AD・HRニュース

「AD・HRニュース」では、広告業界の人材関連ニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けする情報プラットフォームです。

NEW

64%が「マネージャーよりもロボットを信頼」と回答 職場におけるAI調査

オラクルと調査会社のFuture Workplaceは10月16日、両社が共同で実施した「職場におけるAI(人工知能)」に関する年次調査の結果を公表した。

AI,調査レポート

2019年10月17日(木)掲載

NEW

男性の育休の実態調査。両立を理想とするも、現実はそれを大きく下回る結果に

日本労働組合総連合会は、男性の家事や育児参加に関する意識や実態を把握するため、男性の家事・育児参加に関する実態調査を行った。

調査レポート,働き方改革

2019年10月11日(金)掲載

退職率低下の鍵は企業と社員の相互理解。リンクアンドモチベーションの調査結果

退職率低下の鍵は企業と社員の相互理解。リンクアンドモチベーションの調査結果

リンクアンドモチベーションの研究機関モチベーションエンジニアリング研究所は「企業の従業員の相互理解度である、エンゲージメントと退職率の関係」に関する調査を行った。

調査レポート

2019年10月11日(金)掲載

隣の芝生は青く見える。他企業への羨望度の調査

隣の芝生は青く見える。他企業への羨望度の調査

与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスターは、第2回「隣の芝生(企業)は青い」調査結果を発表した。

調査レポート

2019年10月7日(月)掲載

100年後も生き残る平成生まれの日本企業調査、1位は?

100年後も生き残る平成生まれの日本企業調査、1位は?

与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスターは、第1回「100年後も生き残ると思う平成生まれの日本企業」調査結果を発表した。

調査レポート

2019年10月3日(木)掲載

平成30年度の長時間労働が疑われる事業場への監督指導結果。厚労省が発表

平成30年度の長時間労働が疑われる事業場への監督指導結果。厚労省が発表

厚生労働省は、平成30年度に長時間労働が疑われる事業場に対して労働基準監督署が実施した、監督指導の結果を取りまとめ、公表した。

調査レポート,政府,働き方改革

2019年10月1日(火)掲載

イマドキ社員はなにが違う? 新入社員に対する仕事の意識調査

イマドキ社員はなにが違う? 新入社員に対する仕事の意識調査

日本能率協会マネジメントセンターは、2018~2019年に入社した新入社員404名、新入社員の育成に関わる上司・先輩社員621名に対し、新入社員の意識と行動、指導者の指導と育成に関するアンケート調査を実施した。

調査レポート,人材育成

2019年10月1日(月)掲載

社員の55%が「デジタルシフト」の意識が低い会社では働きたくないと回答。デジタルシフトへの意識調査

社員の55%が「デジタルシフト」の意識が低い会社では働きたくないと回答。デジタルシフトへの意識調査

オプトホールディングは、20~60代の経営者・会社員計300名を対象に、「企業のデジタルシフトに関する調査」を実施した。

調査レポート,職場環境改善

2019年9月25日(水)掲載

最も積極活用したいのは「シニア人材」。人手不足に対する企業の見解を調査

最も積極活用したいのは「シニア人材」。人手不足に対する企業の見解を調査

帝国データバンクは人手不足の解消に関する企業の見解について調査を実施した。その結果、積極的に活用したい人材として、「シニア」が最も高い結果を示した。

働き方改革,調査レポート

2019年9月17日(火)掲載

新時代の採用要件になるか!? ディグラム・ラボが「変進力」に関する調査を実施

新時代の採用要件になるか!? ディグラム・ラボが「変進力」に関する調査を実施

心理学と統計学を組み合わせた性格診断「ディグラム診断」を独自に考案したディグラム・ラボは20~50代の男女3000名を対象に「変進力」に関する調査を実施した。

調査レポート

2019年9月17日(火)掲載

業種別の人手不足に関する調査。「情報サービス」業が7割を越え最も高い結果に

業種別の人手不足に関する調査。「情報サービス」業が7割を越え最も高い結果に

帝国データバンクは、人手不足に対する企業の動向調査を行い、発表した。その結果、正社員が不足している企業は48.5%で2018年7月の調査時より、2.4ポイント減少。業種別では「情報サービス」が74.0%と最も高い結果となった。

調査レポート

2019年9月3日(火)掲載

東京と神奈川で最低賃金が全国初の1000円超えで過去最高額を記録

東京と神奈川で最低賃金が全国初の1000円超えで過去最高額を記録

厚生労働省は、都道府県労働局に設置されているすべての地方最低賃金審議会が、令和元年度の地域別最低賃金の改定額を取りまとめ、発表した。

調査レポート

2019年8月20日(火)掲載

令和元年初の賃上げ要求は平均妥結額6790円、前年に比べ243円の減少

令和元年初の賃上げ要求は平均妥結額6790円、前年に比べ243円の減少

厚生労働省は、令和元年の民間主要企業の春季賃上げ要求・妥結状況の集計結果を発表した。

調査レポート

2019年8月19日(月)掲載

職場の「学び」へのサポートに不満の声が過半数。仕事と学びに関する調査

職場の「学び」へのサポートに不満の声が過半数。仕事と学びに関する調査

日本能率協会マネジメントセンターは、バブル期世代や就職氷河期世代、ミレニアル世代、ジェネレーションZ世代のビジネスパーソン1604人を対象に、学びに関するアンケート調査を実施した。

