するHRリーダーの意識調査

マスメディアン編集部 2019 年5月16日(木)

KPMGコンサルティングは、日本を含む世界64カ国の企業の人事部門のリーダー(以下、HRリーダー)約1200人を対象に実施した意識調査の結果をまとめたレポート「KPMGグローバルHRサーベイ 人事部門の未来:先駆者か、それとも傍観者か」をリリースした。

今回の調査では、HR領域を含むさまざまな領域でデジタル化が進展するなか、インテリジェント・プロセス・オートメーションや人工知能(AI)に代表されるテクノロジーを活用した新たな試みに積極的に取り組む先進的なHRリーダーが多く存在する一方で、それ以上にデジタルトランスフォーメーションを推進せずに成り行きを傍観するHRリーダーが存在しており、デジタル化へのHRリーダーの対応が二極化していることが明らかになった。

グローバル全体で約3分の2のHRリーダーが、人事部門がデジタル化への転換期を迎えていることを認識している一方で、「デジタル化の計画がある」との回答は、グローバル全体でも半数以下の40%にとどまり、日本のHRリーダーに限っては24%という結果になった。グローバル全体で10人に4人のHRリーダーが「職場の文化」がデジタル変革の最大の壁であると定めていることがわかる。

また、AIに関する項目では、人事部門へのAIの導入を既に進めているHRリーダーはグローバル全体で36%にとどまり、半数のHRリーダーは「今後1~2年にAIを導入するかは不透明」あるいは「AIと機械学習への戦略的な対応が整っていない」と回答しており、先進的なHRリーダーたちがAIや機械学習がもたらす効果や価値を認識し取り組みを進めるなか、多くのHRリーダーが対応できていない状況についても明らかになった。