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AD・HRニュース

「AD・HRニュース」では、広告業界の人材関連ニュースや、人材業界全般の最新ニュースをお届けする情報プラットフォームです。

次世代の才能の発掘と育成のため学生向けムービーアワード開催―TYO

次世代の才能の発掘と育成のため学生向けムービーアワード開催―TYO

映像を中心とした広告制作を行うティー・ワイ・オーは、初めて学生を対象に「TYO学生ムービーアワード」を開催することを決定し、10月1日より第1回のエントリー受付を開始する。

新卒採用

2018年9月4日(火)掲載

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仲畑貴志氏と共同でコピーライター採用プロジェクト開始―サイバーエージェント

仲畑貴志氏と共同でコピーライター採用プロジェクト開始―サイバーエージェント

サイバーエージェントは8月30日、インターネット広告事業において、クリエイティブディレクター・コピーライターの仲畑貴志氏と共に、コピーライター採用プロジェクトを開始したことを発表した。

キャリア採用

2018年9月3日(月)掲載

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「マスコミ×デジタル」を切り口に講談社・読売新聞社・サイバーエージェント・東洋経済新報社・NHKが集まる―マスメディアン

「マスコミ×デジタル」を切り口に講談社・読売新聞社・サイバーエージェント・東洋経済新報社・NHKが集まる―マスメディアン

広告・Web・マスコミ業界をめざす学生のための就職支援サービス『マスナビ』を運営するマスメディアンは7月24日、大学3年生を対象に「マスコミ×デジタル」をテーマにしたインターンシップ合同説明会を開催した。

新卒採用

2018年8月24日(金)掲載

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人事ノウハウ

人事ノウハウ"Google re:Work"を公開―グーグル

Googleが自社の人事関連のノウハウをまとめたサイト、Google re:Work(リワーク) を公開している。他の組織と情報を共有し、より良い働き方を推進しようとする取り組み。Googleやその他さまざまな組織によって集められた先進事例、研究、アイデアを掲載し、「働くをもっと良いものに」をテーマに、科学やデータ分析を基にした人事施策を公開する。情報を共有することで、同じような人事施策課題に取り組みたいと考える組織を増やすことを目的としている。

働き方改革

2018年8月17日(金)掲載

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デザイン統括責任者とデザイン経営プロジェクトチームを設置―特許庁

特許庁は「デザイン統括責任者(CDO)」を設置し、その下に「デザイン経営プロジェクトチーム」を立ち上げた。

政府,インハウス化

2018年8月16日(木)掲載

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クリエイティブの超・変化がやってきた(7)―リアルな顧客主義をつくる、AI。

クリエイティブの超・変化がやってきた(7)―リアルな顧客主義をつくる、AI。

広告会社・博報堂にてコピーライター、クリエイティブディレクターを経て、クリエイティブマネジメントを手がけ、クリエイターの採用・発掘・育成を行ってきた黒澤晃さん。数々の素質を見抜いてきた黒澤さんがクリエイティブ領域のAI化の研究を進める第一人者に話を聞き、「クリエイティブの未来にAIがどのように関与するか」を探っていくコラム。第7回はライブ来場者の感情分析するAIプロジェクトを進めるエイベックスの山田真一氏に話を伺います。

コラム,AI×クリエイティブ

2018年7月18日(水)掲載

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人工知能学会全国大会が鹿児島で開催、全国から2000名を超える参加者

人工知能学会全国大会が鹿児島で開催、全国から2000名を超える参加者

2018年6月5日(火)~6月8日(金)の4日間、2018年度 人工知能学会全国大会が鹿児島で開催された。同大会は今年で第32回目を迎える。前々回大会(北九州大会)の参加者数は1600名、前回大会(名古屋大会)の参加者数は2500名。今年も2000名を超える規模の参加者が全国から集まった。

AI

2018年7月9日(月)掲載

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クリエイティブの超・変化がやってきた(6)―耕す人に、なろう。

クリエイティブの超・変化がやってきた(6)―耕す人に、なろう。

広告会社・博報堂にてコピーライター、クリエイティブディレクターを経て、クリエイティブマネジメントを手がけ、クリエイターの採用・発掘・育成を行ってきた黒澤晃さん。数々の素質を見抜いてきた黒澤さんがクリエイティブ領域のAI化の研究を進める第一人者に話を聞き、「クリエイティブの未来にAIがどのように関与するか」を探っていくコラム。第6回は博報堂内で、受託ではなく自主開発を推し進める異端プロジェクト「スダラボ」代表の須田和博氏に話を伺います。

コラム,AI×クリエイティブ

2018年6月6日(水)掲載

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電通、博報堂、ADK登壇のインターンシップ説明会に全国から学生参加―マスメディアン