調査レポート,福利厚生

2019年8月19日(月)掲載

給与総額は昨年よりも0.1%減少、同時に労働時間も1.7%減少

給与総額は昨年よりも0.1%減少、同時に労働時間も1.7%減少

厚生労働省は、毎月勤労統計調査平成31年4月分結果速報を発表した。その結果、現金給与総額の一人平均は277,261円となり、前年同月比よりも0.1%減少する結果となった。

調査レポート

2019年6月17日(月)掲載

先進的なCMO擁する企業、他社より11%高い株主利益を創出【アクセンチュア調べ】

先進的なCMOは、顧客体験を起点にした組織間コラボレーションを促すことで、ビジネス価値向上に寄与していることが判明した。

調査レポート

2019年6月7日(金)掲載

先駆けか、傍観か。二極化するHRリーダーの意識調査

先駆けか、傍観か。二極化するHRリーダーの意識調査

KPMGコンサルティングは、日本を含む世界64カ国の企業の人事部門のリーダー(以下、HRリーダー)約1200人を対象に実施した意識調査の結果をまとめたレポート「KPMGグローバルHRサーベイ 人事部門の未来:先駆者か、それとも傍観者か」をリリースした。

データ,調査レポート

2019 年5月16日(木)掲載

プレミアムフライデー導入から2年、導入企業は全体の約1割─エアトリ

総合旅行プラットフォームを運営するエアトリは、10代~70代の男女781名を対象に「プレミアムフライデー」に関する調査を実施した。

働き方改革,調査レポート,職場環境改善

2019年4月10日(水)掲載

いまどきは履歴書の写真も加工が主流? 就活における第0印象についての調査─マンダム

マンダムは、企業の新卒採用担当者を対象に『就活における「第0印象」』についての調査を行った。「第0印象」とは、実際に対面する前に他人から持たれる印象のことで、実際に対面する前に、SNSやエントリーシートなどの写真や動画でその人を見て、イメージしたり感じたりすることを指す。

調査レポート,新卒採用

2019年4月8日(月)掲載

営業職を取り巻く働き方改革の実態調査、約半数が働き方改革を実行できず─ベルフェイス

営業に特化したWeb会議システム「bellFace」を提供するベルフェイスは、全国の営業職を対象に労働時間と働き方改革に関する意識調査を実施した。その結果、営業現場に“負のスパイラル”が存在し、過半数を超える職場で働き方改革に取り組めていない実態が明らかになった。

調査レポート,働き方改革

2019年4月1日(月)掲載

話題が絶えないバイトテロ、その原因は? 学生たちへ意識調査─マクロミル

旬な情報や話題のネタについてアンケート調査を行っているマクロミルは、アルバイト従業員が撮影した不適切な動画や画像がSNSに投稿されて炎上するといった、いわゆる「バイトテロ」についてアンケート調査をした。

アルバイト,調査レポート,人材育成

2019年3月29日(金)掲載

日報・稟議書作成は無駄な時間? ビジネスパーソンのタイムマネジメントの意識調査─チームスピリット

働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を開発・提供するチームスピリットは、日本のビジネスパーソン男女1032人を対象に、「タイムマネジメントに関する意識調査」を実施した。

調査レポート,働き方改革

2019年3月29日(金)掲載

大卒の内定率、過去最高の91.9%に

厚生労働省と文部科学省は3月18日、2019年3月卒業予定の大学生の就職内定状況の調査結果を発表した。その結果、就職内定率は91.9%となり、同時期で過去最高となることが明らかになった。

調査レポート,新卒採用

2019年3月18日(月)掲載

副業解禁から1年、副業解禁を知っていたのは34%─Catch the Web

副業解禁から1年、副業解禁を知っていたのは34%─Catch the Web

「月刊副業」を運営するCatch the Webは、事実上の副業解禁である、厚生労働省による「副業・兼業の促進に関するガイドライン」公表から1年が経過したことを受け、日本の正社員における副業意識の変化と、副業の実態を調査した。

調査レポート,副業

2019年3月14日(木)掲載

LGBTの8割以上が就活で「嫌な思い」経験─ReBit

LGBTの8割以上が就活で「嫌な思い」経験─ReBit

性的少数者の就活支援などを行うNPO法人「ReBit」は、LGBTの人々の就職活動についてアンケート調査を実施した。その結果、面接時の質問や服装などで嫌な思いを経験したと答えた人が、同性愛者らの4割超、トランスジェンダーでは8割超に及ぶことが明らかになった。

調査レポート

2019年3月13日(水)掲載