AD・HRニュース

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松浦弥太郎氏と協業で、社員個人が自分と社会・会社との関係を再考するプログラム「じぶんのきほん」を開発―博報堂

松浦弥太郎氏と協業で、社員個人が自分と社会・会社との関係を再考するプログラム「じぶんのきほん」を開発―博報堂

株式会社博報堂のブランディングおよびイノベーション専門組織・博報堂ブランド・イノベーションデザインは、エッセイストで編集者の松浦弥太郎氏と協業し、社員個人と社会・会社との関係を再考するインナーコミュニケーションプログラム「じぶんのきほん」を開発し、提供開始した。

企業人事

2018年4月3日(火)掲載

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新卒・内定者にもスキルに応じて個別オファー(年収)を提示する新人事制度を導入―メルカリ

新卒・内定者にもスキルに応じて個別オファー(年収)を提示する新人事制度を導入―メルカリ

メルカリは、新卒で入社した社員でもすぐに「プロフェッショナルに、高い目線をもって思いっきり働ける環境」を提供するため、2018年4月入社以降に新卒入社する社員および内定者を対象として、2月28日より、給与や評価体系、スキルアップのための支援をまとめた新人事制度『Mergrads(メルグラッズ)』を導入することを発表した。

企業人事,新卒採用

2018年3月2日(金)掲載

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早期退職「ライフプラン選択支援制度」応募者は計98人―博報堂・博報堂DYMP

博報堂DYメディアパートナーズおよび、連結子会社の博報堂は、2017年年12月21日付で公表した「企業年金改革に伴うライフプラン選択支援制度の実施」について、その実施結果を発表した。

企業人事

2018年2月27日(火)掲載

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「いいね!」300以上で応募可能『インフルエンサー採用』を実施―サイバーバズ

「いいね!」300以上で応募可能『インフルエンサー採用』を実施―サイバーバズ

株式会社サイバーエージェントの連結子会社で、ソーシャルインフルエンサー事業を展開する株式会社サイバー・バズは、2019年度卒業・修了見込みの学生を対象とした新卒採用において『インフルエンサー採用』を実施する。

企業人事,新卒採用

2018年2月22日(木)掲載

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電通、AI人材獲得に向け「データアーティスト社」を子会社化

電通、AI人材獲得に向け「データアーティスト社」を子会社化

電通は2月9日、マーケティング領域におけるAI活用強化の一環としてデータアーティストを子会社化することを発表した。

企業人事,人材育成,AI

2018年2月13日(火)掲載

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壱岐島に古民家を再生した離島のサテライトオフィスを開設―ペンシル

福岡に本社を構えWebコンサルティング事業を展開する株式会社ペンシルは、国境離島新法に基づく長崎県壱岐市雇用機会拡充事業第1回公募で採択され、2017年10月より「ペンシル イノベーション セントラル 壱岐(PIC壱岐)」を稼働開始した。そして2018年1月29日より、その拠点を古民家として再生させたオフィスに移転した。

企業人事,リモートワーク

2018年1月30日(火)掲載

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エンジニア・デザイナーを対象に一律の初任給制度を撤廃。個々人の能力に応じた給与体系へ―サイバーエージェント

エンジニア・デザイナーを対象に一律の初任給制度を撤廃。個々人の能力に応じた給与体系へ―サイバーエージェント

株式会社サイバーエージェントは1月23日(火)、2018年4月以降に新卒入社するエンジニア・デザイナーを対象にこれまで一律で定めていた初任給制度を撤廃、個々人の能力別給与体系に変更することを発表した。さらにエンジニアには、高度な技術や実績、成果を持つ学生を対象に「エキスパート認定」制度を導入する。

企業人事,新卒採用

2018年1月25日(木)掲載

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希望退職者を募集「46歳以上を対象に約130人」を予定―博報堂DYHD

株式会社博報堂DYホールディングスの連結子会社である株式会社博報堂および、株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、ライフプラン選択支援制度を実施することを発表した。

企業人事

2018年1月9日(火)掲載

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企業のデジタル化担当、CDOの設置が増加傾向―Stategy&調査

企業のデジタル化担当、CDOの設置が増加傾向―Stategy&調査

PwCネットワークのStrategy&は、グローバルおよび日本のChief Digital Officer(チーフ・デジタル・オフィサー、以下CDO)に関する調査を行い、『日本企業のデジタル化とCDO』と題するレポートを発行した。

企業人事

2017年8月31日(木)掲載

HR

博報堂、新社長は営業局出身の水島正幸氏

株式会社博報堂、ならびに株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、2017年2月14日開催の各社取締役会において、代表取締役等の異動を決議した。

企業人事

2017年2月15日(水)掲載

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電通、労働環境改善を軸にした新たな取締役人事を発表

電通、労働環境改善を軸にした新たな取締役人事を発表

株式会社電通は2017年2月14日、取締役会を開催。同日新たな取締役候補選任と独立監督委員会の設置を発表した。

企業人事,機構改革,労務改善

2017年2月14日(火)掲載

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電通、後任社長に山本敏博氏

電通、後任社長に山本敏博氏

株式会社電通は、1月19日(木)開催の取締役会において、代表取締役社長執行役員の石井直氏が社長執行役員を辞任した上で代表権を返上した。これにより現取締役副社長執行役員の中本祥一氏と現取締役専務執行役員の高田佳夫氏に代表権を付与され、後継の社長執行役員に現常務執行役員の山本敏博氏が選任された。

企業人事

2017年1月19日(木)掲載

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電通、家族からの相談窓口「ファミリーライン」など新たな労働環境改善施策を実施

電通、家族からの相談窓口「ファミリーライン」など新たな労働環境改善施策を実施

労働環境の改善に向けて全社を挙げて取り組んでいる株式会社電通は、「労務管理の改善・徹底」「社員の健康管理・各種ケアの拡充」などからなる8つの柱を定め、新たに28の施策を実施することを12月22日に発表した。

企業人事,機構改革,労務改善

2016年12月26日(月)掲載

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電通「鬼十則」、社員手帳から消える

電通「鬼十則」、社員手帳から消える

故吉田秀雄4代社長によって1951年につくられた電通社員の行動規範、「鬼十則」が、今回の労働環境をめぐる騒動を受けて、電通社員手帳から消えることとなった。

企業人事,機構改革

2016年12月12日(月)掲載

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