電通、博報堂、ADK登壇のインターンシップ説明会に全国から学生参加―マスメディアン

広告・Web・マスコミ業界をめざす学生のための就職支援サービス『マスナビ』を運営するマスメディアンは5月25日、大手広告会社3社を集めたインターンシップ説明会を開催した。同イベントは電通、博報堂、アサツー ディ・ケイの人事担当者が登壇し、広告業界の基礎知識に関するレクチャーや自社の強み、インターンシップの内容についての説明を学生に対して行うもの。

新卒採用

2018年6月1日(金)掲載

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ネットワークとデータがすべてを飲み込む時代に生き抜くための「デザイン経営」宣言―経済産業省

ネットワークとデータがすべてを飲み込む時代に生き抜くための「デザイン経営」宣言―経済産業省

5月23日に開催された「産業競争力とデザインを考える研究会」において、経済産業省・特許庁はデザインによる日本企業の競争力強化に向けた課題の整理と、その対応策の検討を行い、『「デザイン経営」宣言』として報告書を取りまとめた。

政府,インハウス化

2018年6月1日(金)掲載

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Chief Business Transformation Officerにカンヌ・ライオンズなど受賞歴多数のエマヌエル氏―電通アイソバー

Chief Business Transformation Officerにカンヌ・ライオンズなど受賞歴多数のエマヌエル氏―電通アイソバー

電通アイソバー株式会社は4月25日、カンヌ・ライオンズなど、国際的な広告賞にて、最新のテクノロジーを活用した作品で多くの受賞歴のあるエマヌエル・フローレス・エリアス氏が、Chief Business Transformation Officer(チーフ ビジネス トランスフォーメーション オフィサー)として就任したことを発表した。

企業人事

2018年4月25日(水)掲載

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2018年度の活動方針に「働き方」テーマ―日本アドバタイザーズ協会

2018年度の活動方針に「働き方」テーマ―日本アドバタイザーズ協会

日本アドバタイザーズ協会(JAA)は17日、記者会見を開き2018年度の活動方針について発表した。今回、活動方針のひとつに働き方改善を掲げた。施策としては、3月に発表した広告関係4団体による広告制作取引のガイドラインを推進していく。

働き方改革

2018年4月19日(木)掲載

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毎月1回、平日に休業日

毎月1回、平日に休業日"インプットホリデー"導入―電通

電通は2017年度、大規模な労務環境改革を推し進め、一人当たり総労働時間を前年対比135時間削減するなど、一定の成果を挙げている。2018年は2017年の施策を継続実施するとともに、新たに複数の施策を導入することを発表した。

働き方改革,労務改善,HRテクノロジー

2018年4月17日(火)掲載

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新制度「Kaggle社内ランク」の導入を発表―DeNA

新制度「Kaggle社内ランク」の導入を発表―DeNA

ディー・エヌ・エーは2018年4月より、AIシステム部内のデータサイエンスチームにおける新制度「Kaggle社内ランク」の導入を発表した。

人材育成,AI

2018年4月5日(木)掲載

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優秀なママクリエイターが集まる! 柔軟な働き方の実現までの軌跡―モーメント

優秀なママクリエイターが集まる! 柔軟な働き方の実現までの軌跡―モーメント

東京・代官山にオフィスを構えるブランディングエージェンシーであるAMDは2017年6月に、「フレキシブルで安定的な雇用を提供し、ママクリエイターの価値を最大限に引き上げる」ことを掲げたクリエイティブプロダクション「モーメント株式会社(mom.ent)」を設立しました。そんな新しいコンセプトを推進していく、プロジェクトリーダーの中庭さんとクリエイターの三上さん、2人のママにお話を伺いました。

インタビュー,女性活躍

2018年4月3日(火)掲載

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松浦弥太郎氏と協業で、社員個人が自分と社会・会社との関係を再考するプログラム「じぶんのきほん」を開発―博報堂

松浦弥太郎氏と協業で、社員個人が自分と社会・会社との関係を再考するプログラム「じぶんのきほん」を開発―博報堂

株式会社博報堂のブランディングおよびイノベーション専門組織・博報堂ブランド・イノベーションデザインは、エッセイストで編集者の松浦弥太郎氏と協業し、社員個人と社会・会社との関係を再考するインナーコミュニケーションプログラム「じぶんのきほん」を開発し、提供開始した。

企業人事

2018年4月3日(火)掲載

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広告業界の働き方改善に向け、「広告制作取引『受発注』ガイドライン」策定―日本アドバタイザーズ協会ほか

広告業界の働き方改善に向け、「広告制作取引『受発注』ガイドライン」策定―日本アドバタイザーズ協会ほか

日本アドバタイザーズ協会、日本広告業協会、日本アド・コンテンツ制作協会、日本広告制作協会の広告関係4団体は、「広告制作取引『受発注』ガイドライン」を策定したと発表した。これは、広告業務に携わる関係者がこれまでの働き方を見直し、長時間労働を抑制するために取り組んだもの。

