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営業職を取り巻く働き方改革の実態調査、約半数が働き方改革を実行できず─ベルフェイス

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マスメディアン編集部 2019年4月1日(月)

営業に特化したWeb会議システム「bellFace」を提供するベルフェイスは、全国の営業職を対象に労働時間と働き方改革に関する意識調査を実施した。その結果、営業現場に“負のスパイラル”が存在し、過半数を超える職場で働き方改革に取り組めていない実態が明らかになった。

調査の結果、自分の会社が働き方改革に「取り組んでいる」と答えたのは、47%の約半数のみで、44%が「取り組んでいない」、「あまり取り組んでいない」と回答。さらに、働き方改革に取り組み始めてから、残業時間は「減った」と答えたのは全体の57%で、「変わらない」と答えたのは38%に及んだ。日々ノルマに追われる多忙な営業現場では、働き方改革に取り組んでいる会社でもまだ十分に残業時間を減らしきれていない実態が明らかになった。

また「もっと効率よくやりたい業務はなにか?」という質問には過半数を越える51.3%の人たちが、「社内会議」と回答し、「商談の事前準備」「商談に伴う移動時間」が続いた。逆に「もっと時間を割きたい業務はなにか?」という質問には、「商談」「商談の事前準備」「商談後の顧客フォロー」といった回答が過半数を越えた。このことから、営業現場において、売り上げを維持しながら残業削減を実現するためには、無駄な業務を削減し、営業活動の時間を増やして、より効率的な営業活動を行う必要がありそうだ。