AD・HRニュース

「AD・HRニュース」では、広告業界の人材関連ニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けする情報プラットフォームです。

変わる「働くことへの意識」 3人に1人は残業よりデートを優先

日本生産性本部と日本経済青年協議会は、平成31(2019)年度新入社員1792人を対象にした「働くことの意識」調査結果を公表した。この新入社員の意識調査は、昭和44(1969)年度より年一回実施しているもので、今回で51回目を迎える。

新卒採用,働き方改革,調査データ

2019年7月2日(火)掲載

会社・仕事に対する満足度調査 3割以上は「務め続けたくない」

会社・仕事に対する満足度調査 3割以上は「務め続けたくない」

与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスターは、「仕事・会社に対する満足度」について調査し、その結果を発表した。

調査データ,働き方改革,職場環境改善

2019年5月30日(木)掲載

入社から2カ月、新卒社員の困りごとは? 新卒社員の実態調査

入社から2カ月、新卒社員の困りごとは? 新卒社員の実態調査

マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp」を運営するジャストシステムは『新卒社員に関する実態調査2019年春』を行い、その結果を発表した。

新卒採用,人材育成,調査データ

2019年5月30日(木)掲載

「平成はどんな時代だった?」平成時代の印象調査、そして令和時代に期待することは─インテージリサーチ

マーケティングや市場調査を行うインテージリサーチは、全国の16~79歳の男女1万702人を対象に「平成で印象に残っていること、これからの30年に期待すること」を調査した。

調査データ

2019年5月7日(火)掲載

就活生の身だしなみ調査、「履歴書の証明写真が選考に影響」と7割が回答─マンダム

株式会社マンダムでは、30~60代の上場企業新卒採用担当者を対象に、就活生の身だしなみと態度に関する調査を実施した。

調査データ,新卒採用

20192月26日(火)掲載

外国人労働者数は約146万人、過去最高を更新─厚生労働省

外国人労働者数は約146万人、過去最高を更新─厚生労働省

厚生労働省は2018年10月末時点の外国人雇用の届出状況を発表した。その時点での外国人労働者数は1,460,463人で、前年同期比(181,793人)から14.2%の増加となり、2007年に届出が義務化されて以降、過去最高を更新した。

調査データ

2019年2月20日(水)掲載

2019年度の世界の報酬動向を調査、実質昇給率は世界平均で1.3%下降─コーン・フェリー

コンサルティングファームのコーン・フェリーは、2019年の世界各国の報酬動向調査結果を発表した。2019年の実質昇給率の世界平均は1.3%の予測となり、2018年の1.5%、2017年の2.3%予測と比較し下降すると予想している。

調査データ

2019年2月18日(月)掲載

有休取得率は大幅上昇、月平均残業時間は短縮傾向─Donuts

Webサービス・クラウドサービスを展開するDonutsは年次有給休暇取得率と一人あたりの月平均残業時間に関するデータ集計を実施した。

調査データ

2019年2月14日(木)掲載

正社員の学び直しの実態と意識を調査─第一生命経済研究所

第一生命ホールディングスのシンクタンクである第一生命経済研究所は、2,000人を対象に「人生100年時代の働き方に関するアンケート調査」を実施し、民間企業で正社員として働く男女の職業能力開発(学び直し)の実施状況について分析を行った。

調査データ

2019年2月13日(水)掲載

一般企業とスタートアップ企業の違いを調査、業績UP企業は働き方改革を大幅推進中─Creww

スタートアップコミュニティを運営するCrewwは、「一般企業とスタートアップ企業の違いに関する調査」を行った。

調査データ,働き方改革

2019年2月4日(月)掲載

CMOに関するグローバル調査結果、求められているのはコラボレーション主導型マーケター─IMJ

アクセンチュア、およびアクセンチュア インタラクティブ傘下のアイ・エム・ジェイは、1月21日にアクセンチュア インタラクティブ スタジオ東京(東京・港区)にて、CMO(最高マーケティング責任者)の役割変化に関するグローバル調査結果の記者説明会を開催した。

調査データ

2019年1月22日(火)掲載

IT業界の転職・キャリアチェンジに関する調査、約6割が転職を希望

ソフトウェアの品質保証・テストを手掛けるSHIFTは、IT業界で働く開発プロジェクト経験者516名を対象としたインターネット調査を実施した。

調査データ

2019年1月21日(月)掲載

働き方改革関連法への準備調査、準備不足が半数─日本商工会議所

日本商工会議所は1月9日、「働き方改革関連法への準備状況等に関する調査」の結果を発表した。本調査は、全国の中小企業2,881社を対象に行い、2019年4月から順次施行される「働き方改革関連法」に関する中小企業の認知度や準備状況の現状や課題を把握することを目的している。

調査データ

2019年1月10日(木)掲載