機構改革,働き方改革

2018年3月29日(木)掲載

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クリエイティブの超・変化がやってきた(5)―あ、それ、AIが書きます。〈後半〉

クリエイティブの超・変化がやってきた(5)―あ、それ、AIが書きます。〈後半〉

広告会社・博報堂にてコピーライター、クリエイティブディレクターを経て、クリエイティブマネジメントを手がけ、クリエイターの採用・発掘・育成を行ってきた黒澤晃さん。数々の素質を見抜いてきた黒澤さんがクリエイティブ領域のAI化の研究を進める第一人者に話を聞き、「クリエイティブの未来にAIがどのように関与するか」を探っていくコラム。第5回はAI特化型Webメディア「Ledge.ai(レッジエーアイ)」のプロデューサーをつとめ、また自身もAI開発・導入コンサルティングを行う株式会社レッジCMOの中村健太氏に話を伺います。

コラム,AI×クリエイティブ

2018年3月20日(火)掲載

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HRテクノロジーはあら探しではなく適材適所探しに使いたい―サイバーエージェント

HRテクノロジーはあら探しではなく適材適所探しに使いたい―サイバーエージェント

大手インターネット広告会社のサイバーエージェントには、HRテクノロジーを担う人材科学センターがあります。ここでは3000人以上の社員の人材データが分析され、社員の適材適所な配置に日々役立てています。今回AD・HRニュースでは、同センターの責任者の向坂さんに取材しました。HRテクノロジーを利活用する上で、大事なこと・気を付けていることなどをお聞きしました。

インタビュー,HRテクノロジー

2018年3月20日(火)掲載

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電通・博報堂・ADKの合同説明会に、約1600人の学生が集まる

電通・博報堂・ADKの合同説明会に、約1600人の学生が集まる

広告・Web・マスコミ業界専門の就活支援サービス「マスナビ」を運営するマスメディアンは3月14日、合同企業説明会を開催、当日は約1600人の学生が集まった。

新卒採用

2018年3月19日(月)掲載

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新卒・内定者にもスキルに応じて個別オファー(年収)を提示する新人事制度を導入―メルカリ

新卒・内定者にもスキルに応じて個別オファー(年収)を提示する新人事制度を導入―メルカリ

メルカリは、新卒で入社した社員でもすぐに「プロフェッショナルに、高い目線をもって思いっきり働ける環境」を提供するため、2018年4月入社以降に新卒入社する社員および内定者を対象として、2月28日より、給与や評価体系、スキルアップのための支援をまとめた新人事制度『Mergrads(メルグラッズ)』を導入することを発表した。

企業人事,新卒採用

2018年3月2日(金)掲載

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早期退職「ライフプラン選択支援制度」応募者は計98人―博報堂・博報堂DYMP

博報堂DYメディアパートナーズおよび、連結子会社の博報堂は、2017年年12月21日付で公表した「企業年金改革に伴うライフプラン選択支援制度の実施」について、その実施結果を発表した。

企業人事

2018年2月27日(火)掲載

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「いいね!」300以上で応募可能『インフルエンサー採用』を実施―サイバーバズ

「いいね!」300以上で応募可能『インフルエンサー採用』を実施―サイバーバズ

株式会社サイバーエージェントの連結子会社で、ソーシャルインフルエンサー事業を展開する株式会社サイバー・バズは、2019年度卒業・修了見込みの学生を対象とした新卒採用において『インフルエンサー採用』を実施する。

企業人事,新卒採用

2018年2月22日(木)掲載

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未来のメディア(6)―新聞社の再編とニュースの行方

未来のメディア(6)―新聞社の再編とニュースの行方

WOWOW、NTT、ヤフーを経て、現在はメディア・コンテンツ分野の第一人者としてフィールドワークを進める志村一隆(しむらかずたか)さん。さまざまな国に赴き、現地の最新動向をレポートするコラム。世界各地のメディア・コンテンツにまつわるケーススタディなどを引き合いに、経営者の皆さまのアイデアのタネとなるコラムを発信していきます。第6回は「レガシーメディアの未来」がテーマです。

コラム,未来のメディア

2018年2月21日(水)掲載

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大雪の福井企業。通勤困難な中、在宅ワーク制度で通常業務―オールコネクト

通信回線やスマートフォンなどの通信インフラを取り扱ったWebサービスを提供するALL CONNECT(福井県福井市)は、ダイバーシティ雇用を推進するにあたって、出社せずに自宅を拠点として勤務する「在宅ワーク制度」の運用を2018年1月より開始している。今年記録的な大雪に見舞われた福井県。交通が麻痺し出勤が困難な状況のなか、早速本制度が活用された。

働き方改革,リモートワーク

2018年2月16日(金)掲載

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